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新型コロナ対策に関する意識調査
全国20歳～69歳の男女を対象に「新型コロナ対策に関する意識調査」を実施しました。「感染防止対策」と「経済対策」でより優先すべきと思うもの、会食時のマスク着用状況、新型コロナに関する各対策についての意識を聴取、また、現在「してもいい」と思うことついての定点調査の結果を分析しています。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 コロナ第3波、 ”経済よりも感染防止”が半数超え 「食べるとき以外はマスク」約4割が実施 調査結果トピックス ◆新型コロナの拡大に際して、経済対策と感染防止対策のどちらを優先すべきだと思うか聴取したところ、「感染防止対策を優先してほしい」が半数以上。年代が高くなるほど、「感染防止対策優先」の声が高まる。＜図1＞
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有料オンラインライブに関する調査
全国20歳～69歳の男女を対象に「有料オンラインライブに関する調査」を実施しました。新型コロナの影響を受けて、音楽を中心としたさまざまジャンルで有料オンラインライブ（※）が実施されています。今回は、有料オンラインライブの視聴経験の有無や視聴したジャンル、視聴した感想について分析しました。 ※有料オンラインライブ：視聴チケットを購入することで専用のアプリや専用のブラウザページから閲覧できるライブで、配信終了後もタイムシフト機能でくり返し視聴ができるもの。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 有料オンラインライブ、「視聴経験あり」は18％ リアルライブへの集客効果も期待か 調査結果トピックス ◆有料オンラインライブの「視聴経験あり」は18%と、約5人に1人が視聴経験あり。視聴したジャンルは「J-POP」「アイドル」「アニメ」が上位を占める。 緊急事態宣言（2020/4/7）以降に有料オンラインライブを視聴したことがある人は18%。20代の視聴経験が最も高く、年齢が高くなるにつれて、視聴経験は減少傾向にある。＜図1＞ 視聴経験のある人に見たジャンルを聴取したところ、「J-POP」が29%と最も高く、「アイドル」(21%)、「アニメ」(17%)と続く。＜図2＞
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連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査
全国20歳～69歳の男女を対象に「連休の行動と新型コロナ第三波に関する意識調査」を実施しました。11月に入ってから、新型コロナの感染者数は再び増加しており、“第三波”の到来だという見方もあります。今回は、11月の3連休（11/21～11/23）の「お出かけ」予定や、新型コロナ“第三波”に関する意識、 “第三波”による連休予定への影響の有無ついて分析しました。 今回は クイックリサーチ「トレンドeye」として、より速報性を重視した調査となっているため、レポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 “新型コロナ第三波”、7割がこれまで以上に警戒 11月の連休も引き続き慎重な姿勢は崩さず 調査結果トピックス ◆11月の3連休（11/21～11/23）のお出かけ先は、「ショッピング」が15%で最多。一方、「出かけるつもりはない」が過半数を占める。 今年の11月の3連休のお出かけ意向を聴取したところ、「ショッピング」（15%）が最多となった。「出かけるつもりはない」が52%と過半数を占め、9月の4連休（9/19～9/22）に関する調査より3ポイントの微増だったが、大きな差はみられなかった。＜図1＞ 7月の4連休（7/23～7/26）に関する調査からみると、お出かけ意向は回復しつつも横ばいが続いている様子。＜図2＞
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ワーケーションに関する調査
全国47都道府県に在住する20歳〜69歳の就業者（指定職業・職種を除く）4342人を対象に「ワーケーションに関する調査」を実施しました。コロナ禍による観光需要低迷の影響もあり、「テレワーク」とともに新しい働き方として注目される「ワーケーション」について、実施状況や人々の意識、期待・懸念事項について分析しました。 「ワーケーション」認知度７割超 休暇取得の後押し期待 実現には情報漏洩対策など具体的な整備が鍵 調査結果トピックス ◆ワーケーションの認知は7割超え。約1割の企業・組織が導入済み、もしくは導入予定。 ワーケーションの前段ともいえるテレワークは9割以上が認知、ワーケーションは7割以上が認知している。また企業の導入状況では、テレワークが約4割、ワーケーションが約1割で導入済みもしくは導入予定と回答。認知、企業の導入状況ともにテレワークが普及してきており、さらに一部ではワーケーションの導入も始まっている様子がうかがえる。＜図1＞
