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この夏の過ごし方に関する調査（2021年）
全国20歳～69歳の男女を対象に「この夏の過ごし方に関する調査（2021年）」を実施しました。東京オリンピック・パラリンピックも始まるなか、コロナ禍で迎える2回目の夏をどのように過ごすのでしょうか。今回は、「今年のお盆の帰省の有無」「帰省先までの距離」を聴取し、2020年の調査結果と比較、また「今年の夏楽しみにしていること」 「楽しみにしている東京オリンピック・パラリンピックの競技」「東京オリンピック・パラリンピックへの応援メッセージ」などを聴取しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 今年も帰省自粛か 8割がお盆の帰省予定なし 涼しい自宅でオリンピックに声援 調査結果トピックス ◆今年のお盆の帰省予定について聴取したところ「帰省する予定はない」が最も多く、昨年同様約8割。＜図1＞ 一方で宿泊または日帰りで帰省する予定がある人2割のうち、県外や遠方への帰省はやや増加。昨年帰省を控えていた人が今年は予定している可能性が考えられる。＜図2＞
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コロナ禍の移動手段に関する調査（2021年）
全国20歳～69歳の男女を対象に【コロナ禍の移動手段に関する調査（2021年）】を実施しました。新型コロナの感染拡大が始まって1年以上が経過しましたが、人々の移動手段や行動範囲はどのように変化しているのでしょうか。今回は、新型コロナ感染拡大前と比較した行動範囲や移動手段の変化、直近1ヶ月における平日／休日の徒歩移動時間などを聴取しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 コロナ前よりも行動範囲は「狭まった」が6割超 1日に歩く時間は、平日／休日ともに“1時間以内”が7割 調査結果トピックス ◆普段の行動範囲は“新型コロナウイルス感染拡大前(2019年)”よりも「狭まった」と回答した人が全体の約6割 性年代別にみると、特に女性50-60代は7割超が「行動範囲が狭まった」と回答。＜図1＞ ◆新型コロナ感染拡大前と比較した移動手段の変化は、公共交通機関の利用が減り、自家用車の利用が増加 移動手段に変化のあった人のうち、最も多かった回答は「公共交通機関の利用減少」。特に60代では6割にのぼる。次に「自家用車の利用増加」「新幹線の利用減少」が続く。＜図2＞
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ワーケーションに関する調査（2021年3月）
株式会社クロス・マーケティングと山梨大学生命環境学部地域社会システム学科の田中敦教授・西久保浩二教授の研究グループは、共同で全国47都道府県に在住する男女20〜64歳の就業者（指定職業・職種を除く、76,834人)に対し「ワーケーション」「テレワーク」それぞれの実施状況を聴取し、そのうち、「直近1年間にワーケーションを実施した」1,000人を対象に「ワーケーションに関する調査（2021年3月）」を実施しました。 なお本事業は科学研究費助成事業「ワーケーション導入による実施企業、従業員、地域への効果および影響について（研究課題/領域番号：20K12424）」の一環として行われました。山梨大学では、本調査を用いてワ—ケーションなど働く場所の自由度を高めた新たなワークスタイルやライフスタイルなどの分析や、受入れ地域に与える影響等、より詳細な研究成果を学会等にて発表する予定です。 ◆国立大学法人山梨大学 田中 敦 教授 プロフィール → https://www.ss.yamanashi.ac.jp/kyoin/46/ ◆2020年8月の調査結果はこちら…… https://www.cross-m.co.jp/report/workstyle/20200904workation/ ワーケーション実施者1,000人に実態を聴取 会社の制度を利用せず自主的に実施している「隠れワーケーター」も 潜在ニーズか 山梨大学生命環境学部の田中敦教授らのグループとの共同調査 調査結果トピックス 【ワーケーションの実施状況】 まず、「直近1年間におけるテレワークの経験有無」を全体（76,834人）に対して聴取した。その結果39.6%が「経験あり」と回答した。このうち、実施場所がリゾートやホテルなどいわゆる「ワーケーション」を経験している人は6.6％であった。これは、2020年8月調査時点と同程度の水準であった。 また、先に述べた通りテレワーク経験率は39.6%であり、2020年8月調査時と比較すると4pt程度微増していることがわかった。昨年とは聴取方法が異なるため純粋な比較とはならないものの、コロナ禍でのリモート環境の整備に伴い、テレワークは徐々に浸透してきていることが窺える。 ...
