【お知らせ】「インドネシア2大都市・中間層の正体を探る」調査シリーズ(3)

Facebook X
PDF版(
報道関係各位

株式会社クロス・マーケティング

インドネシア中間層:「冷蔵庫」保有率は8割に届かず、「エアコン」は25%
IT機器利用率は「パソコン」7割、「スマホ」4割といずれも拡大途上

-「インドネシア2大都市・中間層の正体を探る」調査シリーズ(3):IT機器の利用状況と主要耐久財の保有・購入意向-

株式会社クロス・マーケティング(所在地:東京都中央区、代表取締役社長:五十嵐幹 以下、クロス・マーケティング)と、株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント(所在地:東京都中央区、代表取締役:桑田瑞松 以下、R&D)は、2013年3月にインドネシアの2大都市(ジャカルタ/スラバヤ)で20~49歳の中間層世帯男女(世帯月間支出:200万~350万ルピア未満)を対象に、共同で調査を実施いたしました。

    

調査背景・目的

アセアン諸国の中でも、約2.4億人という人口を抱えるインドネシアは、現在、多くの日本企業から注目を集めています。今回の調査では、インドネシアという「国」単位ではなく、大都市に住む「中間層生活者」にスポットを当て、個人の生活価値観や生活意識、買い物行動などに関する調査結果から、「性・年齢別」「都市別」にその実態を明らかにしました。
※一部の調査内容は、R&Dが毎年10月に首都圏で実施している『CORE』調査を基に、日本の同年齢層との比較を試みました。

 

     

調査結果

中間層全体で保有率の高い耐久財は「カラーテレビ」が94%、続いて「冷蔵庫」(77%)、「バイク」(76%)、「電気炊飯器」(73%)までが7割を超える。これら耐久財の保有率は都市間および支出(≒所得)レベルによる格差が大きい。<図1>

今後1年以内の耐久財の購入意向については、ジャカルタでは「自家用車」、「住宅・不動産」に対する購入意向が高く、スラバヤでは「自家用車」に次いで、 「エアコン」の購入意向が高い。<図2>

中間層のパソコン利用率は69%。タブレット端末は35%、スマホは42%と、まだ普及拡大のステージにある。スマホ利用者のうち「ブラックベリー」利用者は64%と最も多く、「アンドロイド・スマートフォン」利用者が43%と続く。<図3>

エレクトロニクスメーカー・ブランドの保有・利用経験については、「ノキア」が94%と高い。次いで「サムソン」(76%)、「ソニー」(69%)、「パナソニック」(56%)と続き、「アップル」は25%に留まっている。<図4>



    news_releace_20130507_1
news_releace_20130507_2
news_releace_20130507_3

調査概要

調査手法
: “街頭リクルートによる1対1の面接調査”を実施
調査対象
: インドネシア2都市(ジャカルタ/スラバヤ)20~49歳の中間層男女(世帯月間支出額:200万~350万ルピア未満)
各都市約110名
調査期間
: 2013年3月2日(土)~2013年3月3日(日)
有効回答数
: 218サンプル
※一部の調査内容はR&Dが毎年10月に首都40km圏で留置法で実施している『CORE』調査を基に、日本での調査結果と比較した。


クロス・マーケティングとR&Dでは、今後「インドネシア2大都市・中間層の正体を探る」調査として、三本立てシリーズで順次発表してまいります。

シリーズ①:インドネシア中間層の価値観・生活者マインド(2013/4/16 ご案内済み)

シリーズ②:インドネシア中間層のライフスタイルと消費意識・態度(2013/4/25 ご案内済み)

シリーズ③:インドネシア中間層のIT機器の利用状況と主要耐久財の保有・購入意向 (今回)
【会社概要】
会社名
:株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地
:東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立
:2003年4月1日
代表者
:代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容
:マーケティングリサーチ事業
 マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

◆本件に関する報道関係からのお問い合わせ先◆
広報担当
: マーケティング部
TEL
:03-6859-1192
FAX
:03-6859-2275
E-mail
:pr-cm@cross-m.co.jp

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
ご相談・お見積もり依頼
【法人・個人様】
フリーダイヤルでのお問い合わせ
0120-198-022
※ モニター様からのお電話でのお問い合わせは受け付けておりません。
資料ダウンロード