検索結果
無料調査レポート
SDGsに関する調査(2022年)認知・興味関心編
2022年6月、全国18〜69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査(2022年)」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。 2015年9月の国連サミットでSDGs(持続可能な開発目標)が採択されてから今年で7年目を迎えます。 今回は、SDGsの浸透状況について、昨年からの推移、認知経路、17の目標の興味関心、協力意識などを分析しました。 ◆評価・行動編はこちら https://www.cross-m.co.jp/report/other/20220623SDGs/ SDGsの認知率は82%、女性や中高年の上昇が顕著 17のゴールに対し、興味関心や協力意識は昨年と同じく低調 関連する調査はこちら SDGsに関する調査
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
2022年5月 新型コロナウイルス生活影響度調査(健康編)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回(2020年3月12日〜13日)から定期的に実施。2022年5月の第31回は、マスク着用に対する政府見解や基本的対処方針の変更が発表された後の5月27日〜29日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 外でのマスク着用意識「外さない」が7割 コロナ禍前より体重が増加した人は3割 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査(健康編)
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
2022年4月 新型コロナウイルス生活影響度調査(余暇行動編)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回(2020年3月12日〜13日)から定期的に実施。2022年4月の第30回は、3年ぶりの行動制限のないゴールデンウィーク開始直前の4月28日〜5月1日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 外出行動は増えても不安度・ストレス度は変わらず 余暇時間でマンガを読むときは「紙」より「電子・ネット」 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査(余暇行動編)
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
2022年3月 新型コロナウイルス生活影響度調査(支出編)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回(2020年3月12日〜13日)から定期的に実施。2022年3月の第29回は、まん延防止等重点措置が全面解除された直後の3月25日〜27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 まん延防止等重点措置解除、不安度はさらに低下 20〜30代は貯蓄意向/貯蓄額ともに上昇 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査(支出編)
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
2022年2月 新型コロナウイルス生活影響度調査(家庭生活編)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回(2020年3月12日〜13日)から定期的に実施。2022年2月の第28回は、第6波のピークアウトが2月中旬に見てとれるようになった2月25日〜27日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 ピークアウトが見え、感染症予防対策は減少へ 女性の4人に1人は「食事を作る」「水回りの掃除」「献立を考える」の軽減を望む 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査(家庭生活編)
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
働く場所やテレワークに関する調査(2022年)
首都圏に在住する20〜69歳の有職者男女約2,026人を対象に「働く場所やテレワークに関する調査(2022年)」を実施しました。2020年4月の緊急事態宣言を受け急増したテレワークですが、現在どの程度行われているのでしょうか。また、今後の働く場所として会社や現場がよいのか、その理由などを聴取し分析しました。 首都圏テレワーク実施率は49%、うち32%は「ほぼ毎日」 働く場所は「会社や現場」を中心としたい人が半数超え 調査結果トピックス 【テレワーク実施率】 首都圏有職者のうち、今までにテレワークを経験した人は61%。まん延防止等重点措置期間中である、直近1か月のテレワーク実施率は49%と半数であった。年代別には、20代の1か月間の実施率は52%とやや他の年代より高めではあるものの、年代によるテレワーク実施率に大きな差は見られない。この1か月間のテレワーク実施回数は、「ほぼ毎日」が32%と最も多く、一週間の半分以上でテレワークをしている人(週3日以上)は、63%を占めた。今後、「月に1日以上テレワークをしたい」人は74%と高い。特に、30代の意向者は79%と目立つ。<図1、2>
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
2022年1月 新型コロナウイルス生活影響度調査(食生活編)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回(2020年3月12日〜13日)から定期的に実施。2022年1月の第27回は、全国の新規感染者数がうなぎのぼりに増え、8万人を超えた1月28日〜30日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 オミクロン株の影響で不安度・ストレス度は急増 コロナを意識し取っている栄養成分は、食物繊維、ビタミンC、乳酸菌 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査(食生活編)
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
2021年12月 新型コロナウイルス生活影響度調査(外出編)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を第1回(2020年3月12日〜13日)から定期的に実施。2021年12月の第26回は、世界中でオミクロン株が猛威を振るう中、日本では感染者数が低くおさえられている12月24日〜26日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 自由に外出できる条件は「感染者数が低い水準ならば」が半数超え オミクロン株で不安度上昇も公共交通機関の移動は増加 関連する調査はこちら 新型コロナウイルス生活影響度調査(外出編)
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
無料調査レポート
人間関係に関する調査(2021年)
全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女1,000人を対象に「人間関係に関する調査(2021年)」を12月22日に実施しました。ストレスの要因でもある「人間関係」ですが、コロナ禍で対面で会う方が少なくなっている今、人々は「人間関係」をどの程度重視し、どの間柄の人との関係をリセットしたいのか、リセットする方法などを聴取しました。 *自ら長期的に連絡を絶つことを「人間関係リセット」として聴取 人間関係のリセット経験・意向は54% 「一時的な音信不通」「SNSやLINEを見ない、返事をしない」でリセット 関連する調査はこちら 人間関係に関する調査(2023年) 人間関係に関する調査(2024年)
#
ライフスタイル
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了