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新商品の適正価格を知りたい

価格受容性調査

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商品の適正価格帯の把握（PSM分析）

PSM（Price Sensitivity Measurement=価格感度測定）分析で適正価格帯を算出します。

商品・サービスを実際に購入するとして、「高い」「安い」「高すぎて買わない」「安すぎて品質が不安」と思う4つの価格を質問し、それぞれの交点から以下（1）～（4）の価格が算出されます。

（1）上限価格→これ以上高いと買ってもらえなくなる価格
（2）下限価格→これ以上安くすると「品質が悪い？」と疑われる価格
（3）最適価格→高くもなく安くもない、ちょうどよいと感じる価格
（4）妥協価格→高い、安いに評価は分かれるがこれくらいでも仕方ないと感じる価格

商品の各スペックと価格のシミュレーション（コンジョイント分析）

コンジョイント分析で、最適な組み合わせを算出します。新商品の各スペックを決めるにあたり、生活者の利用意向を高める、各スペックの最適な組合せがコンジョイント分析でわかります。各々のスペックの重要度も算出できます。組み合わせを変えた場合の利用意向がどう変化するかのシミュレーションも可能です。

結果の見方（例）

単身向け賃貸マンションの利用意向を高める要素として、「賃貸料（安い）」「間取り（2間以上）」が重要な要素です。
「駐車場（有り）」や「角部屋である」は、あまり重視されません。
シミュレーション例　※（）内の数値は部分効用値＝重要度
※シミュレーション（1）　家賃78,000円
「賃貸料」78,000円（0.928）＋「駅から５分」（0.768）＋「駐車場無し」（−0.143）＋「エレベータ有り」（0.621）＋「角部屋」（0.386）＋「ワンルーム」（−0.856）＝効用値合計1.704

※シミュレーション（2）　家賃8万円以上
「賃貸料」８万円以上（−0.928）＋「駅から５分」（0.768）＋「駐車場有り」（0.143）＋「エレベータ有り」（0.621）＋「角部屋」（0.386）＋「１LDK」（0.856）＝効用値合計1.846

※もし、家賃を８万円以上とする場合は、シミュレーション（2）のように、「駐車場有り」、「１LDK」に変更することで、「賃貸料」８万円以上（−0.928）の賃料上昇による効用値（重要度）のマイナス分と相殺することができます。

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