サービス特徴
国内最大級規模のアンケートパネルを活用した高品質なWebアンケート調査
郵送調査や訪問調査のWebアンケート化や、紙とWebアンケート併用の実績も豊富
（コスト削減・納期短縮に貢献）
専門統計調査士の有資格者、政策提言に精通した担当にて適切な調査を支援
LINEのプラットフォームを活用したスマートフォンリサーチである
LINEリサーチのオフィシャルパートナー *1
創業50年の旧リサーチ・アンド・デベロプメントのオフライン実査運営の経験とノウハウ
全国に調査員ネットワークを保有、短期間に大量の調査員の手配が可能
社内直轄のコールセンター
調査会場・インタビュールームを自社保有
住民基本台帳を利用しての調査、デスクリサーチ *2、有識者会議、委員会運営、企業調査も対応可能
※1 オフィシャルパートナー
LINEリサーチでの調査やスマホリサーチの設計の経験が豊富な調査会社です。LINEリサーチの様々な調査メニューに対応をしています。住民基本台帳を利用しての調査、デスクリサーチ、有識者会議、委員会運営、企業調査も対応可能
※2 デスクリサーチ
特定の市場規模・動向・トレンドなどを既に存在するデータをインターネット上のサイトから情報収集する
プライバシーマーク所有
東証プライム上場
（証券コード3675）
※親会社
専門統計調査士
在籍
一般社団法人
日本マーケティングリサーチ
協会所属
全省庁統一資格
Aランク 保有
全国250以上の
自治体入札
参加資格保有
公的統計（官公庁・自治体向け調査）の調査実績
国または地方公共団体等の公的機関が行う定量的調査において、全国規模で実施した実績の一部を下記に示します。
中央省庁の調査実績一例
| 発注者 | 案件名 | 実施時期 |
|---|---|---|
| 内閣府 | 消費者団体および消費者の意見表明に関するアンケート調査 | 2023年6月 |
| 公正取引委員会 | 動画配信サービス利用者又はコネクテッドTV所有者に対するウェブアンケート調査の委託 | 2023年7月 |
| 消費者庁 | ステルスマーケティングの法規制についての認知度調査 | 2023年5月 |
| 法務省 | 相続登記の申請義務化など新制度に係る国民浸透度や広 報手法に関する民事局WEBアンケート調査業務 | 2023年9月 |
| 消費者庁 | 栄養機能食品における栄養成分の機能表示の見直しに係る調査事業 | 2023年9月 |
| 内閣官房 | 北朝鮮ミサイル発射に関する住民アンケート調査 | 2023年10月 |
| 内閣官房 | 社会増加傾向にある地域の住民に対する意識調査 | 2023年11月 |
| 警察庁 | 警察相談への態度に関する調査 | 2024年2月 |
| 文部科学省 | 科学技術に関する国民意識調査 | 2023年8月 |
| 内閣官房 | 住民アンケート調査 | 2022年11月 |
| 内閣府 | 職員へのアンケート調査 | 2022年3月 |
| 子ども・子育て支援に関する意識調査 | 2022年5月 | |
| 新聞突出し広告に係る効果測定等調査業務の試行実施 | 2023年3月 | |
| 総務省 | 救急要請に関するアンケート調査 | 2022年3月 |
| メタバースに関する提案の取りまとめ作業 | 2023年2月 | |
| 法務省 | 未成年養子縁組に関する調査 | 2022年3月 |
| 不動産登記法改正に関する調査 | 2022年9月 | |
| 財務省 | 通貨に関する実態調査 | 2023年2月 |
| 文部科学省 | 科学技術に関する国民意識調査 | 2022年12月 |
| 農林水産省 | 食生活に関するインターネット調査業務 | 2022年2月 |
| 農業・農村に関する意識・意向アンケート調査業務 | 2023年3月 | |
| 防衛省 | 災害想定に関するWEB調査 | 2022年5月 |
