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リモート接客に関する調査
全国20歳~69歳の男女を対象に「リモート接客に関する調査」を実施しました。新型コロナの影響を受け、アパレルブランドや家電量販店などでリモート接客(※)の取り組みが始まっています。今回は、リモート接客の体験有無や今後利用してみたいと思う「リモート接客」のサービスについて分析しました。 ※リモート接客:販売員が売り場に設置したモニターを通じて来店者に商品説明等を行ったり、自宅にいながら自分のスマホやPCを通じて接客を受けられること 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 今後利用してみたいと思うリモート接客、1位は医療 女性20代はリモート接客サービスに前向きな姿勢 調査結果トピックス ◆【リモート接客の経験者】は全体の3.3%にとどまる ◆性年代別にみると、20代は男女ともに比較的経験者の割合が多い傾向 新しい試みということもあるからか、リモート接客の経験者は全体の3.3%と低い結果になった。<図1> 性年代別にみると、男性20代は9.1%で比較的高く、次に男性の50代・女性の20代が4.5%と続く。<図2>
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新型コロナウイルス⽣活影響度調査(第9回)⼀部結果を先行公開
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回(3月12日〜13日)から隔週で実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日〜19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 本リリースは、7月22日のGoToトラベルキャンペーン開始に伴い、キャンペーン利用意向についての結果のみを先行して公開しております。レポート全文は7月下旬に公開を予定しております。 今回は ⼀部結果の先行公開のためレポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 GoToトラベルキャンペーン利用意向は25% “今年は旅行に行きたくない”が半数以上に。 調査結果トピックス 【キャンペーン利用意向】 GoToトラベルキャンペーンが開始される直前の7月17日?19日に、キャンペーン利用意向について聞いたところ、 「今年の夏あるいは秋以降で利用したい」と回答したのは25%で、57%が「キャンペーンを知っているが今年は旅行に行きたくない」と回答した<図1>。感染者数の増加に伴い再び警戒感が強まったことで、年内でのキャンペーン利用を不安視している様子が窺える。
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在宅期間中の間食に関する調査
在宅ワークや外出自粛などで家にいる時間が増えたなか、在宅期間中の間食について調査をしました。 在宅時間増加後、間食量も増加した人が半数 間食で食べるものは「チョコレート」や「クッキー、ビスケット」「米菓」が微減し「乳製品」が増加 間食の食べ方は、「既製品を買ってきてそのまま食べる」が最多 一番お気に入りの間食の食べ方は「飲み物とセット」や「既製品にプラス一工夫」などさまざま 新型コロナウイルスの影響を受け外出自粛やリモートワークが進み、家で過ごす時間が大きく増えた人も多いのではないでしょうか。 今回は在宅期間中の間食にについて、埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県に在住する20〜69歳の男女に調査を実施。在宅期間増加前から増加後の間食量の変化や食べるものの変化、間食の食べ方などを聴取しました。 在宅期間が増える前と在宅期間に入ってからの【間食量】を比較すると、約半数が「間食が増えた」と回答。性別で見ると、男性よりも女性の方が間食量が増えた人が多いという結果になりました。<図1> 【間食で食べるもの】について在宅期間が開始した当初と現在を比較すると、「チョコレート」「クッキー、ビスケット」「米菓」などが減っているのに対し、「乳製品」は増加していました。 長引く自粛期間で、運動不足や感染予防などの観点から健康意識が高まり、それに合わせて間食の内容も徐々に変わってきたのかもしれません。<図2> 【間食の食べ方】は、「既製品を買ってきてそのまま食べる」が最多。性別では、男性は「既製品を買ってきてお皿に移しかえて「食べる」、女性は「材料を買ってきて調理して食べる」が比較的高いということがわかりました。<図3> 【お気に入りの間食の食べ方】は、紅茶やコーヒーなど飲み物と一緒に食べたり、既存の商品にソースやフルーツを追加したりと、性別や年代に関わらずそれぞれが独自の方法で間食を楽しんでいるということが分かりました。<図4> 長引く自粛期間で外出が制限されるなか、家での間食はストレス解消や家族とのコミュニケーションにおいて重要な役割を果たしていたと考えられます。先日全県で緊急事態宣言が解除され、これから新しい生活がスタートしますが、疲れたときや大変なときは、自分なりの間食の楽しみ方でちょっと一息入れてみるのも良いかもしれません。
