金融オンラインサービスに関する実態調査
インターネット利用の環境整備が進み、銀行/証券会社/保険会社は、様々な金融オンラインサービスを提供しています。
今後、資産を保有している団塊世代やインターネットとの親和性が高い若年層の取り込みが市場拡大を占うカギとなる中、本調査では、団塊世代(56〜64歳)と好景気時代に就職したバブル世代(41〜45歳)、不景気時代に就職した就職氷河期世代(28〜40歳)を比較し、各種金融オンラインサービスの世代による利用状況や今後の利用意向の違いを明らかにします。
今後、資産を保有している団塊世代やインターネットとの親和性が高い若年層の取り込みが市場拡大を占うカギとなる中、本調査では、団塊世代(56〜64歳)と好景気時代に就職したバブル世代(41〜45歳)、不景気時代に就職した就職氷河期世代(28〜40歳)を比較し、各種金融オンラインサービスの世代による利用状況や今後の利用意向の違いを明らかにします。
- 【就職氷河期世代】は「投資」よりも「預金」
調査結果トピックス
金融オンラインサービスの利用は、全体の半数以上が「店頭(ATMも含む)・電話」と「インターネット」を併用している。
利用状況は、【団塊世代】の「株式」、【女性・社会人・就職氷河期世代】の「定期預金・定額預金」の利用が高い。
金融サービス提供企業の企業イメージ調査は、【顧客対応力】損保ジャパンDIY生命、【商品開発への取り組み/簡易性】アクサダイレクト、【社会貢献/健全性】東京海上日動あんしん生命、【広告宣伝力】アフラックがそれぞれのイメージでトップになった。
調査概要
調査手法 | インターネットリサーチ(クロス・マーケティング アンケートモニター使用) |
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調査地域 | 全国 |
調査対象 | 28〜45歳、56〜64歳の男女有識者、専業主婦 |
調査期間 | 2010年8月5日(木) 〜2010年8月9日(月) |
有効回答数 | 2,700サンプル |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります