訪日外国人調査

訪日外国人調査のポイント

訪日外国人旅行者数の増加は継続、インバウンド市場も引き続き拡大が見込まれる

訪日外国人旅行者数は年々増加し、2018年には初めて3000万人を突破しました。 政府目標「訪日外国人旅行者数を 2020年に4,000万人、2030年に6,000万人とすることを目指す。」「訪日外国人旅行消費額を2020年に８兆円、2030年に15兆円とすることを目指す。」として、各企業においてはインバウンド市場に向けてサービスや商品開発が行われており、マーケティング活動も活発化しています。

• 未来投資戦略 2018（発行：首相官邸）より

• JNTO（日本政府観光局）による統計データ、観光庁「明日の日本を支える観光ビジョン」より

越境ECの成長

訪日外国人旅行者にとって越境ECは、日本で経験した商品のリピート購入手段

訪日外国人が自国に戻った後も、高品質の日本製品へのニーズがあります。日本企業も海外市場での販売拡大を図るための手法として越境ECに注目しています。世界の越境EC市場は2020年まで20%の成長率が見込まれており、日本からの販売も同様の規模拡大が予想されています。

• 「平成２９年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備（電子商取引に関する市場調査）」調査結果要旨（発行：経済産業省）より

世界の越境EC市場規模の推移

越境ECの成長

インバウンド消費をより深く理解する

調査内容

インドバウンド消費を取り込むためにも、訪日外国人観光客の行動・ニーズを把握し、需要開拓や新しい提案につなげるヒントを調査したり、訪日前の観光客に対してアンケートやインタビューを実施することも重要です。例えば、以下のような進め方が一例です。
日本以外の国に対する調査をご検討の方は海外調査をご覧ください。

Place

日本のどこへ行くのか、意外な穴場はなぜそこに行くのか

Product

なにを買っているのか、買っているジャンルは、なぜそれを買うのか

Information sources

日本に関する情報源は、誰から情報を得る、信頼できるサイトは

Purchase places

日本のどこへ行くのか、どこで購入する、お気に入りのお店は

調査手法

訪日観光客に対し、具体的には以下のような調査が可能です。
調査手法ごとにメリット・デメリットがあるため、目的に合わせて手法を選びます。

定量調査	宿泊先やバス内、空港などでタブレット（紙・スマートフォン含む）を使ったアンケート調査
訪日観光客インタビュー	宿泊先、または指定の場所にてインタビュー
ツアーガイドインタビュー	ツアーガイドへの個別インタビュー
観光客同行調査	フリータイム（買い物など）の動向調査 実施可否の事前確認が必要です

訪日外国人や海外からの消費については、在日外国人や海外在住者への調査が可能です。日本の商品を扱うキープレーヤーにインタビューすることで、課題や問題点をヒアリングします。

ソーシャルバイヤー ヒアリング	自国へ商品を個人輸入している外国人へのインタビュー
KOLヒアリング Key Opinion Leader	自国向けに商品をお勧めするインフルエンサーへのインタビュー