代表的な調査手法
WEB定量調査
呈示パターンの組み合わせからサンプル数が必要となるほか、数値入力の利便性から、ネットリサーチなどのWeb定量調査で行うことが多い。
調査対象者
商品ターゲットとなる性・年齢層
一定期間内自社商品利用者
商品の適正価格帯の把握（PSM分析）
PSM（Price Sensitivity Measurement=価格感度測定）分析で適正価格帯を算出します。
- （1）上限価格→これ以上高いと買ってもらえなくなる価格
- （2）下限価格→これ以上安くすると「品質が悪い？」と疑われる価格
- （3）最適価格→高くもなく安くもない、ちょうどよいと感じる価格
- （4）妥協価格→高い、安いに評価は分かれるがこれくらいでも仕方ないと感じる価格
「モバイルバッテリー」PSM分析
結果の見方（例）
- 新商品「モバイルバッテリー」の受容価格帯は1,800円～3,150円。
- 最適価格は2,100円ですが、限定性を売りにした商品なので、妥協価格（2,500円）から上限価格（3,150円）で価格を検討します。
価格変更によるシェア獲得シミュレーション（CVM分析）
CVM（Contingent Valuation Method=仮想評価法）分析で、価格変更によるシェア獲得シミュレーションが行えます。主に環境保全などの価格をつけることのできないものの価値を金額として評価する方法。「支払ってよい金額」を把握することで、金額を変更した際のシェア変動を確認できます。
「○○遊園地年間パスポート」CVM分析
結果の見方（例）
- 価格が上がるにつれて、その価格を許容する人は減っていきます。
- 販売価格は6,000円と想定していましたが、 CVM分析でシェア50％のラインみると、カップルは7,500円でも許容されていました。
- カップルをターゲットに、想定価格より上に設定し、リピート訴求を検討します。
商品の各スペックと価格のシミュレーション（コンジョイント分析）
コンジョイント分析で、最適な組み合わせを算出します。新商品の各スペックを決めるにあたり、生活者の利用意向を高める、各スペックの最適な組合せがコンジョイント分析でわかります。各々のスペックの重要度も算出できます。組み合わせを変えた場合の利用意向がどう変化するかのシミュレーションも可能です。
「単身向け賃貸マンション」コンジョイント分析
結果の見方（例）
- 単身向け賃貸マンションの利用意向を高める要素として、「賃貸料（安い）」「間取り（2間以上）」が重要な要素です。
- 「駐車場（有り）」や「角部屋である」は、あまり重視されません。
- シミュレーション例 ※（ ）内の数値は部分効用値＝重要度
※シミュレーション（1） 家賃78,000円
「賃貸料」78,000円（0.928）＋「駅から５分」（0.768）＋「駐車場無し」（−0.143）＋「エレベータ有り」（0.621）＋「角部屋」（0.386）＋「ワンルーム」（−0.856）＝効用値合計1.704※シミュレーション（2） 家賃8万円以上
「賃貸料」８万円以上（−0.928）＋「駅から５分」（0.768）＋「駐車場有り」（0.143）＋「エレベータ有り」（0.621）＋「角部屋」（0.386）＋「１LDK」（0.856）＝効用値合計1.846※もし、家賃を８万円以上とする場合は、シミュレーション（2）のように、「駐車場有り」、「１LDK」に変更することで、「賃貸料」８万円以上（−0.928）の賃料上昇による効用値（重要度）のマイナス分と相殺することができます。
標準スケジュール
Web定量調査 約1.5か月
標準的な料金
150万円～
※1000s/スクリーニング10問/本調査30問