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新型コロナウイルス⽣活影響度調査(第5回)一部結果を先行公開
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回(3月12日〜13日)・第2回(3月27日〜29日)・第3回(4月13日〜14日)・第4回(4月24日〜26日)・第5回(5月15日〜17日)で実施しました。 「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」(第5回)では、5月14日の39県緊急事態宣言解除をうけて、これまでの定点聴取項目に加え急遽「緊急事態宣言解除後にしたいこと」について追加聴取しました。本リリースは、結果を一部先行して公開するものです。「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」(第5回)の結果レポート全文は5月下旬に公開を予定しております。 自粛期間で、旅行需要の高まりか 緊急事態宣言解除後、 最もしたいことは「宿泊を伴う国内旅行」 調査結果トピックス 【緊急事態宣言が解除された後にしたいこと(複数回答)】のトップは「外食」。各項目をみると、「外食」「商業施設で買い物」「ウィンドウショッピング」は女性の中でも特に若い女性が高く、「美容室」は女性全体が高い傾向にあった。一方、「宿泊を伴う国内観光旅行」は60代男女と30代女性が高く、「飲みに行く」は男性全体と、20代女性が高い結果となった。全体として、その人たちが普段していたであろう項目が多く、自粛によって制限されていた普段の生活に戻りたいという人々の気持ちが伺える。<図1>
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コロナ禍での不安との向き合い方に関する調査
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として「新型コロナウイルス生活影響度調査」を継続的に実施していますが、このたび、第1回(3月12日~13日)・第2回(3月27日~3月29日で実施した調査結果を元に、「コロナ渦で不安を感じる人と感じない人」の違いや「不安を高める要因」を明らかにし、不安軽減に向けた分析レポートを公開しました。 新型コロナ関連ニュース情報を追い続けて 不安感をさらに高める傾向 受動的ではなく能動的な時間の使い方が不安解消の鍵に 調査結果トピックス 【コロナ渦で不安を感じている人と感じていない人の違い】として、不安を感じている人は、不安を感じていない人と比べて、新型コロナウイルス関連ニュースへの関心度が高く、チェックしているメディアの数が多いことが判明。特に、メディアの中でも「ワイドショーなどの情報番組」・「口コミ」への情報接触が高い傾向がみられた。 <図1-1,3> また、【不安に感じること】については、特に、「家族が感染すること」「治療法が見つかっていないこと」「終息時期が見えないこと」「日本の経済が悪くなること」に対しての不安が高かった。 <図2>
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新型コロナウイルス生活影響度調査(第4回)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回(3月12日〜13日)・第2回(3月27日〜3月29日)・第3回(4月13日〜4月14日)に続き、第4回は、緊急事態宣言が全国に拡大された後の4月24日〜26日に実施し、人々の意識・行動について分析しました。 これまで上昇していた「不安度」は高止まり傾向に 一方、長期化する自粛期間に対し生活者の「運動不足」が深刻化 調査結果トピックス 今回、直近1週間で不安を感じた割合は全体で約7割となった。第1回調査から第3回までは回を追うごとに不安度は上昇していたが第4回である今回は前回と同程度の割合となり、不安度の高止まり傾向がみられる。<図1>
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新型コロナウイルス⽣活影響度調査(第4回)⼀部結果を先行公開
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回(3月12日〜13日)・第2回(3月27日〜3月29日)・第3回(4月13日〜4月14日)・第4回(4月24日〜4月26日)で実施しました。 「新型コロナウイルス生活影響度調査」(第4回)では、 4月20日に閣議決定した「特別定額給付金(仮称)事業」をうけて、これまでの定点聴取項目に加えて急遽「給付金10万円の使い道」について追加聴取しました。本リリースは、結果を一部先行して公開するものです。「新型コロナウイルス生活影響度調査」(第4回)の結果レポート全文は5月初旬に公開を予定しております。 給付金10万円の使い道調査 「消費・支払いにまわす」が7割 普段の食費・日用品の購入が主な用途に 調査結果トピックス 【給付金10万円】は「消費・支払いにまわす」が70%、「貯蓄にまわす」が37%という結果に。 「消費・支払いにまわす」は、男女とも年代があがるにつれて高まり、男性60代で約8割までにのぼる。一方、「貯蓄にまわす」は、男女とも若年になるにつれて高まり、20代-30代女性で5割前後まで高まる。<図1> 若年層で貯蓄意向が高いことが明らかとなり、外出自粛が続く中でお金の使い道がなくなっていることも想定されるが、仕事やアルバイト・パートの減少などへの不安に、今のうちに少しでも備えておきたいという意識も考えられる。
