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新着調査記事
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オンライン上の口コミ利用に関する実態調査
レビューサイトやまとめサイトなどの口コミサイトやSNSの利用者拡大にともない、消費者はオンライン上で商品やサービスの口コミを入手できるようになりました。容易に口コミを入手できるようになり、商品購入やサービス利用前に口コミを参考にする文化が形成されつつあります。そこで今回の調査では、口コミサイトやSNSの口コミから何の情報を得て、どのように活用されているか、商品購入にどれほどの影響力があるかなどを調査し、オンライン上の口コミの利用実態を明らかにすることを目的に調査を実施しました。 インターネットユーザーの8割弱が購入前に口コミを視認 メリットだけでなく、デメリット情報が購入意欲を高めることも
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たばこ税増税間近!実施後も喫煙習慣は変えるつもりなし
10月1日よりたばこ税増税とそれに伴う値上がりが実施。禁煙意向や賛否について調査しました。 喫煙習慣が一度もない非喫煙者が全体の6割 禁煙の理由は健康面や金銭面を考えて たばこ税増税後も特に喫煙習慣は変わらず 2018年10月から実施されるたばこ税増税。 それに伴い、多くのたばこ銘柄の値上げが発表されました。 飲食店や公共施設での喫煙場所も減少しており、喫煙者にとってはつらいことが続くなか、生活者はたばこについてどのような意識を持っているのでしょうか。 今回は、喫煙状況や喫煙理由のほか、禁煙についてやたばこ税増税の賛否や今後喫煙習慣をどうしていくのかなど、たばこにまつわるアレコレについて調査しました。 喫煙習慣が一度もない非喫煙者が全体の6割 現在、習慣的に喫煙しているかどうかでは「喫煙習慣があったことは一度もない」が58.1%で最も多い結果になりました。 次いで「現在喫煙習慣がある」が22.3%、「過去喫煙習慣があったが現在はない」が19.7%となり、喫煙者が減っている印象はありましたが、元々喫煙習慣がない人が多いというのが実態なのかもしれません。<図1-1> 喫煙習慣がある人、あった人に喫煙する理由をたずねると、「気分転換」が52.4%で約半数を占めました。その他「リラックス」「生活の習慣」「ストレス解消」などが上位に挙がり、喫煙することで気持ちを落ち着かせたり息抜きをしたりする様子がうかがえました。<図1-2> 禁煙の理由は健康面や金銭面を考えて 現在喫煙習慣がある人に、今後禁煙する予定があるかどうか聞いてみました。 すると、禁煙予定はない人が過半数を超えて最多に。いつか禁煙したいな、と思っている人は4割近くになりました。禁煙の意思もあり時期も決定済みという禁煙覚悟者は1割未満と少なく、積極的に禁煙をしようと考えている人はあまりみられませんでした。<図2-1> 過去喫煙習慣があったが現在はない人(=喫煙経験者)がなぜ禁煙したのかでは、「病気や体調不良」が最も多くなりました。次いで「お金の節約」となり、値上がりや子ども・孫の誕生・喫煙場所の減少といった外的要因よりも、自身の健康面や金銭面などを見直すなどといった内的要因で禁煙をする人が多い傾向があることがわかりました。<図2-2> たばこ税増税後も特に喫煙習慣は変わらず 賛成理由 ...
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ふるさと納税利用実態調査。利用経験の有無やその理由とは?
