開発背景

当社では、よく下記のようなお声をいただくことがございます。

• 広告施策の効果をクイックに検証したい
• 広告投下によって、どれだけ売り上げにつながっているか説明を求められるが、可視化が難しい
• 購買以外の意識の要素（認知・想起など）にどれだけの効果がでているかが分からない
• 広告施策を行ったが、競合商品の特価キャンペーンと時期が重なり、思うような効果が得られなかった
• 店頭施策の影響を取り除いた広告施策の効果を知りたい

上記のようなお悩みを解決するため、本サービス「脳内POS データサービス」を開発いたしました。

商品の売上は、「コミュニケーション施策効果」と「店頭露出」によって決まると考えます。テレビやSNS広告などを見て、「この商品が欲しい！」と感じたとしても"店頭POPや値引きキャンペーン"など、店頭露出の影響を大きく受け、最終的に他の商品を購入することは生活者の購買活動では往々にしてあります。
その場合、コミュニケーション施策としては失敗しているわけではないが売上にはつながっていないため、「施策が失敗したのではないか？」という判断になり、正しい施策評価ができなくなってしまいます。

施策の効果を精緻に測定をするために、「店頭施策とコミュニケーション施策の効果を区別して行う必要がある」と考えます。

広告施策として成功しているが、購買POSだと売れていないという評価に。
※「＂認知＂や＂購入意欲＂を持たせることには寄与できている」ということが正しい評価になる。

広告施策として上手くいっていないが、購買POSだけだと良い結果という施策の評価になってしまう。
※広告効果で購入に結びついたわけではないが、「広告効果により購買率が上がった」という誤った評価となる。

コミュニケーション施策の効果を、「POS（購買データ）」だけで評価をするのではなく、アンケートによって「想起」や「認知」といった生活者の意識データを計測し、店頭露出、店頭での影響の変数を除いた「脳内POS」と合わせることによって、さらに精緻な分析が可能になります。
これにより、 日々のマーケティング活動が生活者のブランド態度へどう影響しているかといった、純粋なコミュニケーション施策効果の把握が可能となり、また、自社のみならず競合の分析も可能です。