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口に関する調査(2025年)

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2025年2月、全国20~79歳の男女2,400名を対象に「口に関する調査(2025年)」を行いました。日本は、治療のために歯科医院を受診するケースが多く、予防歯科の意識が低いといわれています。また、歯の健康はからだ全身の健康と関係があるため、厚生労働省と日本歯科医師会が8020運動を1989年より推進しています。今回は、口について気になること、口腔ケアに対する意識、口の健康とからだの病気、定期的な歯科検診などに注目し分析をしました。

  • 歯科健診の義務化を「よいと思うし受けたい」は53%
    口の健康と関係のある病気 心臓疾患、認知症、糖尿病は2割台にとどまる
  • ー 口に関する調査(2025年) ー

調査結果トピックス

【口について気になること】
口については、「歯石・歯垢」34%、「歯の着色汚れ・歯の白さ」31%、「ものが挟まる」26%、「歯周病・歯槽膿漏」25%、「むし歯」21%が気になるTOP5。「歯の着色汚れ・歯の白さ」は40代で、「ものが挟まる」「歯周病・歯槽膿漏」「歯ぐきのやせ」は50~70代の中高年で高い。<図1>

20250318mouth_01

 

【口腔ケアに対する意識・考え方】
3口腔ケアに対する意識や考え方を10項目呈示し確認をした。とても+ややあてはまる割合は「歯は、日頃からのケアが大事」87%、「歯周病、歯槽膿漏などは、怖い病気」86%、「歯が健康であることは、身だしなみのひとつ」81%、「からだの健康を維持するためには、歯の健康が最も大事」75%、「歯の健康を維持するためには、歯磨きだけでは不十分」74%が上位であった。<図2>


20250318mouth_02

 

【口の健康が関係していると思われる病気】
口の健康と関係があると思う病気を聴取した結果、いずれの病名も低水準であった。中でも「心臓疾患」「認知症」「糖尿病」は高いものの20%台にとどまった。60~70代は「心臓疾患」「糖尿病」「動脈硬化」「脳梗塞」「誤嚥性肺炎」「胃腸障害」の認識が他年代よりも高い。<図3>


20250318mouth_03

 

【定期的な歯科検診】
歯科検診やホワイトニング・歯石除去など「定期的に歯科医へ行く」は46%、「トラブルや治療があった場合に行く」が33%。年齢が上がるほど割合は高まる傾向にある。20代は、定期検診に行くと行かないが拮抗。<図4>

20250318mouth_04

 

【年に1回の歯科健診の義務化】
乳幼児から高校生まで義務化されている歯科健診を大人にも義務化する動きが出ている中、意向を確認した。「義務化はよいと思うし、受けたい」は53%、 「義務化はよいと思うが、面倒なので受けたくない」は25%。受けたい割合は、年代が上がるほど増える傾向であり、70代の受けたいは67%に達する。<図5>

20250318mouth_05

レポート項目一覧

   

□ 調査概要
□ 回答者プロフィール(性別・年代・未既婚・子どもの有無・同居家族・同居子どもの学齢・居住地・職業・世帯年収)

▼調査結果サマリー
▼調査結果詳細
□ 口の状態
□ 口について気になること
□ 歯と口のケアに関する意識・考え方
□ 歯によいと思う栄養素・成分
□ 「6024(ロク・マル・ニイヨン)運動」の認知
□ 「8020(ハチ・マル・ニイ・マル)運動」の認知
□ 「噛ミング30(カミング・サン・マル)」の認知
□ 歯磨き回数
□ 使っているハミガキ粉の効果
□ 歯磨きの使用アイテム
□ 定期的な歯科検診
□ 歯医者へ行く頻度
□ 歯のかかりつけ医
□ 口の健康とからだの健康との関係
□ 口の健康と関係していると思う病気
□ 口腔ケアと感染予防効果
□ 年1回の歯科健診義務化に対する考え

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全34ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計34ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
(クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用)
調査地域 全国47都道府県
調査対象 20~79歳の男女
調査期間 2025年2月28日(金)~3月1日(土)
有効回答数 本調査2,400サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jp

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