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2021年7月 新型コロナウイルス生活影響度調査（食生活編）
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日〜13日）から定期的に実施。2021年7月の第21回は、東京オリンピックが開幕から1週間たち、全国の新規感染者数が初めて1万人を超え過去最多数を更新し続けていた7月30日〜8月1日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 コロナ禍は、「ストック食材」「献立アプリ」「調理家電」で 食生活を楽しく ワクチン接種後も複数人での会食には抵抗感あり 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査（食生活編）
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2021年6月 新型コロナウイルス生活影響度調査（外出編）
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日〜13日）から定期的に実施。2021年6月の第20回は、沖縄県を除く9都府県の緊急事態宣言が解除された6月25日〜27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 緊急事態宣言解除 感染対策しつつも行動範囲広がる コロナ禍で「国内旅行」「友人・知人・恋人に会う」価値再認識、 気持ち強まる 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査（外出編）
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ジェンダーレス・多様性についての意識と実態調査
全国15歳〜69歳の男女を対象に【ジェンダーレス・多様性についての意識と実態調査】を実施しました。ジェンダーレスや多様性といった言葉が多く聞かれるようになり、様々な分野で関連する動きがあるなか、人々の意識・実態はどうなっているのでしょうか。幅広く聴取したなかから、本リリースでは「家事」や「仕事」に焦点を当て分析しています。 この調査では、LINE株式会社が提供する「LINEリサーチ」を、アライアンスパートナーのクロス・マーケティングが利用してアンケートを実施しております。 LINEリサーチについてはこちら…… https://www.cross-m.co.jp/service/line_research/ ◆本調査結果の詳細は2021年6月29日開催のウェビナーにて、弊社リサーチャーが解説いたします。オンライン形式のセミナーです。どなたでも無料でご参加いただけます！ 参加申し込みはこちら ⇒ https://www.cross-m.co.jp/news/seminar/20210629/ 若年層ほど家事の分担割合は高く “分担”の意識に男女でギャップか 調査結果トピックス ◆ジェンダーレス、多様性の考え方は若年層ほど浸透。課題は男性中高年の意識改革？ ジェンダーレス、多様性についての意識は、 「色々な考え方が認められるべき」、「家事・育児で男女の垣根をなくすべき」、「自由に望む生き方を選択できるべき」、「職場・仕事で男女の垣根をなくすべき」という意見が大半。＜図1＞ 性・年代別にみると、男女とも年齢が低いほど「そう思う」、「ややそう思う」が高い傾向にあり、若年層ほどジェンダーレス、多様性の考え方が浸透していることが明らかとなった。特に男性40〜60代では女性の同年代と比べても低く、全体を押し上げるにはこの世代の意識改革が課題となりそうだ。＜図2＞
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2021年5月 新型コロナウイルス生活影響度調査（健康編）
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日〜13日）から定期的に実施。2021年5月の第19回は、9都府県の3回目の緊急事態宣言期限延長が決定した5月28日〜30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 長引くコロナ禍 体調・精神面で"多様な不調"顕在化 4人に1人は体重増加 増加した人は平均3.7kg増 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査（健康編）
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2021年4月 新型コロナウイルス生活影響度調査（余暇行動編）
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日〜13日）から定期的に実施。2021年4月の第18回は、4都府県の3回目の緊急事態宣言発令が正式決定した4月23日〜25日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 三度目の緊急事態宣言で不安度は上昇 コロナ禍で増えた余暇時間、 満たされていないニーズは気分転換とストレス解消 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査（余暇行動編）
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ワーケーションに関する調査（2021年3月）
株式会社クロス・マーケティングと山梨大学生命環境学部地域社会システム学科の田中敦教授・西久保浩二教授の研究グループは、共同で全国47都道府県に在住する男女20〜64歳の就業者（指定職業・職種を除く、76,834人)に対し「ワーケーション」「テレワーク」それぞれの実施状況を聴取し、そのうち、「直近1年間にワーケーションを実施した」1,000人を対象に「ワーケーションに関する調査（2021年3月）」を実施しました。 なお本事業は科学研究費助成事業「ワーケーション導入による実施企業、従業員、地域への効果および影響について（研究課題/領域番号：20K12424）」の一環として行われました。山梨大学では、本調査を用いてワ—ケーションなど働く場所の自由度を高めた新たなワークスタイルやライフスタイルなどの分析や、受入れ地域に与える影響等、より詳細な研究成果を学会等にて発表する予定です。 ◆国立大学法人山梨大学 田中 敦 教授 プロフィール → https://www.ss.yamanashi.ac.jp/kyoin/46/ ◆2020年8月の調査結果はこちら…… https://www.cross-m.co.jp/report/workstyle/20200904workation/ ワーケーション実施者1,000人に実態を聴取 会社の制度を利用せず自主的に実施している「隠れワーケーター」も 潜在ニーズか 山梨大学生命環境学部の田中敦教授らのグループとの共同調査 調査結果トピックス 【ワーケーションの実施状況】 まず、「直近1年間におけるテレワークの経験有無」を全体（76,834人）に対して聴取した。その結果39.6%が「経験あり」と回答した。このうち、実施場所がリゾートやホテルなどいわゆる「ワーケーション」を経験している人は6.6％であった。これは、2020年8月調査時点と同程度の水準であった。 また、先に述べた通りテレワーク経験率は39.6%であり、2020年8月調査時と比較すると4pt程度微増していることがわかった。昨年とは聴取方法が異なるため純粋な比較とはならないものの、コロナ禍でのリモート環境の整備に伴い、テレワークは徐々に浸透してきていることが窺える。 ...
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2021年3月 新型コロナウイルス生活影響度調査（支出編）
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日〜13日）から定期的に実施。2021年3月の第17回は、1都3県の緊急事態宣言解除から約1週間が経過し、変異株や、下げ止まっていた新規感染者数が増加傾向に転じた3月26日〜28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 宣言解除 不安は残りつつも、行動は活性化 レジャー・教育・貯蓄・投資・趣味・教養に “もっとお金をかけたい” 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査（支出編）
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引っ越しに関する調査(2021年3月度)
コロナ禍における引っ越しの実態を把握 することを目的とし、全国47都道府県に在住する20~69歳の男女(24,096人)に引っ越しの有無を聴取、2020年1月から2021 年3月調査時点で引っ越しをした、または引っ越し予定の1,000人を対象に「引っ越しに関する調査」を実施。コロナの前後で生活様 式が変わったことで、引っ越しに関する行動・意識がどのように変化したかを調査しました。 “結婚”“進学”“就職”を抑え、引っ越し理由TOPは 「今よりも良い物件を見つけた」 長引くコロナ禍 在宅時間の快適性追求か 関連する調査はこちら 引っ越しに関する調査（2023年）引っ越し検討編 引っ越しに関する調査（2023年）賃貸引っ越し編 引っ越しシーズン到来！これだけは欲しい設備やサービスは？
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2021年2月 新型コロナウイルス生活影響度調査（家庭生活編）
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回（2020年3月12日〜13日）から定期的に実施。2021年2月の第16回は、11都府県の緊急事態宣言から6週間たち感染者数の減少が顕著であり、新型コロナウイルスワクチンの国内特例承認、医療従事者への先行接種が始まった直後の2月19日〜21日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 新型コロナワクチン接種開始が影響か、「将来の不安度」はこの1年間で最低値 おうち時間が増えるとともに、女性の家事負担も増加 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査（家庭生活編）
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