| 公正取引委員会 | スマートフォンを用いて検索サービスを利用する消費者に対するアンケート調査 | 2022年3月 |
| 音楽アプリ利用者の決済方法選択に関するアンケート調査 | 2022年3月 | |
| 排除措置命令効果検証に係るWebアンケート調査 | 2022年12月 | |
| ニュースコンテンツ配信サービスの利用者に対するアンケート調査 | 2023年3月 | |
| 警察庁 | 自動車運転者の安全意識に関する調査委託 | 2022年12月 |
| 被害経験と対処行動に関する調査 | 2023年2月 | |
| 防犯広報の効果に関する調査 | 2023年3月 | |
| 消費者庁 | 食品ロスの認知度と取組状況等に関する調査 | 2022年3月 |
| 公益通報者保護制度に関するアンケート調査 | 2022年5月 | |
| ステルスマーケティングに関する世界各国における実態調査 | 2022年8月 | |
| 広告表示等に係る消費者意識調査 | 2023年3月 | |
| 令和４年度消費者の生活意識に関する調査 | 2023年3月 | |
| デジタル庁 | 新型コロナウイルス接触確認アプリに関するアンケート調査 | 2023年1月 |
| 文化庁 | 令和４年度著作権に関するアンケート調査 | 2023年3月 |
| 国立国会図書館 | 国立国会図書館のデジタル化資料の提供方法に関する利用者調査 | 2022年3月 |
自治体の調査実績一例
| 発注者 | 案件名 | 実施時期 |
|---|---|---|
| 千葉県 | 千葉県観光地の魅力発信強化事業 | 2024年4月 |
| 宮崎県観光協会 | ＳＮＳでのインフルエンサーＰＲと広告ＰＲ実施業務 ※グループ会社実績 |
2024年1月 |
| 新潟県 | 県推進ブランド品目のブランド化に関するWebアンケート調査 | 2024年1月 |
| 新潟県阿賀野市 | 阿賀野市ふるさと納税返礼品PR業務 ※グループ会社実績 |
2023年12月 |
| 新潟県 | 配偶者暴力に関するアンケート調査 | 2023年12月 |
| 新潟県三条市 | 移住相談獲得に向けたSNS広告配信 ※グループ会社実績 |
2023年11月 |
| 吾妻地域広域連携事業実行委員会 | 吾妻地域におけるデジタル技術を用いた観光イベント委託業務 ※グループ会社実績 |
2023年10月 |
| 東京都 | 令和５年度都民の芸術文化の鑑賞等に係る意識調査委託 | 2023年9月 |
| 港区 | 港区基本計画改定に係る子どもの意見の分類・分析・集計等業務委託 | 2023年9月 |
| 豊島区 | 豊島区観光調査 | 2023年12月 |
| 神奈川県 | 東海道新幹線新駅誘致活動に関するウェブ調査 | 2023年12月 |
| 北海道 | 航空需要等意識調査 | 2022年3月 |
| 茨城県 | 教師に対する調査 | 2022年11月 |
| 東京都 | SNSを用いた子供の意見聴取に係る業務委託 | 2022年12月 |
| 神奈川県 | 新幹線新駅誘致に関する調査 | 2022年12月 |
| 保護者の意識に関するWEB調査 | 2023年3月 | |
| 新潟県 | 配偶者暴力に関するアンケート調査 | 2022年10月 |
| 富山県 | 富山県に居住又は居住経験のある若年世代の生活実感に関する調査 | 2023年1月 |
| 山梨県 | 新型コロナウイルスのワクチン接種に関するアンケート調査 | 2022年6月 |
| 滋賀県 | 動物愛護管理推進計画改定アンケート調査 | 2023年1月 |
| WEBアンケート調査 | 2023年3月 | |
| 京都府 | がん検診受診率WEB調査 | 2022年11月 |
| 大阪府 | 「おおさかＱネット」アンケート実査業務 | 2022年3月 |
| 「おおさかＱネット」アンケート実査業務 | 2023年3月 | |
| 柏市 | 政策効果に係るWEB調査業務委託 | 2023年3月 |
