NISAに関する調査
株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:五十嵐 幹)は、全国47都道府県に在住する20歳〜69歳の男女を対象に、「NISAに関する調査」を実施しました。
- 81%と高い認知度を得たものの
- 若者のNISA利用意向は高まらず
- 阻害要因は「利用メリットの訴求不足」か
調査結果トピックス
比較的新しい金融商品・取引手法の認知度としては、「NISA」が80.5%と最も高く、それ以外の4商品・取引手法の認知率は50.0%未満に留まっている。商品内容の理解を伴う認知率が50.0%を越えるのも「NISA」のみと圧倒的に高い <図1>
NISA口座非開設理由としては、全体では、「資金がないため」「うまく運用できる自信がないため」「NISAの制度に魅力を感じないため」の順に多い。20代では「資金がないため」の他に、「NISAの制度がよく分からないため」「どのように始めればいいかわからないため」といった制度内容不明による、『NISAを始めることのメリットが理解できていない』ことが阻害要因になっていると考えられる
NISAのイメージでは、全体では、「非課税」「少額から投資可能」「気軽・手軽」といった回答が多い。しかし、「少額から投資可能」というイメージは実際の制度内容とは異なるため、正しい理解を得られていないと考えられる。また、20代は他の世代と比較して、「名前のみ知っているが内容はわからない」との回答も多い
調査概要
調査手法 | インターネットリサーチ |
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調査地域 | 全国47都道府県 |
調査対象 | 20〜69歳の男女 |
調査期間 | 2014年8月29日(金) 〜8月31日(日) |
有効回答数 | 本調査1,000サンプル |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります
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