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身体の悩みに関する調査(2022年)女性編
2022年7月、全国20〜69歳の女性1,250名を対象に「身体の悩みに関する調査(2022年)」を行いました。経済産業省は、働く女性が増える中、月経前症候群(PMS)による労働損失が生じていることから、2021年よりフェムテックを活用した働く女性の就業継続支援事業を行っています。今回は、女性編として、現在や将来的な悩み、フェムテック・メノテック認知状況や職場においての意識などを分析いたしました。 ◆男性編はこちら https://www.cross-m.co.jp/report/health/20220818karada/ 女性の身体の悩み 20〜40代は月経、40〜50代は更年期 フェムテックやメノテックの認知率は低い 関連する調査はこちら 身体の悩みに関する調査
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SDGsに関する調査(2022年)評価・行動編
2022年6月、全国18〜69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査(2022年)」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。 2015年9月の国連サミットでSDGs(持続可能な開発目標)が採択されてから今年で7年目を迎えます。 今回は、評価・行動編として、普段行っているSDGs行動/行いたいができていない行動、SDGs関連商品・サービス利用意向や今後の目標達成などを分析しました。 ◆認知・興味関心編はこちら https://www.cross-m.co.jp/report/other/20220616SDGs/ SDGs活動は「マイボトル・エコバックを持ち歩く」など手軽にできることが中心 関連する商品やサービスの利用意向は若い年代ほど消極的 関連する調査はこちら SDGsに関する調査
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SDGsに関する調査(2022年)認知・興味関心編
2022年6月、全国18〜69歳の男女2,500名を対象に「SDGsに関する調査(2022年)」を行い、認知、意識・消費行動について分析しました。 2015年9月の国連サミットでSDGs(持続可能な開発目標)が採択されてから今年で7年目を迎えます。 今回は、SDGsの浸透状況について、昨年からの推移、認知経路、17の目標の興味関心、協力意識などを分析しました。 ◆評価・行動編はこちら https://www.cross-m.co.jp/report/other/20220623SDGs/ SDGsの認知率は82%、女性や中高年の上昇が顕著 17のゴールに対し、興味関心や協力意識は昨年と同じく低調 関連する調査はこちら SDGsに関する調査
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男性の育児休業に関する調査(2021年)
全国20歳~69歳の男女を対象に「男性の育児休業に関する調査(2021年) 」を実施しました。男性が子どもの出生直後に育児休業を取得しやすくする改正育児・介護休業法が今年6月に成立ました。今回は、「勤務先における男性の育児休業制度の有無」「取得したい、もしくは取得してほしい男性の育児休業期間」「男性:育児休業中にしようと思うこと 女性:男性の育児休業中にしてほしいこと」「育児休業中に頼りたいもの」などを聴取しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 男性の育児休業取得 8割が好意的 育休中、男性は「洗濯」や「子供の食事の用意」にも意欲 調査結果トピックス ◆男性が育児休業を取得できる職場で働く人は約3割。一方で、男性で育児休業を取得したい人、または女性で男性に育児休業を取得してほしい人は約8割。 職場での男性育児休業の導入状況は導入済み、非導入、不明がほぼ均等に分かれる。一方で全体の約8割が取得したい、取得してほしいという結果となり、育児・介護休業法の改正ポイントの1つである「分割取得」も約2割が利用したいと回答。男性が育児休業を取得するということは前向きに捉えられている様子がうかがえる。<図1、図2>
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選択的週休3日制に関する調査(2021年)
全国20歳~69歳の仕事・バイト・パートをしている男女を対象に「選択的週休3日制に関する調査(2021年)」を実施しました。週休3日制をすでに導入している企業・将来的に検討している企業もあるなか、今回は、「収入が多少減っても、休日が増えるほうがよいか」「休みが増えることで、一日当たりの仕事の生産性は上がると思うか」「休みが増えることに対して思うこと」などを聴取しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 選択的週休3日制、「休日」より「収入」が大事か 若い世代ほど「休日が増えれば生産性が上がる」 調査結果トピックス ◆収入が多少減っても、休日が増えるほうがよいかを聞いたところ、「休日は増えなくていい」が4割、「休日が増えるほうがいい」が3割となった。 男性では「休日が増えるほうがいい」「休日は増えなくていい」が同程度の回答なのに対し、女性では「休日は増えなくていい」 が高く、「休日が増えるほうがいい」 を17.8pt上回り、収入減に抵抗がある様子がうかがえる。<図1> ◆休日が増えることで生産性が上がると思うかを聞いたところ、全体では、「生産性が上がると思う」が4割。 若い世代ほど「生産性が上がると思う」の割合が高く、20~30代では半数を占める。特に20代と60代では意識の差が明らかだった。<図2>
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ワーケーションに関する調査(2021年3月)
