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eスポーツの認知度やスポーツとしての意識などを調査

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プロチーム発足や大会の開催など注目が高まるeスポーツ。
  • スポーツ=体を動かすもの?
  • 「eスポーツはスポーツと思わない」が全年代で半数以上に
  • 認知度は8割。今後の浸透・普及はやや否定的

コンピューターゲームやビデオゲームで争うスポーツ競技である「eスポーツ」。
海外では既に熱狂的な盛り上がりを見せ、億単位で賞金を手にするプレイヤーも存在するなど「スポーツ競技」として受け入れられています。

一方、海外と日本でeスポーツを取り巻く環境の差は大きく、成長過程の途中といえるでしょう。
以前行った取材でもゲームクリエイターやプレイヤーに対する敬意が日本と海外では大きく違うことを、日本eスポーツ連合の副会長・浜村氏に伺いました。

参考:https://www.cross-m.co.jp/column/Future_Marketing/future014/

成長途中であるeスポーツを一般生活者はどの程度知っているのか、どう捉えているのかを把握するため、全国の男女1,200名を対象に調査を実施しました。

スポーツ=体を動かすもの?

図1 スポーツだと思うもの

さまざまな運動やレクリエーションの中から“自分の気持ちとして”スポーツだと思うものを回答してもらうと、サッカーや野球、水泳などが上位に。

eスポーツの要素が強い「オンライン対戦ゲーム」は8.2%となりスポーツとする意識は低いことが判明。
体を大きく動かすものではなく、チェスや将棋、オフライン対戦ゲーム、オセロなどといった頭を使うタイプのものは総じて下位となり、スポーツだと思わない人が多い傾向がみられました。<図1>

「eスポーツはスポーツと思わない」が全年代で半数以上に

図2 eスポーツをスポーツだと思うか

eスポーツをスポーツだと思うかどうかでは「とてもそう思う」「わりとそう思う」の合計が19.6%となり、eスポーツをスポーツだと思わない人が大多数を占めました。

年代別にみると若年層は高齢層よりも「スポーツだと思う」割合が高くなりましたがそれでも「スポーツだと思わない」割合は上回らず、全年代でeスポーツをスポーツとみる意識は低いことがわかりました。<図2>

認知度は8割。今後の浸透・普及はやや否定的

図3-1 eスポーツの認知度、図3-2 今後の浸透・普及について

eスポーツの認知度では「見聞きしたことはない」とeスポーツを知らない人は19.7%となり、名称のみの認知者や内容認知者、大会参加経験者といったeスポーツ認知者は合計で8割と多い結果に。<図3-1>

eスポーツの今後の浸透・普及については「浸透・普及していくと思う」が48.0%、「浸透・普及していくとは思わない」が52.0%と約半数ずつの結果となりました。<図3-2>

浸透・普及していくと思うと回答した人に理由を聞くと、日本のゲーム文化の強さやおもしろいコンテンツが多いといったゲーム自体の強い魅力があるためという声や、未来はいろんな感覚や価値観があるべき、先進的で新しいものは多くの人の目に留まるのではないかといった発展性が多く挙げられました。

また、スポーツができない人も楽しめる、運動の得意不得意に関わらず参加できるという意見も見られました。

浸透・普及していくと思わない人の理由では、スポーツ=運動のイメージが強い、スポーツではなく一つの文化や産業だと思うなどの回答が挙がり、スポーツとは別のジャンルとして考えていることが判明。

ほかにも、内容をよく理解できてない・マイナーで馴染めない、日本では環境が整っていないという意見もみられました。

浸透・普及に関してはeスポーツを取り巻く体制や環境の整備・強化や、内容理解を促進する活動などが課題であると考えられます。

eスポーツは年齢や性別、ハンディキャップなどに関わらず、ネットワークさえ繋がれば場所を問わずプレーすることが大きな特徴でもあります。スポーツなのかどうか、普及するのかどうかなどさまざまな意見がありますが、ゲームをプレーする人口は約4,900万人も存在するということもあり、今後競技としても更なる発展が期待できるのではないでしょうか。

掲載したアンケート結果以外に、さまざまな項目での調査結果を用意しています。
詳細は無料ダウンロードしてご覧ください。

その他の調査項目

  • 普段のゲームプレイ頻度
  • eスポーツに対するイメージ・印象
  • 大会参加や観戦経験の有無や今後の意向

など

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 15〜69歳の男女
調査期間 2019年6月11日(火)
〜6月12日(水)
有効回答数 1,200サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」

 

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