| 流山市 | ブランド認知度調査 | 2022年11月 |
| 袖ケ浦市 | シティプロモーション認知度調査 | 2023年1月 |
| 世田谷区役所 | 観光に関する調査 | 2023年3月 |
| 茅ヶ崎市 | 選挙に関するアンケート調査 | 2022年6月 |
| 相模原市 | イメージ調査 | 2023年3月 |
| ジャンル | 観光実態 | 消費者の生活意識 | 消費者の生活意識 | 新制度の認知 | 新制度の認知 | 地域住民の意識 | 移住 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| CL名/部門 | 豊島区 / 文化商工部 文化観光課 | 消費者庁／参事官(調査研究・国際担当)付 | 消費者庁／参事官(調査研究・国際担当)付 | 法務省／民事局民事第二課 | 法務省／民事局民事第二課 | 内閣官房／デジタル田園都市国家構想実現会議事務局 分析班 | 静岡県／くらし・環境部 政策管理局 企画政策課（移住・定住促進担当） |
| 背景・目的 | 豊島区観光振興プランの改定に伴い、モニター調査を実施することにより、 豊島区の観光振興に関する現状の把握、来街者の動向分析を行うこと |
一般的な消費者の消費や政策課題に対する意識、行動及び消費者トラブル等の把握を目的とする。 消費者を取り巻く状況は急速に変化していることから、本調査ではインターネットアンケートサービスを活用することで、消費者の意識・行動、政策課題等を迅速に把握する。 |
一般的な消費者の消費や政策課題に対する意識、行動及び消費者トラブル等の把握を目的とする。 消費者を取り巻く状況は急速に変化していることから、本調査ではインターネットアンケートサービスを活用することで、消費者の意識・行動、政策課題等を迅速に把握する。 |
相続登記の申請義務化の施行まで１年を切った現時点において、相続土地国庫帰属制度等の施行済みの施策を含め、国民にどの程度認知されているのかの実態を正しく把握し、今後の周知・広報を効果的に実施するため、ＷＥＢアンケートによる抽出調査を行う | 相続登記の義務化が施行された現時点において、制度が国民にどの程度認知されているのかの実態を正しく把握し、今後の周知・広報を効果的に実施するため | 地方圏において、近年社会増加傾向にある地域の住民に対してアンケート調査を行い、社会増加に対する要因分析を実施する。この結果に基づいて今後の地方の人口動態・人口移動等の人口の長期的推移の分析を行い、デジタル田園都市国家構想に基づいた効果的かつ総合的な戦略の立案、実施に活用する。 | 本県への移住者、移住検討者等に対し、移住決定の決め手や検討にあたって利用した支援策等の調査・分析を行い、調査結果を踏まえた効果的な移住施策を構築する。 |
| 調査手法＆ 仕様 |
手法：WEB調査 仕様： [来街者調査] 設問数25問、サンプル数1800ss [区民意識調査] 設問数8問、サンプル数400ss |
手法：WEB調査 仕様：設問数20問、サンプル数5,000ss ✕6回 |
手法：WEB調査 仕様：設問数20問、サンプル数5,000ss ✕5回 |
手法：WEB調査 仕様：設問数34問、サンプル数14,100ss |
手法：WEB調査 仕様：設問数34問、サンプル数8,460ss |
手法：WEB調査 仕様：設問数30問、サンプル数9,600ss |
手法：WEB調査 仕様：設問数40問、サンプル数500ss |
| 業務範囲 | 調査票作成～報告書作成 | 実査～報告書作成 | 実査～報告書作成 | 実査～報告書作成 | 実査～報告書作成 | 調査票作成～報告書作成 | 調査票作成～報告書作成 |
| スケジュール | 令和5年6月13日～令和5年9月30日 | 令和4年6月21日～令和5年3月24日 | 令和5年4月3日～令和6年3月21日 | 令和5年7月27日～令和5年9月15日 | 令和6年8月19日～令和6年10月25日 | 令和5年8月24日～令和5年11月10日 | 令和6年7月29日～令和6年9月20日 |