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新型コロナウイルスにおける自粛ストレス対策・工夫に関する調査 〜新型コロナウイルス生活影響度調査結果より〜
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回(3月12日〜13日)・第2回(3月27日〜3月29日)・第3回( 4月13日〜4月14日)で実施しました。 本調査では、今後の「自粛疲れ」対策の一助となる示唆を得るため、自粛することにストレスを感じている人の実態と生活上の対処法について、これまでの調査結果を元に明らかにしました。 ”自粛ストレス感じる”は45%。 前向きになれる行動のトップは家の掃除・片付け 調査結果トピックス アンケート回答者2,500人の内、45%が「自粛することに疲れている」と回答。ストレス割合の時系列変化をみると、緊急事態宣言前は36%であったのに対し、緊急事態宣言後の第3回調査では45%と9.1pt増加した。自粛期間が長くなるにつれストレスを感じる人が増加傾向にあると思われる。<図1>
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新型コロナウイルス生活影響度調査(第3回)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回(3月12日〜13日)・第2回(3月27日〜3月29日)に続き、第3回は、緊急事態宣言が出された後の4月13日〜14日に実施、人々の意識・行動について分析しました。 こちらの調査ではご希望の方のみに「クロス集計表(性年代/地域/職業/同居家族/世帯年収など)」も配布しております。ご希望の方は、お問い合わせページより以下の旨ご連絡ください。 例)"無料調査レポート「新型コロナウイルス生活影響度調査(第3回)」について、クロス集計表の送付を希望" 生活者の気持ちに変化 「都市部での生活はリスクが高い」が過半数超え 公的機関の申請や手続きなどデジタルシフトへの期待も高い 調査結果トピックス 4月7日に緊急事態宣言が出た7都府県と他の地域で【直近1週間の不安度】を時系列で比較すると、宣言後、対象地域の不安度が上昇し、対象地域外との差が開いた。<図1-1>しかし【将来に対する不安度】では大きな差はみられず、宣言の対象地域に関わらず将来を不安視する気持ちは強い。<図1-2>
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家での過ごし方に関する調査
おこもり生活が続くなか、家での過ごし方を調査しました。 強制的に制限された行動は旅行・外食など 任意で制限した行動は「特になし」多数 2人に1人が外出制限で運動不足やストレスを感じている 家での過ごし方としてテレビ鑑賞や家事をする時間が増加 今後やってみたいことは「筋トレ・ストレッチ」がトップ 新型コロナウイルスにより、外出自粛が広く呼びかけられ、仕事のリモートワーク化やお店や施設での臨時休業・営業時間の短縮が行われています。それにより家で過ごす時間が大きく増えた人も多いのではないでしょうか。 そこで今回は家での過ごし方について、20〜69歳の男女1,000人に調査を実施。強制、もしくは任意で制限した行動の内容や、家で行う時間が増えたこと、今後やってみたい家での過ごし方などを聴取しました。 強制的に制限された行動は旅行・外食など 任意で制限した行動は「特になし」多数 趣味や好きなことのうち、直近1カ月で強制的に制限された行動を聴くと、全体で「旅行」が30.2%でトップに。各国で入国制限が行われたり国内も都市間の移動自粛の呼びかけが行われるなどで旅行を断念した人が多いと予測されます。 次いで「ショッピング」が29.7%「ひとり・少人数での外食」が27.6%、「映画鑑賞」が23.6%、「大人数での外食」が22.6%となりました。<図1-1> 同じく、趣味や好きなことのうち、直近1カ月で任意で制限した行動では「任意で制限した行動はない」がそのほかの行動より圧倒的に多い結果に。性別でみると女性より男性の方が「任意で制限した行動はない」と回答した割合が高いことがわかりました。そのほか、「ひとり・少人数での外食」が17.5%、「大人数での外食」が15.1%と外食を避ける行動が上位になりました。<図1-2> 2人に1人が外出制限で運動不足やストレスを感じている 仕事やプライベートでの外出が制限されたことで「プラスになったことがあるか」という質問では、「今までよりお金を使わなくなった」が37.4%で最多になりました。旅行や外食などの行動をやめたこともあり、必然的にお金を使う機会が減っているのかもしれません。 ...
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