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ゴールデンウィークの過ごし方に関する調査（2021年）
全国20歳～69歳の男女を対象に【ゴールデンウィークの過ごし方に関する調査（2021年）】を実施しました。去年のゴールデンウィーク（緊急事態宣言下）と比べて、今年のゴールデンウィーク（以下「GW」）に対する自粛意識はどのように変化しているのでしょうか。今回は、去年のGWと比較した今年のGWの自粛度、GWに本当はしたかったこと（コロナの影響がなかった場合）、実際のGWの予定、今年のGWに「せめてこれだけはしたい」ことなどを聴取しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 今年のゴールデンウィークは 「去年と同じくらいかそれ以上に自粛する」が半数超 ホンネは「ショッピング」や「旅行」に行きたい 調査結果トピックス ◆去年のGW（緊急事態宣言下）の自粛度を100％とした、今年のGWの自粛度を聴取したところ、全体の4割強が「100％（去年と同じくらい我慢する）」と回答。 また、「120%（去年より我慢する）」は1割強と、全体の半数以上が「去年のGWと同等か、それ以上に自粛する」様子。一方で、「去年ほどは我慢しない」という回答も約4割と、意見が分かれた。性年代別にみると、特に男性60代と女性50・60代は「去年と同等かそれ以上我慢する」割合が他年代と比べて高い傾向。＜図1＞
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ニューノーマルな生活と昨今の状況下での外出に関する意識調査
全国20歳～69歳の男女を対象に「ニューノーマルな生活と昨今の状況下での外出に関する意識調査」を実施しました。 2021年1月26日現在、緊急事態宣言発令から約2週間が経過しています。今回は、昨今の状況下で「してもいい」と思う外出を伴う行動について、 2021年1月15日・1月22日（緊急事態宣言下）の調査結果を時系列で分析し、またニューノーマルな生活になって「よかったこと」「ストレスに感じること」についても聴取しています。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 緊急事態宣言から2週間 早くも外出意識は復活傾向か ニューノーマルな生活で良かったことは「病気予防の習慣化」 調査結果トピックス ◆昨今の状況下で「してもいい」と思う外出を伴う行動の割合は、 1週間前と比較し全体的に増加傾向 特に増加が見られたのは2人以内での外出や、映画館、水族館・博物館などの娯楽施設へ行くこと。 1月8日に発令された緊急事態宣言から日が経つにつれ、外出自粛への意識が少しずつ緩まっている様子。また、「1人でカフェ、食事処に行く」「家族と近所の飲食店で食事」をしてもいいと回答した人は約4割にのぼり、外出は“少人数”“近場”という意識が見られる。＜図1＞
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連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査
全国20歳～69歳の男女を対象に「連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査」を実施しました。11月に入ってから、新型コロナの感染者数は再び増加しており、“第三波”の到来だという見方もあります。今回は、11月の3連休（11/21～11/23）の「お出かけ」予定や、新型コロナ“第三波”に関する意識、 “第三波”による連休予定への影響の有無ついて分析しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 “新型コロナ第三波”、7割がこれまで以上に警戒 11月の連休も引き続き慎重な姿勢は崩さず 調査結果トピックス ◆11月の3連休（11/21～11/23）のお出かけ先は、「ショッピング」が15%で最多。一方、「出かけるつもりはない」が過半数を占める。 今年の11月の3連休のお出かけ意向を聴取したところ、「ショッピング」（15%）が最多となった。「出かけるつもりはない」が52%と過半数を占め、9月の4連休（9/19～9/22）に関する調査より3ポイントの微増だったが、大きな差はみられなかった。＜図1＞ 7月の4連休（7/23～7/26）に関する調査からみると、お出かけ意向は回復しつつも横ばいが続いている様子。＜図2＞
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Go To Eatキャンペーンに関する意識調査