| 価格 | 1,500,000円 | 4,872,000円 | 4,019,000円 | 2,090,000円 | 1,740,000円 | 2,230,000円 | 1,070,000円 |
| 報告書 掲載リンク （外部） |
豊島区観光振興に関する来街者動向調査 豊島区観光振興に関する区民意識調査 豊島区観光振興に関する来街者動向調査 共通設問の分析 |
消費者庁 消費生活意識調査 | 消費者庁 消費生活意識調査 | 法務省民事局 新制度の認知度調査結果 | 法務省民事局 新制度の認知度調査結果 | 内閣官房デジタル田園都市国家構想実現会議事務局 社会増加傾向にある地域の住民に対する意識調査 |
郵送調査の標準スケジュール
調査内容、サンプル数によって納期が変動します。お急ぎの場合は営業担当までご相談ください。STEPごとに打ち合わせを随時設定しながら進めていきます。
納品物
基本・・・ローデータ、単純集計表（GT表）
オプション・・・クロス集計表、レポート、調査画面HTMLデータ
調査品質をより高める、クロス・マーケティングのサポートの特長
仕様書の作成段階からのご相談が可能
調査内容に適した手法、サンプルサイズや設問項目といった調査設計／入札仕様書に記載すべきこと／手法に合わせた費用感・参考見積もりの作成など どの段階からでもご相談いただけます。
調査を有効的に行うために、どのような手法があるのかなど調査設計の専門家がご相談を承ります。
幅広い調査手法に対応、多様なニーズに応えられる
インターネット調査だけでなく、郵送調査・インタビュー調査・電話調査・文献調査・LINEリサーチなど幅広い手法での調査実施が可能です。様々な手法を組み合わせたプランも可能です。事前にご要望をお伺いし、ご予算に応じた最適な手法をご提案いたします。
調査の実施だけでなく、分析専任担当が常駐
分析専任担当の担当者により、分析手法のご提案や目的にあった分析方法をご提案いたします。専門統計調査士も常駐しております。
調査ごとに基準を設定する「データクリーニングサービス」
パネルの回答の信頼性を担保するための当社のデータクリーニングは、自動クリーニングシステムを通した上で、データ作成担当者が目視にてデータを確認して不正回答を除外しております。
（インターネット調査）
定性調査
その他オフライン調査
（覆面調査）
調査関連サービス
有識者会議
有識者のリクルーティング、有識者会議の運営が可能です。
委員会運営
委員会メンバーの日程調整、会場手配（オンライン可）、議事録作成が可能です。
デスクリサーチ
統計などのオープンデータや本、文献にまとめられた情報を再整理し、目的や課題に沿った形で情報をまとめる事が可能です。
政策策定・政策提言
政策策定や政策提言を会議体、文書によるアウトプットにてサポート可能です。
事務局設置・運営
問い合わせ等の対応窓口の設置が可能です。
企業へのアンケート調査
特定企業や大規模な企業へのアンケート調査が可能です。
住民基本台帳を
利用しての調査
住民基本台帳から調査対象者を抽出し、アンケートを実施することが可能です。
よくある課題
(自治体 広報担当者様向け)
データの可視化や共有がうまくいかない
アンケート調査を活用した情報発信力が足りない
作成支援サービス
自治体の魅力を生活者の視点から再評価し、適切なリサーチを実施します。訴求点を明確にし、実態に基づいたストーリーや表現方法でリリース文を作成します。多様な条件や規模でリサーチを行えることが私たちの強みです。リリース内容の説明力と説得力を向上させ、メディア掲載を目指します。よくある課題
(省庁 政策企画担当者様向け)
アンケートを予定しているが、入札の場合、手続きの負荷が大きいので少額随意契約としたい
アンケートを年間複数本予定しているが、発注手続きを簡素化させ、まとめて委託したい
