マーケティングコラム

アンケート調査のポイントは「回収率」にある

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どんなビジネスを運営しているにせよ、アンケート調査の実施は新規顧客の獲得やリピート率の向上、サービスの改善などのためにとても役立つものです。アンケート調査にはウエブアンケートを初めとして幾通りかの方法がありますが、アンケート結果をビジネスに活用するためのポイントは「回収率」にあります。ここではその重要性と回収率をあげるための方法をご紹介していきます。

アンケート調査における回収率の重要性

回収率とは調査対象者の総数における調査結果を集計した回答数の割合を指しますが、調査の対象に興味がある人もない人も含めた、偏りがないサンプルでアンケートが行われなければ意味がありません。偏りのない調査対象者のもとで行われ、かつ回答数が多ければ、全体の誤差も少なく良いアンケートと言えるのです。

アンケート調査は最終的にはビジネスを向上させる目的で行われるものですから、無駄のない信頼できる調査結果を得るために、高い回収パーセンテージが重要となります。アンケートの調査結果に偏りがあると正しい分析はできません。簡単に例をあげて説明しますと、調査対象者10,000人に調査を行って1,000人の回答を得た場合、有効回答は対象者の10%で無回答の9,000人の結果は見られません。1,000人の回答結果の90%がAであっても、残り9,000人の55%がBであった場合、結果は逆転してしまいます。一方、対象者1,000人に調査を行って900人の回答を得た場合、有効回答は90%になり、無回答の10%の意見による誤差は小さくなります。


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なぜ回収率がサンプル数・回答数よりも大切なのか

回収のパーセンテージとは、いってみれば調査対象者の協力率の高さです。この回答者の協力率が低いと、実際の調査対象に対する認識との間に誤差が出て、調査結果に偏りが出てしまうのです。逆に協力率が高ければ、偏りのない調査結果として精度の高い分析が可能となります。

協力率を上げる簡単なポイントとして、調査依頼のタイトルの付け方に注意することあげられます。それには誰もが回答してみようと思わせるようなタイトルにする必要があります。アンケートの内容にもよりますが、最初に目にするタイトルによって対象者の偏りが出ないように、多くの人が馴染みやすい言葉が使われていれば回答者の協力率も上がります。

回収率を上げる方法

調査方法によってアンケートの回収率は大きく変わってきます。対面調査や訪問調査、会場調査などはその場で集計できるので問題ありませんが、インターネット調査と郵送調査は回答が調査対象者に委ねられていますので、回答率を上げるように導いていかなければなりせん。ここで調査の対象者が回答しない理由をあげてみましょう。

「アンケートに答えるのが面倒くさい」⇒一般的に興味がないことには答えたくない人が多いです。
「何か怪しいと思っている」⇒答えると後で何か言ってくるのではないかと疑っています。
「自分が答える必要がないと思っている」⇒自分が答えなくても他に答える人がいるはずだと思うので回答しません。

このように回答しない人を、回答しやすくする対策とポイントがあります。

・謝礼がでること明確にする
アンケートに答えるのにはそれなりの時間がかかります。忙しい現代において少しでも自分が費やした時間に対して報酬が出るのと出ないのとでは人のやる気も違ってきます。金額にかかわらず謝礼が出るのなら答えてもいいかなと思うのは人の心理です。

・設問数を多くしないで答えやすい質問にする
トータルの設問数が多かったり、答えるのに時間がかかるような複雑な質問は避けて、できるだけ回答者が答えやすいようなアンケートを作ります。

・アンケートの目的を明記する
きちんとした目的があるアンケートだということを明確に説明することで、回答者に安心感を与えます。

・個人情報の取り扱い
知らないアンケートに答えて個人情報が悪用されることを恐れている人は大勢います。個人情報はそのアンケートのみに使用して他に漏れる心配はないことを明記します。

・アンケートに要する時間
アンケートに答えるのにかかる時間の目安を知らせておきます。設問数にもよりますが、できれば10分程度で長くとも15分以内で回答できる量が望ましいです。


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まとめ

アンケートを実施する際は、設問表と一緒に依頼メールを送るのが一般的ですが、そのメールも簡潔に短くまとめることが重要なポイントです。今の時代はスマートフォンでネット情報やメールを見る人が多いですから、最初のアプローチの段階で読みにくいと思われたらその後の調査も何もありません。できるだけ読みやすく、簡潔に興味を持ってもらえるような文体でのメールを心がけてください。

人は自分にとって興味のあることには無償でもアンケートに協力してくれるものですが、すべての項目がそれに該当することはありえません。それでも少しでも多くの人に回答してもらえるように、ご紹介したポイントを参考にしてアンケートを実施してください。

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