制度が発足して今年で10年。ふるさと納税利用経験の有無やその理由を調査しました。 広く知られているふるさと納税 利用経験者は2割未満。利用理由は「返礼品」が最多 利用経験者の9割以上が今後も続けたいと回答 寄附金の使い道「災害支援」がトップ ふるさと納税とは、ふるさとや応援したい自治体に「寄附」ができる制度のことです。多くの自治体では寄附をすると、その地域の名産品などをお礼の品(返礼品)を用意をしています。また、確定申告を行うことでその寄附金額の一部が所得税及び住民税から控除されるという特徴があります。 ふるさと納税の制度は2008年に発足し、今年で10年目を迎えました。節目ともいえる10年目の今、ふるさと納税について生活者はどのような意識を持っているのでしょうか。そこでクロス・マーケティングでは、全国2,000人にふるさと納税の利用有無やその理由、今後の利用意向などについて調査しました。 広く知られているふるさと納税 まず、ふるさと納税の制度についてどの程度知っているのをきいてみました。 内容を知っている(詳しく知っている+概要のみ知っている)人が60.3% 名称のみ聞いたことがある人を含めると91%となり、制度自体の認知は高く、ほとんどの人に広く知られていることがわかりました。 利用経験者は2割未満。利用理由は「返礼品」が最多 次に、制度を知っている人に、ふるさと納税を実際に利用したことがあるかどうかをたずねました。「利用したことがある」と回答した人は15.7%と全体的に少なく、制度を知ってはいても多くの人に利用経験がないことが判明。 ふるさと納税の利用経験者・未経験者の人たちにそれぞれの理由を聞くと、利用理由は「返礼品が魅力的」が83.5%と圧倒的に多くなりました。 昨今、豪華な返礼品が話題にもなっていますが、なかなか普段の生活では手に入らないようなその地域ならではの品がもらえることに魅力を感じている人が多いのかもしれません。 次いで、「節税になる」が55.8%、「地方活性化になる」が29.1%となりました。 寄付額に応じて税額控除されることにメリットを感じていたり、地域の応援になるならとふるさと納税を利用した気持ちがうかがえました。 ...
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未婚若者の4割に結婚願望なし!恋愛は面倒という声多数
交際相手として重視するポイントに変化あり。20-30代女子が相手に求めることとは? 未婚者の4割に結婚願望なし。理由は「恋愛は面倒」 既婚者の離婚検討経験は男性より女性多し 3年前と比べて女性の好みに変化あり。内面より重視するのは… 恋人はほしい!しかし自ら行動する人はわずか 「若者の恋愛離れ」。この言葉はもうこれでもかというほどいろんなところで使われていますが、果たして当人たちは本当に「恋愛から離れて」いるのでしょうか。 クロス・マーケティングでは、首都圏の20〜30代の男女800人に恋愛や結婚についてどう思っているのかを調査しました。 未婚者の結婚願望や交際願望、既婚者の離婚検討など、若者たちの意識がみえてきました。 未婚者の4割に結婚願望なし。理由は「恋愛は面倒」 未婚者の結婚願望の有無では、全体で「結婚願望はある」が56.8%、「結婚願望はない」が43.1%となりました。性年代別でみてみると、女性20代は他の性年代と比べて結婚願望が強い傾向ですが、女性30代は男性の割合とあまり変わらない結果に。 女性の方が男性よりも結婚願望が強いと思われがちですが、意外と男女の差はそんなにないのかもしれません。結婚願望がある・ないそれぞれの理由をきくと、結婚願望ありでは「家庭を持ちたい」「子どもが欲しい」という理由が多くなりました。 「周りの人たちが結婚している」「親・親戚から結婚を望まれている」など外的要因よりも、“自分自身が今後どう生きていきたいかを考えた結果としての結婚意向”という様子がうかがえました。 結婚願望なしの理由では「恋愛・結婚自体が面倒、興味なし」が最多となり、次いで「人付き合いが苦手だから」。趣味や仕事などを優先というよりも、人と向き合ったり、深く付き合ったりすることに興味がない、避けている人が多いのかもしれません。 既婚者の離婚検討経験は男性より女性多し 3組に一組が離婚をすると言われている現代の夫婦たち。 最終的に別れを選ばなかったとしても、一度は離婚を考えたことがあるのではないでしょうか。 そこで既婚者にこれまで離婚を検討したことがあるかきくと、男性で11.2%、女性で23.2%が離婚検討経験ありと回答。男性よりも女性の方が倍以上の割合で離婚を考えたことがあるようです。 ...
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もう二度とやってこない「平成最後の夏」をどう過ごす?
