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グローバル生活実態・意識6か国調査(2022年)食生活編

2023 / 03 / 09

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グローバル生活実態・意識6か国調査(2022年)食生活編

Withコロナの生活様態の把握を目的として、日本、中国、タイ、インド、アメリカ、ドイツの6か国、20~69歳の男女各国500人を対象に「グローバル生活実態・意識6か国調査(2022年)」を2022年12月16~26日に実施しました。今回は、食事や飲酒頻度と重視度、食事に対する意識、普段利用する調理・キッチン家電、食生活での困りごとに着目し、6か国間の食生活を分析しました。

◆生活意識編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/global/20230216global/

◆ファッション編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/global/20230302global/

◆住まい編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/global/20230316global/

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  • 日本、アメリカの食卓では「電子レンジ」が活躍

  • 食品価格の高騰が、6か国共通の悩みごと

調査結果トピックス

【食事・飲酒頻度と重視度】

1日の食事と飲酒の回数を確認した。1週間の平均でみると朝食の回数が最も多いのはインド、昼食は中国、夕食は日本とインド、間食はインドとアメリカが多い。6か国のうち最もトータルの食事回数が多いのはインドであった。一方、飲酒回数はタイが多かった。食事シーン別の「重視度(とても重視+やや重視)」は、朝食、昼食、夕食、間食ともにインドが最も高い。<図1>

図1 食事・飲酒頻度と重視度

【食事に対する意識】

1番手に「野菜を多く摂る」があがったのは日本、中国、タイ、ドイツ。「食事の時間を楽しみたい」はインド、アメリカであった。日本以外の5か国では「果物を多く摂る」が2~3番手にあがる。「食べ残しがないようにする」は、日本、中国、タイ、ドイツで上位にランクイン。長年食べ残し文化のあった中国が食品ロス削減のため「食べ残し禁止法」を可決したのが2021年、わずかな期間で「食べ残しがないようにする」意識が高まっている。また、「冷凍食品や既製品も必要」「調理には手間をかけたくない」という調理時短への意識項目は、日本、アメリカ、ドイツで4~5番手にあがっている。<図2>

図2 食事に対する意識

【調理・キッチン家電】

普段利用している家電は、「電子レンジ・オーブンレンジ」が6か国すべてで1~2番手にあがる。その利用割合が高い国は、日本の85%とアメリカの77%である。米食の多いアジアの国は「炊飯器」が1~3番手、7割を超えるのは中国とタイのみ。インドは「ジューサー・ミキサー」が1番手、スパイス粉砕やチャツネ、ラッシーなどを作る際に利用されていると思われる。コーヒーが好きな人が多いドイツは「コーヒーメーカー」が1番手である。また、アメリカとドイツは「食器洗い乾燥機」がランクイン。<図3>

図3 普段利用している調理・キッチン家電

【食生活での困りごと】

世界的な食品価格の高騰から「食材や食品の価格が高い」が1番となったのは、日本、タイ、アメリカ、ドイツの4か国。「料理をする」「献立を考える」ことが面倒・時間がかかるが上位にあがったのは、日本、中国、アメリカ。インドは「食事による体型の変化が気になる」が1番手にあがった。また、日本以外の5か国で「食事の時間が不規則」がTOP5にランクイン。<図4>

図4 食生活全般での困りごと

レポート項目一覧

   

□ 属性設問(性別/年代/職業/同居家族)
□ 調査結果サマリー

▼調査結果詳細
□ 食事・飲酒頻度と重視度(朝食・昼食・夕食・間食、飲酒)
□ 食事・飲酒の場所(朝食・昼食・夕食、飲酒)
□ 家での食事内容(朝食・昼食・夕食)
□ 家での調理・炊事担当
□ 飲酒の種類(家/外)
□ 食事に対する意識価値
□ 調理・キッチン家電の保有/利用状況
□ 関心のある栄養成分
□ 食生活での困りごと

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全35ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計35ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+表集計)

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 日本、中国、タイ、インド、アメリカ、ドイツ
調査対象 20~69歳の男女
調査期間 2022年12月16日(金)~26日(月)
有効回答数 本調査 各国500サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

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