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新型コロナウイルス⽣活影響度調査（第9回）⼀部結果を先行公開
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響の把握を目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を実施。第1回（3月12日〜13日）から隔週で実施しており、第9回となる今回は、緊急事態宣言解除から約2ヶ月が経ち国内感染者が再び増加傾向に転じた7月17日〜19日に調査を行い、人々の意識・行動について分析しました。 本リリースは、7月22日のGoToトラベルキャンペーン開始に伴い、キャンペーン利用意向についての結果のみを先行して公開しております。レポート全文は7月下旬に公開を予定しております。 今回は ⼀部結果の先行公開のためレポートはございません。クロス集計表がダウンロードできますのでそちらをご覧ください。 GoToトラベルキャンペーン利用意向は25％ “今年は旅行に行きたくない”が半数以上に。 調査結果トピックス 【キャンペーン利用意向】 GoToトラベルキャンペーンが開始される直前の7月17日?19日に、キャンペーン利用意向について聞いたところ、 「今年の夏あるいは秋以降で利用したい」と回答したのは25％で、57%が「キャンペーンを知っているが今年は旅行に行きたくない」と回答した＜図1＞。感染者数の増加に伴い再び警戒感が強まったことで、年内でのキャンペーン利用を不安視している様子が窺える。
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在宅期間中の間食に関する調査
在宅ワークや外出自粛などで家にいる時間が増えたなか、在宅期間中の間食について調査をしました。 在宅時間増加後、間食量も増加した人が半数 間食で食べるものは「チョコレート」や「クッキー、ビスケット」「米菓」が微減し「乳製品」が増加 間食の食べ方は、「既製品を買ってきてそのまま食べる」が最多 一番お気に入りの間食の食べ方は「飲み物とセット」や「既製品にプラス一工夫」などさまざま 新型コロナウイルスの影響を受け外出自粛やリモートワークが進み、家で過ごす時間が大きく増えた人も多いのではないでしょうか。 今回は在宅期間中の間食にについて、埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県に在住する20〜69歳の男女に調査を実施。在宅期間増加前から増加後の間食量の変化や食べるものの変化、間食の食べ方などを聴取しました。 在宅期間が増える前と在宅期間に入ってからの【間食量】を比較すると、約半数が「間食が増えた」と回答。性別で見ると、男性よりも女性の方が間食量が増えた人が多いという結果になりました。＜図1＞ 【間食で食べるもの】について在宅期間が開始した当初と現在を比較すると、「チョコレート」「クッキー、ビスケット」「米菓」などが減っているのに対し、「乳製品」は増加していました。 長引く自粛期間で、運動不足や感染予防などの観点から健康意識が高まり、それに合わせて間食の内容も徐々に変わってきたのかもしれません。＜図2＞ 【間食の食べ方】は、「既製品を買ってきてそのまま食べる」が最多。性別では、男性は「既製品を買ってきてお皿に移しかえて「食べる」、女性は「材料を買ってきて調理して食べる」が比較的高いということがわかりました。＜図3＞ 【お気に入りの間食の食べ方】は、紅茶やコーヒーなど飲み物と一緒に食べたり、既存の商品にソースやフルーツを追加したりと、性別や年代に関わらずそれぞれが独自の方法で間食を楽しんでいるということが分かりました。＜図4＞ 長引く自粛期間で外出が制限されるなか、家での間食はストレス解消や家族とのコミュニケーションにおいて重要な役割を果たしていたと考えられます。先日全県で緊急事態宣言が解除され、これから新しい生活がスタートしますが、疲れたときや大変なときは、自分なりの間食の楽しみ方でちょっと一息入れてみるのも良いかもしれません。
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新型コロナウイルス⽣活影響度調査（第5回）一部結果を先行公開
