【お知らせ】生成AIに関する調査(2023年)浸透状況編
株式会社クロス・マーケティング
生成AIサービス「ChatGPT」が、認知・利用経験ともに突出
AIに代替されると思う職業「財務会計」「小売りの店員」
-生成AIに関する調査(2023年)浸透状況編-
株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、2023年5月、全国20~69歳の男女有職者7,532名を対象に「生成AIに関する調査(2023年)」を行いました。発展が著しいAI(人工知能)、これからも市場規模は拡大し、参入企業も増えると思われます。今回は浸透状況編として、AI・生成AIの認知度、利用状況、AIにとってかわられる/とってかわられない職業などを分析しました。
調査結果
【AI認知度】
フルタイム有職者におけるAI(人工知能)の認知率は93%、年代が上がるほど認知率は高まる。理解率(人に説明できる+それなりに知っている)は26%であり、若い世代ほど理解率は高い。<図1>
AI認知者に、生成AIの認知状況を確認した。認知率は82%であり、年代による大きな差はない。理解率(人に説明できる+内容をそれなりに知っている)は19%であり、20~30代の理解率は他年代より高い2割半ばであった。<図2>
【AIによる職業代替】
生成AI認知者に、31職業を提示しAIにとってかわられる/とってかわられない職業を聴取し、とってかわられる/とってかわられない職業の差分の高い職業をピックアップした。“とってかわられると思う職業”の上位は「財務・会計・経理」「一般小売店の定員」が2割台、次いで「データサイエンティスト」「運転手」「システム・サイト保守運用」であった。一方、“とってかわられないと思う職業”では、「農業・漁師」「医者・看護師・歯科衛生士」で2割台、次いで「介護士」とエッセンシャルワーカーが多くあがった。<図3>
【生成AIサービスの認知・利用状況】
生成AI認知者の中で、会社で生成AIが導入される可能性のあるホワイトカラーに限って、サービスごとの利用状況を確認した。メディアでも話題になっている「ChatGPT」の認知率は78%、利用経験は39%と他サービスに比べ突出して高い。次いで「Bing AI」「Bard」と続く。<図4>
「ChatGPT」の認知・利用の構成を確認したところ、「現在主に利用している」は27%であり、2022年11月公開から半年あまりで3割近くになっていた。<図5>
調査項目
□ 属性設問(性年代/未既婚/子ども有無/職業/職種/仕事で最も時間を使う作業/テレワーク頻度/業種/勤務企業規模/個人年収/IT関連スキル)
□ 調査結果サマリー
▼調査結果 スクリーニング調査
□ AI全般の認知・理解状況
□ AI各サービスの一般浸透度(利用経験×認知度のマッピング)
□ AI各サービスの認知/利用経験
□ AIについて思っていること・感じていること
□ 生成AI全般の認知・理解状況
□ 「AIによって取って代わられる職業」・「取って代わられない職業」ランキング
□ AIによる職業代替可能性の有無×共存可能性のマッピング
□ AIによって取って代わられると思う職業
□ AIによって一部は取って代わられるが、完全には取って代わられないと思う職業
□ AIによって取って代わられないと思う職業
□ 人間とAIが共存することになると思う職業
▼調査結果 本調査
□ 「生成AI」各サービスの浸透度
□ ChatGPT/Bing AI/Bardの認知・利用構成
□ 生成AI各サービス認知/理解/利用経験/最頻利用
調査概要
- 調査手法
- : インターネットリサーチ
- 調査地域
- :全国47都道府県
- 調査対象
- :20~69歳の男女
スクリーニング調査/フルタイム有職者 本調査/ホワイトカラー・生成AI認知者 - 調査期間
- :2023年5月12日(金)~15日(月)
- 有効回答数
- :スクリーニング調査/7,532サンプル 本調査/1,345サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります
- 会社名
- :株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
- 所在地
- :東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
- 設立
- :2003年4月1日
- 代表者
- :代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
- 事業内容
- :マーケティングリサーチ事業
マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
- 広報担当
- : マーケティング部
- TEL
- :03-6859-1192
- FAX
- :03-6859-2275
- :pr-cm@cross-m.co.jp
≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」