マーケティングコラム
企業がライブ配信を活用する方法!メリットについても解説!
公開日:
2017年頃からライブ配信を活用して収益につなげるマーケティング手法が急速に活発化しています。2020年初頭からは新型コロナウイルスの世界的な拡大もあいまって、ライブ配信はもはやマーケティングに限らずあらゆるビジネスシーンで活用されています。本記事ではライブ配信とは何か、そしてライブ配信を様々なビジネスシーンで活用するメリットについて解説します。
ライブ配信の普及
ライブ配信自体はインターネットの黎明期から行われてきました。ブロードバンド回線の整備に比例してライブ配信は徐々に普及しはじめ、最近では新型コロナウイルスの感染拡大による三密回避やリモートワーク推奨のなかで、有効なマーケティング手法として世界中で急速に取り入れられています。また、ライブ配信はマーケティングのみにとどまらず、社内外に向けた情報発信と双方向コミュニケーションの手段としても大きな注目を集めているのです。
ライブ配信のメリットは?
あらゆる企業はライブ配信を活用することで様々なメッセージを手軽に発信することが可能になります。ライブ配信が他のメディアと異なるのは、低コストでリッチなコンテンツを発信することができるというところです。ライブ配信は無料または低価格のアプリを実装することで、誰もが手軽に始めることができます。そして、双方向性が高いので視聴者との距離を効果的に縮めることができ、自社ブランドへの愛着を一気に高めてもらうことができるのです。また、5Gの普及に伴い高品質かつ大容量のコンテンツを自社で手軽に配信することが可能になるので、豊富なコンテンツをスピード感をもって提供する機会が格段に増えます。ライブ配信のメリットは、このように自社の理念やブランドを世界中の視聴者にリアルタイムに発信し、双方向のコミュニケーションで距離を縮めることでマーケティングの裾野を素早く拡大できることであると言えます。
企業におけるライブ配信の活用術
ライブ配信は、視聴者にリアルタイムでアプローチができる手軽で効果的なマーケティング手法です。また、昨今のコロナ禍では好ましくないとされている対面接触の機会を効果的に代替することもできます。それでは、具体的にどのようなビジネスシーンに活用できるのか、いくつかの例をご紹介します。ウェビナー
ウェビナーという言葉は、「ウェブ」と「セミナー」を掛け合わせた造語です。その意味は読んで字のごとく、ウェブ上で行うセミナーのことを指します。ウェビナーは今、コロナ禍による三密回避とリモートワーク推奨風潮のなか、従来型セミナーの代替手段として急速に普及しています。会場の物理的な制約などが無いウェビナーは、ZoomやGoogle Meetなどのウェブ会議プラットフォームを通じて、より多くの視聴者に向けて自社製品やサービスについて情報発信することができます。また、質疑応答やその場でのアンケート実施など従来ではできなかった双方向コミュニケーションも可能なので、これまでよりも手軽に視聴者との距離を縮めることができるようになります。また、ウェビナー動画を保存しておくこともできるので、マーケティング素材として後日有効活用することも可能です。
IRイベント
IRイベントの代表例と言えば株主総会です。この毎年恒例のイベントは本社所在地で開催されるため、遠隔地の株主にとって参加へのハードルは極めて高いものです。出席を辞退する株主も多く、経営陣があらゆる株主から生の声を聴く機会も奪われてしまいます。その結果、株主からの経営陣に対する不信感や疑念につながるような場合も少なからず存在します。そこで、ライブ配信による株主総会を開催すれば、あらゆる株主はインターネット環境さえあればどこからでも参加することが可能になります。さらに、双方向のコミュニケーションも可能なので、より平等で透明性の高い株主総会の開催が可能になるのです。その結果、企業としての信頼性やブランドイメージを大きく向上させることもできるのです。最近では、経済産業省によるハイブリッド型バーチャル株主総会への取り組みも開始されており、今後ライブ配信を活用したIRイベントは更に増加することが見込まれます。
ライブコマース
ライブ配信とオンライン取引を組み合わせたライブコマースは、小売業界と消費者の購買行動に大きな変革をもたらしています。すでにオンラインショッピングは日常的な消費者行動の一つとして普及しています。しかし、デジタルの世界で買い物をすると店頭での体験が欠如してしまいます。そこで登場したのがライブコマースです。
ライブコマース先進国と言われる中国では以前からライブコマースが盛んに行われていましたが、コロナ禍以降はさらに利用が拡大しました。中国政府商務部は、2020年の最初の6ヶ月間で1,000万回以上のライブコマースが開催されたと発表しています。