本調査においては、全国1,200人の生活実態や消費動向の推移に加えて、今後の景気の見通しをどう感じているのかといった景況感や、話題作やヒット作が続き盛り上がる映画において、観賞頻度や各有料映画観賞サービス利用意向なども調査しその実態について明らかにしました。
※2011年4月に東日本大震災後の生活者の動向変化を観測するため緊急調査を行いました。2012年からは年2回、6カ月ごとに実施しております。
- 「給与所得」調査開始後、初めてプラスに
- 景気は「良くなると思う」が微増続く
調査結果トピックス
給与所得の経年推移をみると、2009年2月の調査開始以来、初めてプラスに転じた。2016年10月に行われた全都道府県の最低賃金の改定があり、改定額が全国平均で初めて800円台（時給）となったことも要因のひとつとして考えられる。一方で、労働時間の経年推移では、2016年5月に減少に転じたものの、依然として増加の状態が続いている。＜図1-1＞＜図1-2＞
今後の景気の見通しでは、「変わらないと思う」が65％で最も多く、「良くなると思う」が9％、「悪くなると思う」が27％となった。
前々回の調査（2016年5月）と、前回の調査（2016年10月）と結果を比較すると、「良くなると思う」が微増しており、景況感指数の上昇がみられた。
景気が「変わらないと思う」「悪くなると思う」と回答した人に、何年後に景気が良くなると思うかを聞いたところ、「わからない」が87％で最も多く、次いで「2年後〜5年未満」が6％、「10年後〜20年未満」が4％となった。＜図2-1＞＜図2-2＞
映画鑑賞の頻度については、何らかの手段で映画を観る人（観る・計）は45％となり、およそ2人に1人は普段映画を観る習慣があることがわかった。性年代別にみると、男性60代、女性20代・50代の「よく観る」の回答が10％以上となり、他の性年代と比べて映画鑑賞頻度が高い。＜図3＞
調査概要
| 調査手法 | インターネットリサーチ |
|---|---|
| 調査地域 | 全国47都道府県 |
| 調査対象 | 20〜69歳の男女 |
| 調査期間 | 2017年5月22日（月） 〜2017年5月23日（火） |
| 有効回答数 | 1,200サンプル（人口構成比に基づいて割付） |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
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＜例＞「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」