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日〜13日）・第2回（3月27日〜29日）・第3回（4月13日〜14日）・第4回（4月24日〜26日）・第5回（5月15日〜17日）で実施しました。 「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」（第5回）では、5月14日の39県緊急事態宣言解除をうけて、これまでの定点聴取項目に加え急遽「緊急事態宣言解除後にしたいこと」について追加聴取しました。本リリースは、結果を一部先行して公開するものです。「新型コロナウイルス⽣活影響度調査」（第5回）の結果レポート全文は5月下旬に公開を予定しております。 自粛期間で、旅行需要の高まりか 緊急事態宣言解除後、 最もしたいことは「宿泊を伴う国内旅行」 調査結果トピックス 【緊急事態宣言が解除された後にしたいこと（複数回答）】のトップは「外食」。各項目をみると、「外食」「商業施設で買い物」「ウィンドウショッピング」は女性の中でも特に若い女性が高く、「美容室」は女性全体が高い傾向にあった。一方、「宿泊を伴う国内観光旅行」は60代男女と30代女性が高く、「飲みに行く」は男性全体と、20代女性が高い結果となった。全体として、その人たちが普段していたであろう項目が多く、自粛によって制限されていた普段の生活に戻りたいという人々の気持ちが伺える。＜図1＞
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コロナ禍での不安との向き合い方に関する調査
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として「新型コロナウイルス生活影響度調査」を継続的に実施していますが、このたび、第1回(3月12日~13日)・第2回(3月27日~3月29日で実施した調査結果を元に、「コロナ渦で不安を感じる人と感じない人」の違いや「不安を高める要因」を明らかにし、不安軽減に向けた分析レポートを公開しました。 新型コロナ関連ニュース情報を追い続けて 不安感をさらに高める傾向 受動的ではなく能動的な時間の使い方が不安解消の鍵に 調査結果トピックス 【コロナ渦で不安を感じている人と感じていない人の違い】として、不安を感じている人は、不安を感じていない人と比べて、新型コロナウイルス関連ニュースへの関心度が高く、チェックしているメディアの数が多いことが判明。特に、メディアの中でも「ワイドショーなどの情報番組」・「口コミ」への情報接触が高い傾向がみられた。 <図1-1,3> また、【不安に感じること】については、特に、「家族が感染すること」「治療法が見つかっていないこと」「終息時期が見えないこと」「日本の経済が悪くなること」に対しての不安が高かった。 <図2>
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新型コロナウイルス生活影響度調査（第4回）
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日〜13日）・第2回（3月27日〜3月29日）・第3回（4月13日〜4月14日）に続き、第4回は、緊急事態宣言が全国に拡大された後の4月24日〜26日に実施し、人々の意識・行動について分析しました。 これまで上昇していた「不安度」は高止まり傾向に 一方、長期化する自粛期間に対し生活者の「運動不足」が深刻化 調査結果トピックス 今回、直近1週間で不安を感じた割合は全体で約7割となった。第1回調査から第3回までは回を追うごとに不安度は上昇していたが第4回である今回は前回と同程度の割合となり、不安度の高止まり傾向がみられる。＜図1＞
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新型コロナウイルス⽣活影響度調査（第4回）⼀部結果を先行公開
新型コロナウイルスが消費者の行動や意識に与える影響を把握することを目的として、全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2500人を対象に「新型コロナウイルス生活影響度調査」を、第1回（3月12日〜13日）・第2回（3月27日〜3月29日）・第3回（4月13日〜4月14日）・第4回（4月24日〜4月26日）で実施しました。 「新型コロナウイルス生活影響度調査」（第4回）では、 4月20日に閣議決定した「特別定額給付金（仮称）事業」をうけて、これまでの定点聴取項目に加えて急遽「給付金10万円の使い道」について追加聴取しました。本リリースは、結果を一部先行して公開するものです。「新型コロナウイルス生活影響度調査」（第4回）の結果レポート全文は5月初旬に公開を予定しております。 給付金10万円の使い道調査 「消費・支払いにまわす」が７割 普段の食費・日用品の購入が主な用途に 調査結果トピックス 【給付金10万円】は「消費・支払いにまわす」が70％、「貯蓄にまわす」が37％という結果に。 「消費・支払いにまわす」は、男女とも年代があがるにつれて高まり、男性60代で約8割までにのぼる。一方、「貯蓄にまわす」は、男女とも若年になるにつれて高まり、20代-30代女性で5割前後まで高まる。＜図1＞ 若年層で貯蓄意向が高いことが明らかとなり、外出自粛が続く中でお金の使い道がなくなっていることも想定されるが、仕事やアルバイト・パートの減少などへの不安に、今のうちに少しでも備えておきたいという意識も考えられる。
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