全国20歳～69歳の男女を対象に「Go To Eatキャンペーンに関する意識調査」を実施しました。 キャンペーンがスタートして約1ヶ月が経ちましたが、その利用はどこまで広がっているのでしょうか。今回は、Go To Eatキャンペーンの利用状況や利用してみた感想、また、現在「してもいい」と思うことついての定点調査の結果を分析しています。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 Go To Eatキャンペーンが後押しか 「少人数での外食はしてもいい」が増加 調査結果トピックス ◆Go To Eatキャンペーン、「利用した+これから利用する」は2割。 ◆キャンペーン自体の認知率は9割を超える結果に。 一方で「利用してみたいが、予約方法がわからない」が35%と、3人に1人が予約方法まで認知していないことがわかる。＜図1＞ また、年代別でみると年齢があがるにつれて「利用してみたいと思わない」が増加傾向にあり、若年層のほうがキャンペーンの利用に抵抗がないことが窺える。＜図2＞ キャンペーンの利用者に、利用してみた感想を聴取したところ、お得感と還元ポイントに関する回答が散見された。還元ポイントについては、付与に時間がかかることや、ポイントが利用できるお店の少なさ、制度の分かりづらさの回答があがった。＜図3＞
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2020年度下半期 新たな動きに対する意識調査
全国20歳～69歳の男女を対象に「2020年度下半期 新たな動きに対する意識調査」を実施しました。新型コロナの影響が少し落ち着き、政府主導でGoToキャンペーンやデジタル庁設置の推進など、新たな動きが始まっています。今回は、デジタル化が進むことで期待する変化や、この秋の旅行意向・「GoToトラベル」の利用意向について分析しています。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 デジタル化で「公的機関の手続きリモート化」への期待高まる この秋の旅行は「GoToトラベル」も活用しつつ、密を避けられる場所に 調査結果トピックス ◆デジタル化に期待する変化は、「公的機関・行政機関の手続きリモート化」「在宅勤務」「世の中全体のペーパーレス化」がTOP3。 性年代別に見ると、「公的機関行政機関の手続きリモート化」は男性の50・60代、「在宅勤務」は女性の20・30代で、特に意識する人が多い。「世の中全体のペーパーレス化」は、年代間の差が小さく、全年代共通でデジタル化のメリットとして意識されている様子がうかがえる。＜図1＞
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シルバーウィークの過ごし方に関する調査（2020年）
全国20歳～69歳の男女を対象に「シルバーウィークの過ごし方に関する調査（2020年）」を実施しました。9月に入ってから新型コロナの感染者数は少し落ち着き、街の人出も増えているように感じます。今回は、9月のシルバーウィーク（9/19~9/22）を対象に、お出かけ意向やその内訳、GoToトラベルキャンペーンの利用意向などについて聴取しました。また、7月の連休に関する調査の結果と比較し、意識の変化について分析しています。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 シルバーウィークのお出かけ意向、7月の4連休よりも回復 10月からのGoTo第二弾は、4割以上が「利用したい」 調査結果トピックス ◆今年のシルバーウィークの出かけ先は、「ショッピング」が18%で最多。一方、「出かけるつもりはない」が半数近くを占める。 今年のシルバーウィーク（9/19~9/22）のお出かけ意向を聴取したところ、「ショッピング」（18%）が最多となった。「出かけるつもりはない」が49%と半数近くを占めたものの、7月の4連休（7月23日～7月26日）に関する調査に比べると10ポイント減少。徐々に外出自粛のムードが緩和され、お出かけ意向が回復している様子が窺える。＜図1＞
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ワーケーションに関する調査
全国47都道府県に在住する20歳〜69歳の就業者（指定職業・職種を除く）4342人を対象に「ワーケーションに関する調査」を実施しました。コロナ禍による観光需要低迷の影響もあり、「テレワーク」とともに新しい働き方として注目される「ワーケーション」について、実施状況や人々の意識、期待・懸念事項について分析しました。 「ワーケーション」認知度７割超 休暇取得の後押し期待 実現には情報漏洩対策など具体的な整備が鍵 調査結果トピックス ◆ワーケーションの認知は7割超え。約1割の企業・組織が導入済み、もしくは導入予定。 ワーケーションの前段ともいえるテレワークは9割以上が認知、ワーケーションは7割以上が認知している。また企業の導入状況では、テレワークが約4割、ワーケーションが約1割で導入済みもしくは導入予定と回答。認知、企業の導入状況ともにテレワークが普及してきており、さらに一部ではワーケーションの導入も始まっている様子がうかがえる。＜図1＞
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