2011年4月には、3月11日に発生し、未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」後の生活者の動向変化を観測するために、変則的に4月に緊急調査も行いました。2012年からは、年2回、6ヵ月ごとに実施し、定点調査としては、今回で16回目となります。
- 株式売買回数は、例年のマイナス傾向から大幅にプラス
- アベノミクス効果は国内旅行やレジャーにも大きく影響
調査結果トピックス
消費動向（消費動向DI※）の推移で、【株式の売買回数】は例年のマイナス傾向から転じて、大幅にプラスの推移となった。＜図1＞
【国内旅行の回数】は、東日本大震災後の2011年4月調査以降ゆるやかな上昇傾向が続いており、今回の調査では2009年2月の調査開始以降最も高いスコアまで上昇した。＜図2＞
店舗やレジャー施設利用の推移については、【カラオケ】【遊園地・テーマパーク】【美容院・理髪店】も、調査開始以降最も高いスコアとなった。＜図3＞
生活実態の経年推移で、【給与所得】【預貯金】【おこづかい】【食費】は、依然としてマイナスではあるものの、いずれも調査開始以来最高値。＜図4＞
調査概要
| 調査手法 | インターネットリサーチ |
|---|---|
| 調査地域 | 全国47都道府県 |
| 調査対象 | 20〜69歳の男女 |
| 調査期間 | 2013年5月17日（金） 〜 2013年5月19日（日） |
| 有効回答数 | 1,200サンプル |
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります
