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食に関する調査(2024年)内食・中食編

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全国47都道府県に在住する20〜69歳の男女2,500人を対象に「食に関する調査(2024年)」を実施し、「食」に関わる実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は自宅で食事をする際の手料理率、出来合いの食品の購入理由と重視点、インスタント・フリーズドライ、レトルト、チルド、冷凍食品の購入状況、食事・食材サービスの利用状況をピックアップし分析をしました。

◆外食・食意識行動編はこちら
https://www.cross-m.co.jp/report/gourmet/20240516food/

  • 40代以上で高まる時短料理の利用
  • お総菜などの出来合い食品「おいしそう」が購入の決め手

調査結果トピックス

【手料理率と出来合いの食品購入理由・重視点】

自宅で食事をする際は、朝食、昼食、夕食ともに「手料理」をしている割合が高く、夕食は77%を占めた。手料理率は年代があがるほど高まる傾向にある。<図1,2>
お総菜など出来合いの食品の購入理由は「手軽にすませたい」「買い物や食事作りが面倒」「自分では作れない料理を食べたい」、選定時重視点では「おいしそう」「値段が安い」「量がちょうどよい」がTOP3にあがる。コロナ禍の2022年より大きな変化は見られなかった。<図3>

図1 自宅での食シーン別の食べる食事内容


図2 自宅での食シーン別「手料理」をしている割合


図3 出来合いの食品の購入理由、選定時重視点

【各種食品の購入状況】

常温保管のできるインスタント・フリーズドライ食品、レトルト食品と冷蔵・冷凍保存が必要な食品の購入率は、「冷凍食品」67%、「インスタント・フリーズドライ食品」65%、「チルド(冷蔵)食品」61%、「レトルト食品」58%であった。20代はいずれも購入率が最も低く、特に「レトルト食品」「チルド食品」は、洗い物など一手間かかることからか5割に満たなかった。一方、40代は「レトルト食品」「チルド食品」の購入率が高い。<図4>
具体的な購入商品は、「インスタントカップラーメン」52%が最も多く、次いで「レトルトカレー・ハヤシ」41%、「インスタントカップの焼きそば」33%、「インスタントカップのうどん・そば」32%など、常温保管ができ賞味期限が長めのものがあがった。<図5>

図4 インスタント食品・フリーズドライ食品/レトルト食品/チルド(冷蔵)食品/冷凍食品の購入率


図5 普段購入するインスタント食品・フリーズドライ食品/レトルト食品/チルド(冷蔵)食品/冷凍食品

【宅配サービスなど】

食事や食材に関するサービスの利用率は、「料理・お弁当のテイクアウト」20%、「料理宅配」17%が高い。20代のみ、テイクアウトよりも、フードデリバリーの利用割合がわずかに上回る結果であった。<図6>

図6 食事・食材サービスの利用状況


レポート項目一覧

   

□ 属性設問(性別/年齢/未既婚/同居家族/家族人数/居住地/職業/食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスター)

▼調査結果詳細
□ 食シーン別頻度/食べているもの/主食/飲んでいるもの/自宅で食べる食事(朝食/昼食/夕食/間食/夜食)
□ 手料理と出来合いでの食事
□ 手料理/出来合いの食品で食べることが多い食事
□ 食品・食材の購入場所
□ 食品を買う時の行動
□ 食事や食材に関するサービスの利用状況
□ 出来合いの食品を買う理由/選ぶ際の重視点
□ パッケージに記載している内容で確認していること
□ 普段購入するインスタント食品・フリーズドライ食品
□ 普段購入するレトルト食品
□ 普段購入するチルド(冷蔵)食品
□ 普段購入する冷凍食品

▼食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスターについて

本レポートのダウンロードにより閲覧できる情報

  

本レポート(全51ページ)では、下記の情報をご覧いただけます。

 
  • すべての調査結果(全調査項目記載の全ての内容、計51ページ分)
  • 調査結果サマリー(重要なポイントのみを抜粋)
  • 回答者の属性情報(性別・年代・居住地など)
  • 設問・回答の詳細(各種設問と回答形式)
  • 全回答の集計結果(グラフ+集計表)

 

調査概要

調査手法 インターネットリサーチ
調査地域 全国47都道府県
調査対象 20〜69歳の男女
調査期間 2024年調査/4月23日(火)〜24日(水)
2022年調査/4月1日(金)〜3日(日)
有効回答数 本調査2,500サンプル

調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合があります


引用・転載時のクレジット表記のお願い
本リリースの引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」


本件に関する報道関係からのお問い合わせ先
広報担当: マーケティング部
TEL:03-6859-1192   E-mail: pr-cm@cross-m.co.jpeport20240510.pdf

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