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メタバースに関する調査(2022年)浸透状況編

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2022年8月、全国15〜49歳の男女4,200人を対象に「メタバースに関する調査(2022年)」を行いました。「Meta」と「Universe」を組み合わせた造語の「Metaverse(メタバース)」を耳にする機会も増えてきています。今回は、浸透状況編として、メタバースの認知状況、思い浮かぶワード、関心度、関連サービス・体験への関心度、暗号通貨/NFTの認知状況などを聴取し分析いたしました。

◆実態編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/it/20220915metaverse/

  • メタバースの認知は61%、詳細認知はわずか5%
  • 4人に1人は関心あり、連想されるワードは「仮想」

調査結果トピックス

【メタバースの認知】

“メタバース”という言葉を「詳しく知っている」は5%、「ある程度知っている」は19%、「聞いたことがある」は37%と合わせて61%の認知率。理解度(詳しく+ある程度知っている)は年代による差はないが、「聞いたことがある」は年代が上がるほど高くなる。<図1>
メタバースから思い浮かぶワードは、純粋想起では「仮想空間」が特に多く、次いで「VR」「仮想現実」など“仮想”という言葉が目立った。助成想起は「仮想/拡張/複合現実」と「アバター」が42%、「疑似体験」が30%。15〜19歳は「ゲーム」の想起が38%と高い。<図2>

図1 メタバース認知状況、図2 メタバースから思い浮かぶワード

【全般的な関心度】

メタバースの説明文を提示し関心度を聴取した。「とても関心がある」は5%、「やや関心がある」は19%、合わせて24%はメタバースへの関心を示した。若い世代ほど関心度は高いものの、最も高い15〜19歳で31%程度であった。<図3>

図3 メタバースへの関心度

【サービス・体験への関心度】

メタバースに関心のある人に対し、4つのサービスや体験の関心度を確認した。最も高かったのは、「VR機器を使って、仮想空間で現実ではできない先鋭的な体験をする」で77%、次いで「仮想空間内で暗号通貨・NFTを使って、お買い物をしたり、働いたりする」と「オンライン上の3D仮想空間で人と交流しながらゲームで遊ぶ」が68%、「仮想空間内のアバターコミュニティに参加して人と交流する」は66%であった。30代は、VR機器を使った仮想空間での体験、仮想空間内での暗号通貨・NFT利用、メタバース要素をもつゲームの関心度が他世代より高かった。<図4>

図4 メタバースに関連するサービス・体験への関心度

【暗号通貨/NFT認知状況】

「暗号通貨」の認知率は61%、「NFT(非代替性トークン)」は39%。理解度は、20代〜30代において、「暗号通貨」「NFT」ともに高い。<図5>

図5 暗号通貨/NFT(非代替性トークン)認知状況

レポート項目一覧

   

□ 調査結果サマリー
□ 属性設問(性別/年齢/性年代/居住地/世帯構成/職業)

▼調査結果詳細
□ メタバースの認知
□ 「メタバース」からの連想ワード(純粋想起/助成想起)
□ 所有デバイス
□ デバイス別利用頻度
□ メタバース要素のあるゲームプレイ経験
□ 暗号通貨/NFTの認知・理解
□ 暗号通貨・NFTについて既に行っていること
□ 暗号通貨・NFTについてこれからやってみたいと思うこと
□ メタバースへの関心度
□ メタバースに関連するサービス・体験への関心度(メタバース要素を持つゲーム/仮想空間内での暗号通貨・NFT利用/オンラインアバターコミュニティでの交流/VR機器を使った仮想空間での体験)
□ 可処分時間(仕事がある日/休みの日)
□ 可処分所得
□ 可処分時間の使い方
□ 各コミュニケーションツールの使用頻度

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全39ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計39ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+表集計)

 

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 15〜49歳の男女
調査期間 2022年8月26日(金)〜28日(日)
有効回答数 4,200サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

 

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