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新着調査記事
トレンドアイ
連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査
全国20歳~69歳の男女を対象に「連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査」を実施しました。11月に入ってから、新型コロナの感染者数は再び増加しており、“第三波”の到来だという見方もあります。今回は、11月の3連休(11/21~11/23)の「お出かけ」予定や、新型コロナ“第三波”に関する意識、 “第三波”による連休予定への影響の有無ついて分析しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 “新型コロナ第三波”、7割がこれまで以上に警戒 11月の連休も引き続き慎重な姿勢は崩さず 調査結果トピックス ◆11月の3連休(11/21~11/23)のお出かけ先は、「ショッピング」が15%で最多。一方、「出かけるつもりはない」が過半数を占める。 今年の11月の3連休のお出かけ意向を聴取したところ、「ショッピング」(15%)が最多となった。「出かけるつもりはない」が52%と過半数を占め、9月の4連休(9/19~9/22)に関する調査より3ポイントの微増だったが、大きな差はみられなかった。<図1> 7月の4連休(7/23~7/26)に関する調査からみると、お出かけ意向は回復しつつも横ばいが続いている様子。<図2>
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新型コロナウイルス生活影響度調査(第12回)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回(3月12日〜13日)から定期的に実施しており、第12回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが東京でも開始され2週間ほどたった10月16日〜18日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 5人に1人はGoToトラベル利用 withコロナ生活慣れはじめ、行動範囲広がる 調査結果トピックス 【新型コロナウイルスに対する不安度】 定点指標の「直近1週間の不安度」は先月からさらに減少し再び最低値を更新。「ストレス度」も減少し、感染者数が一時的に落ち着いていた6月下旬と同程度の水準となった。<図1> 「直近1週間の外出目的」においても、”必要最低限”の外出が増加しているだけでなく、「外食/遊びに行く/友人・知人・離れた家族に会う/旅行/習い事」といった不要不急の外出も長期トレンドで上昇しており、withコロナ生活に慣れ始め“行動の幅”が広がってきている状況が伺える。<図2>
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新型コロナウイルス生活影響度調査(第11回)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回(3月12日〜13日)から定期的に実施しており、第11回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンの東京対象が正式決定し、菅新内閣の発足直後となる9月18日〜20日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 コロナ不安度は過去最低値を更新 GoTo拡大を目前に高まる「出かけたい」気持ち 調査結果トピックス 【新型コロナウイルスに対する不安度】 定点指標の【不安度】は、「直近1週間の不安度」・「将来に対する不安度」のどちらも減少し、調査開始以来の最低値を更新。”宣言解除”から1ヶ月が経った6月下旬頃の水準に再び戻った。<図1>
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コロナ禍の意識・行動は、個々の基本欲求の方向性を色濃く反映
全国の20〜39歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と今後の意識について調査を行い、独自の生活価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」(図1、2)により、新型コロナ禍での価値観の違いによる意識や行動の差異を分析しました。 コロナ禍の意識・行動は、個々の基本欲求の方向性を色濃く反映 調査結果トピックス 家族との時間や家庭内の空間を大切にするのは、人とのつながり欲求の強い「トレンドキャリアー」。 トレンドキャリアーに属する20〜30代は、比較的楽観的な人が多く、コロナ禍の中でも“みんなと協力して頑張ればなんとかなる”という考え方を持つ。家族も含めた人とのつながりを重要視しており、コロナ禍においては、自炊、家族での食事、家族とのコミュニケーションが以前より増えた割合は、他クラスターに比べ非常に多い。(図3、4)
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新型コロナウイルス生活影響度調査(第10回)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回(3月12日〜13日)から定期的に実施しており、第10回となる今回は、GoToトラベルキャンペーンが開始され約1ヶ月が経ち、梅雨明けとお盆を過ぎた、8月21日〜23日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 今年の夏「家で過ごした」が昨年の2倍超 夏のボーナス支給状況は「昨年と変わらない」が最多 調査結果トピックス 【新型コロナウイルスに対する不安度】 定点指標の【不安度】は、感染者数が8月前半のピーク時から少し落ち着いたこともあり今回調査では低下した。一方、【ストレス度】は僅かに上昇傾向。「自粛することに疲れている」が4.4pt増となっていることからも、長期化する自粛環境に疲れやストレスが高まってきていることが窺える。<図1>
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新型コロナウイルス生活影響度調査(第9回)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回(3月12日〜13日)から定期的に実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日〜19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 新型コロナへの“不安度”再び上昇、3月中旬の水準に。 「価格変動制」導入 ”ピーク時間の分散”と”新たな利用機会創出”なるか 調査結果トピックス 【新型コロナウイルスに対する不安度】 定点指標としてきた「直近1週間の不安度」および「将来への不安度」の推移について、前回調査時点から今回大きく上昇に転じ、第1回目調査の3月中旬の水準にまで再び達した。緊急事態宣言の解除後、不安度は減少傾向にあったものの、連日の感染者数の増加に伴い再び緊張感が高まっていることが窺える。 その影響もあり、【直近1週間に実施したこと】として、「マスクの着用/アルコール消毒の使用/石鹸等を用いた手洗い」などの感染予防の実施率が大きく上昇した。<図1>
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新型コロナウイルス⽣活影響度調査(第9回)⼀部結果を先行公開
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回(3月12日〜13日)から隔週で実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日〜19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 本リリースは、7月22日のGoToトラベルキャンペーン開始に伴い、キャンペーン利用意向についての結果のみを先行して公開しております。レポート全文は7月下旬に公開を予定しております。 今回は ⼀部結果の先行公開のためレポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 GoToトラベルキャンペーン利用意向は25% “今年は旅行に行きたくない”が半数以上に。 調査結果トピックス 【キャンペーン利用意向】 GoToトラベルキャンペーンが開始される直前の7月17日?19日に、キャンペーン利用意向について聞いたところ、 「今年の夏あるいは秋以降で利用したい」と回答したのは25%で、57%が「キャンペーンを知っているが今年は旅行に行きたくない」と回答した<図1>。感染者数の増加に伴い再び警戒感が強まったことで、年内でのキャンペーン利用を不安視している様子が窺える。
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withコロナ時代 生活者調査からの4つの気づきと将来への展望
全国の20〜39歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と今後の意識について調査を行い、独自の生活価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」(図1、2)により、新型コロナ禍での価値観の違いによる意識や行動の差異を分析しました。 withコロナ時代 生活者調査からの4つの気づきと将来への展望 調査結果トピックス 女性の“健康”“生活基盤”に対する意識変化が顕著。男性は「政治・社会」への関心が高まる。 新型コロナ感染症流行下で、自分の気持ちや考えに大きな変化を感じたTOP3は、「何よりも心身共に健康であることが第一」「生活を支えてくれる職業の人に感謝」「清潔を保つことが健康維持のひとつ」。全般的に女性の方が変化を感じている度合いが高いが、特に“健康”や “生活基盤”に関わる項目の男女差が大きい。一方、男性は、全体で4番目の「政治や社会の制度について考えるようになった」が2番目に多く選択された。(図1)
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新型コロナウイルス生活影響度調査(第8回)
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回(3月12日〜13日)から隔週で実施しており、第8回となる今回は、緊急事態宣言解除から約1ヶ月が経った6月26日〜28日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 宣言解除後1ヶ月で薄れつつある緊張感 “他人に感染させない為の対策”については意識低い傾向 調査結果トピックス 【新型コロナウイルスに対する不安度】 定点指標の推移は、「将来への不安度」「生活習慣の行動変化度」「ストレス度」のいずれも過去最低値を更新した。「直近1週間の不安度」も、前回調査からほぼ横ばい。緊急事態宣言が解除されて約1カ月が経ち、日常を取り戻しつつあると同時に良くも悪くも緊張感がうすれていることが伺える。<図1>
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コロナ禍で加速したキャッシュレス決済、ポイント還元終了後も9割は維持・増加
首都圏在住の20〜69歳を対象に「キャッシュレス決済に関する調査」を実施しました。 キャッシュレス化を推進するため様々な施策が行われてきましたが、その中の一つ、ポイント還元事業は今年6月末で終了します。この間、コロナ禍を経験し、キャッシュレス決済はどの程度生活に定着したのでしょうか。ポイント還元事業終了後の意向も含め、今後のキャッシュレス決済利用について分析しました。 コロナ禍で加速したキャッシュレス決済、ポイント還元終了後も9割は維持・増加 調査結果トピックス 現金での支払いが5割以上の人は昨年11月から6ポイント減少。 買い物などの支払い時に現金を使う割合が5割以上という人は、43.7%と半数を下回った。昨年4月の調査時は54.0%であったものが、ポイント還元開始後の昨年11月調査時は50.2%と4月から4ポイント減少、そこから半年余りでさらに6ポイント減少した。(図1)
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