2018年の夏が「平成最後の夏」ということで話題に。思い出深い夏にするためにしたいこととは? この夏一番したいことは国内旅行。昨年より夏の過ごし方に意欲的 一緒に過ごしたい相手は配偶者だが、男女で差も… もう少しだけ休みたい!連休の理想と現実 今年の夏はいつもの夏とは違う、特別な夏です。 なぜなら「平成最後の夏」だから…! 2019年5月から新たな元号に改元するため、平成という年号で過ごす夏は今年が最後。 ネット上ではこの夏をどう過ごすのか話題となっています。 そこで今回は、この夏になにをしたいか、誰と過ごしたいかなどについてアンケート調査を行い、その実態を明らかにしました。 この夏一番したいことは国内旅行。昨年より夏の過ごし方に意欲的 まずは、昨年がどんな夏だったかを質問。 2017年の夏に行った場所・したことでは、「なにもしてない」が35.3%で最多という結果となり、昨年はどこかへ出掛けるなどで夏を楽しむということが少なかったようです。 対して2018年の夏に行きたい場所・したいことを聞くと「国内旅行」が最も多く、そのほか「花火大会」「夏祭り」などが上位に挙がりました。 「なにもしたくない」は22.3%となり、2017年の「なにもしてない」より10pt以上減少。 平成最後のこの夏に遠出や夏ならではのイベントを楽しみたい気持ちがうかがえました。 一緒に過ごしたい相手のトップは配偶者だが、男女で差も… 思い出をたくさん作りたいこの夏。では、もっとも一緒に過ごしたい相手は誰なんでしょうか? まずは全体でみると「配偶者」が34.7%で最多。次いで「ひとり」「子ども」「恋人」「友人」となりました。 性年代別でみると、男性の20代・30代は「配偶者」よりも「ひとり」と回答している人が多く、「配偶者」と回答している人は20代で16%、30代で25%と同年代の女性よりも低くなっています。 年代が低い男性はひとりで過ごすのを好む傾向があるようです。 しかし、年代が上がると「配偶者」の回答割合が逆転します。 男性は年代が上がるにつれて10pt前後の割合で「配偶者」の回答が増え、男性60代で「配偶者」と回答した人は61%と半数を超えます。 女性は年代が上がっても男性ほどは「配偶者」の回答割合は増えず、「子ども」や「友人」の回答割合が男性に比べて高いことがわかりました。 ...
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消費動向に関する定点調査(2018年5月度)
現在の消費者の暮らしの状況を、所得・消費・行動などの観点で過去と比較し、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的とし、2009年2月から2011年11月までは3カ月ごとに実施(※)、2012年からは年2回、4月もしくは5月と10月に実施しております。本調査においては、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移に加えて、今後の景気の見通しをどう感じているのかといった景況感について調査を実施しました。また、近年注目されているVR(バーチャルリアリティ)にも着目。その認知状況や体験有無、体験してみたいコンテンツジャンルなどについて調査し、その実態について明らかにしました。※2011年4月に東日本大震災後の生活者の動向変化を観測するため緊急調査を行いました。2012年からは年2回、6カ月ごとに実施しております。 「クレジットカード金額」「音楽配信ダウンロード」の利用増加 景気回復意識も上昇が続き見通しは明るい傾向 関連する調査はこちら 消費動向に関する定点調査
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eスポーツに関する調査
コンピューターゲームやビデオゲームで対戦し勝敗を決めるeスポーツ。世界的な競技人口は数億人ともいわれ、近年注目を集めています。世界のみならず日本国内でも、都内でのeスポーツ施設が開設されたり、2019年茨城国体でのeスポーツ大会の開催が決定されたりなど、大きな広がりをみせています。そこで今回は、eスポーツの認知やイメージ、参加意向といった意識を捉えることで、eスポーツの実態や今後の日本での普及の可能性を明らかにすることを目的に調査を実施しました。 約2人に1人が「eスポーツ」認知 若い世代に高い関心 スポーツではなくゲームと捉える声も
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オンライン消費に関する調査
インターネットやスマートフォンの普及により、ネットショッピングなどオンライン上での商品購入者が増加しています。オンライン上で購入する商品と店舗などリアルで購入する商品の違いはどこにあるのか、今後、オンライン消費はさらに高まっていくのか、その実態を明らかにすることを目的に調査を実施。20〜69歳の男女を対象に、オンラインで購入する、しない理由や購入する商品をカテゴリに分け、購入前の情報源と実際に購入するチャネルの違いなどについて明らかにしました。 — この商品、「ネット」で買うか「リアル」で買うか — オンラインでの商品購入頻度は増加の兆し 利用理由はネットならではの利便性とコスト面を重視
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