株式会社クロス・マーケティングと山梨大学生命環境学部地域社会システム学科の田中敦教授・西久保浩二教授の研究グループは、共同で全国47都道府県に在住する男女20〜64歳の就業者(指定職業・職種を除く、76,834人)に対し「ワーケーション」「テレワーク」それぞれの実施状況を聴取し、そのうち、「直近1年間にワーケーションを実施した」1,000人を対象に「ワーケーションに関する調査(2021年3月)」を実施しました。 なお本事業は科学研究費助成事業「ワーケーション導入による実施企業、従業員、地域への効果および影響について(研究課題/領域番号:20K12424)」の一環として行われました。山梨大学では、本調査を用いてワ—ケーションなど働く場所の自由度を高めた新たなワークスタイルやライフスタイルなどの分析や、受入れ地域に与える影響等、より詳細な研究成果を学会等にて発表する予定です。 ◆国立大学法人山梨大学 田中 敦 教授 プロフィール → https://www.ss.yamanashi.ac.jp/kyoin/46/ ◆2020年8月の調査結果はこちら…… https://www.cross-m.co.jp/report/workstyle/20200904workation/ ワーケーション実施者1,000人に実態を聴取 会社の制度を利用せず自主的に実施している「隠れワーケーター」も 潜在ニーズか 山梨大学生命環境学部の田中敦教授らのグループとの共同調査 調査結果トピックス 【ワーケーションの実施状況】 まず、「直近1年間におけるテレワークの経験有無」を全体(76,834人)に対して聴取した。その結果39.6%が「経験あり」と回答した。このうち、実施場所がリゾートやホテルなどいわゆる「ワーケーション」を経験している人は6.6%であった。これは、2020年8月調査時点と同程度の水準であった。 また、先に述べた通りテレワーク経験率は39.6%であり、2020年8月調査時と比較すると4pt程度微増していることがわかった。昨年とは聴取方法が異なるため純粋な比較とはならないものの、コロナ禍でのリモート環境の整備に伴い、テレワークは徐々に浸透してきていることが窺える。 ...
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2020年度下半期 新たな動きに対する意識調査
全国20歳~69歳の男女を対象に「2020年度下半期 新たな動きに対する意識調査」を実施しました。新型コロナの影響が少し落ち着き、政府主導でGoToキャンペーンやデジタル庁設置の推進など、新たな動きが始まっています。今回は、デジタル化が進むことで期待する変化や、この秋の旅行意向・「GoToトラベル」の利用意向について分析しています。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 デジタル化で「公的機関の手続きリモート化」への期待高まる この秋の旅行は「GoToトラベル」も活用しつつ、密を避けられる場所に 調査結果トピックス ◆デジタル化に期待する変化は、「公的機関・行政機関の手続きリモート化」「在宅勤務」「世の中全体のペーパーレス化」がTOP3。 性年代別に見ると、「公的機関行政機関の手続きリモート化」は男性の50・60代、「在宅勤務」は女性の20・30代で、特に意識する人が多い。「世の中全体のペーパーレス化」は、年代間の差が小さく、全年代共通でデジタル化のメリットとして意識されている様子がうかがえる。<図1>
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郊外・地方移転への意識に関する調査
全国20歳~69歳の男女を対象に「郊外・地方移転への意識に関する調査」を実施しました。コロナの影響でリモートワークが推進されているいま、個人や企業が都市部から地方へ移転する動きが注目されています。今回は、都市部企業や自分の会社の地方移転に対する意識、地方へ移住した場合に期待すること・心配することについて分析しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 企業の地方移転「賛成」が8割超 地方移住の魅力は「生活費低減」と「豊かな自然」 調査結果トピックス ◆都市部の企業の地方移転、賛成派は8割超え。但し、自分の会社の場合、賛否は半々。 都市部の企業が郊外や地方部へ移転する動きについてどのように思うか確認したところ、「賛成派」が8割を超え、好意的に考えている人が大半であることがわかった。(「賛成する:25.4%」「どちらかというと賛成する:56.9%」)<図1> 次に、会社員を対象として、いざ自分の会社が郊外や地方部に移転することになり、転勤を伴う事態になった場合、どうするかを確認したところ、「受け入れる派」と「受け入れられない派」は、ちょうど半々に拮抗する結果になった。<図2>
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ワーケーションに関する調査
全国47都道府県に在住する20歳〜69歳の就業者(指定職業・職種を除く)4342人を対象に「ワーケーションに関する調査」を実施しました。コロナ禍による観光需要低迷の影響もあり、「テレワーク」とともに新しい働き方として注目される「ワーケーション」について、実施状況や人々の意識、期待・懸念事項について分析しました。 「ワーケーション」認知度7割超 休暇取得の後押し期待 実現には情報漏洩対策など具体的な整備が鍵 調査結果トピックス ◆ワーケーションの認知は7割超え。約1割の企業・組織が導入済み、もしくは導入予定。 ワーケーションの前段ともいえるテレワークは9割以上が認知、ワーケーションは7割以上が認知している。また企業の導入状況では、テレワークが約4割、ワーケーションが約1割で導入済みもしくは導入予定と回答。認知、企業の導入状況ともにテレワークが普及してきており、さらに一部ではワーケーションの導入も始まっている様子がうかがえる。<図1>
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