【お知らせ】SDGsに関する調査(2024年)評価・行動編
株式会社クロス・マーケティング
SDGs教育を受けた人は、貢献意向などすべての項目で好反応
取り組む企業・団体への好感度は昨年より微増
-SDGsに関する調査(2024年)評価・行動編-
株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、2024年6月、全国18~69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査(2024年)」を行いました。 SDSN(持続可能な開発ソリューション・ネットワーク)が2024年に発表した「Sustainable Development Report」では、日本のSDGs達成度は167か国中18位です。今回は、SDGsへの貢献意向、SDGs関連商品の購入意向、購入後の気持ち、SDGsに取り組む企業や団体への好感度や思うこと、SDGs活動が進むことへの考え方について、学校や職場でのSDGs教育経験の有無別に分析をしました。
調査結果
【SDGsへの貢献意向、商品の購入意向、購入後の気持ち】
SDGs目標達成のために貢献したい(非常に+やや)は、45%と半数近く。関連商品の購入や利用意向は、63%であり、2022年から微減している。<図1、2>
SDGs関連の商品やサービスと知っていて、購入・利用した時にどのような気持ちが残るかを聴取した。”よいことをした”という気持ちが生まれるとした割合は55%と2023年より若干回復している。<図3>
【SDGsに取り組む企業・団体について、活動への考え方】
SDGsに取り組んでいる企業・団体への好感度は47%と2021年の水準まで戻りつつある。取り組んでいる企業・団体に対しては、「取り組みの透明性や具体的な成果を報告してほしい」という意見が14%であった。<図4、5>
SDGs活動が進むことへの考えは、「過去の同様な取り組みのように、一過性のもので終わる」が44%、「目標を達成はできないと思うが状況は少し改善されると思う」は37%と2023年と同様な結果である。<図6>
【学校や職場での教育・研修経験の影響】
2015年にSDGsが採択され、企業や団体での取り組みが始まり、2020~2022年度にかけて、小・中・高等学校にSDGs教育が導入された。学校や職場で教育を受けた人は、348人(13.9%)と少ないが、貢献意向など、すべての項目において極めて高い結果であり、SDGsに取り組んでいる企業・団体へは「取り組みに関する情報をもっと知りたい」が高く前向きな気持ちがうかがえた。SDGs教育を受けた人がこれから増え続けることにより、理解が深まりSDGsを自分事として捉える人が徐々に広がると思われる。
調査項目
□ 調査概要
□ 回答者プロフィール(性別・年代・居住地・婚姻状況・職業・都市規模・同居家族・PNCL構成比)
□ ポテンシャルニーズクラスター(PNCL)について
□ 背景情報(接触メディア・生活意識)
▼調査結果サマリー
▼調査結果詳細
□ 普段行っている行動
□ 行いたいが普段できていない行動
□ SDGs貢献意欲
□ SDGs活動をしている企業の印象
□ SDGs関連商品・サービスの購入・利用意向
□ SDGs関連商品・サービスを購入・利用したくない理由
□ SDGs商品の印象
□ SDGs商品購入・利用後の気持ち
□ SDGs活動への考え
調査概要
- 調査手法
- : インターネットリサーチ
- 調査地域
- :全国47都道府県
- 調査対象
- :18~69歳の男女、人口構成比に応じて割付
- 調査期間
- :2024年6月1日(土)~3日(月)
- 有効回答数
- :本調査 2,500サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります
- 会社名
- :株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
- 所在地
- :東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
- 設立
- :2003年4月1日
- 代表者
- :代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
- 事業内容
- :マーケティングリサーチ事業
マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
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- 広報担当
- : マーケティング部
- TEL
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- FAX
- :03-6859-2275
- :pr-cm@cross-m.co.jp
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