簡易アンケート調査
（単発・年間契約）
・少額随意契約による入札手続き簡素化
・一括発注による発注手続きの効率化と調査実施までの期間の短縮化
・単発依頼から複数本まとめての契約も可能
よくある課題
(省庁 政策企画担当者様向け)
政策評価を市民に聴取し把握したいが、最適な手段が分からない
また、最適な設問の作り方が分からない
市民の声を反映した
自治体政策評価リサーチ
よくある課題
(自治体の広報担当者様向け)
インフルエンサーの意見をSNSに反映し最適化したい
自治体の特徴にマッチしたインフルエンサーを探して欲しい
地域の魅力発信と認知向上に繋がるインフルエンサーを活用した調査とPR
グループインタビューにて、生活者の心理・ホンネを明らかにします。理解度や、生活者の共感を生む力に長けたインスタグラマーを座談会に招集することで、より深い発見が得られます。インスタグラマーのデータベースから自治体の特徴にマッチしたインフルエンサーを探すことが可能です。よくある課題
(自治体の観光・移住対策・広報担当者様向け)
観光誘客、移住定住促進の為、アニメキャラクターを登用して成果に繋げたい
自治体の魅力をアニメ等を通じて伝えたい
よくある課題
(データを取り扱う職員様向け)
郵送調査のコストや納期に課題がある
郵送調査からWeb調査への切り替えたいが方法がわからない
過去調査とのデータ傾向の違いが気になるので、サポートして欲しい
郵送調査のWeb化支援
郵送調査をWeb化することで、従来の郵送調査に比べて大幅なコスト削減を実現し、さらに調査の納期を短縮することが可能です。また、過去の実績を基にした検証調査の支援も行っております。Webと紙面の併用での実施も可能です。よくある課題
(自治体のEBPM関連の担当者様向け)
政策に関連したデータ活用の方法がわからない
EBPM導入事例を知りたい
政策立案の効率を高める
EBPM導入支援
よくある課題
(データを取り扱う職員様向け)
時系列調査のデータ管理が煩雑
BIツール等のシステムに取り込み、データーを扱い易くしたい
BIツールを導入しているが、分析ができる人員がおらず外部に依頼したい
時系列調査の効率化と
データ分析支援（BI）
よくある課題
(データを取り扱う職員様向け)
アンケート事務局、回答依頼や回答督促、データ入力を内製で行っているが負荷が高く困っている
一部業務だけを依頼したい
業務効率を高める
BPO支援
国内最大規模 クロス・マーケティングのアンケートパネル
当社は1,000万人超の国内最大規模のアンケートパネルを保有しております。さらにパネルは、子ども/学生/住宅/疾病といった特定条件で約20のカテゴリーにあらかじめセグメンテーションされています。より細かく対象者を絞りたい場合に活用できます。
リサーチ対象パネル
約1285万人
※2025年1月時点
地域別
年齢別
11% 20代
19% 30代
18% 40代
20% 50代
19% 60代以上
13%
性別
43% 女性
57%
※属性、使用制限などの条件により数値は変動する場合があります
子供の有無
49% 子供なし
51%
婚姻状況
42% 既婚
58%
職業
その他の基本属性
基本属性
- 同居家族構成
- 業種（勤め人のみ聴取）
- 所属部署（勤め人のみ聴取）
- 在籍学校（学生のみ聴取）
準基本属性
- 居住形態
- 運転免許保有有無＆免許種類
- 車保有＆メーカー
- SNS利用状況
- 携帯キャリア
- 趣味
- 興味・関心
- 回答可能な端末
年度末特別キャンペーン実施中
年度末特別キャンペーン Web調査基本料金50％OFF
年度末の期間限定で、以下の価格キャンペーンが適用されます。
詳細はこちらをご参照ください。https://www.cross-m.co.jp/service/academic/campaign
経験豊富な担当者がフルサポートし、最適な調査プランをご提案します。
