デジタルマーケティングコラム

【活用事例】リテールメディアとは?メリットや広告出稿の方法

Facebook X
リテールメディアとは、小売(リテール)企業が提供する広告媒体全般のことを指します。リテールメディアを活用することで、広告主は小売企業が持つ顧客データをもとに、精度の高い広告を配信することが可能です。リテールメディアを上手に活用するにはどうすれば良いのでしょうか。今回は、リテールメディアのメリットや広告出稿の方法について紹介します。

リテールメディアの概要と種類

リテールメディアにはいくつかの種類があります。状況や商材に応じて適切に使い分けることが必要です。ここでは、リテールメディアの概要と種類を解説します。

リテールメディアとは?

リテールメディアとは、小売(リテール)企業が運営するメディアを通して広告配信をする仕組みのことです。具体的には、ECサイトや専用のアプリに付随しているオンライン広告、店頭や外壁などに設置されているサイネージ広告などがあげられます。

広告主は、小売企業が独自に保有する顧客データ(ファーストパーティーデータ)を活用することができるため、高精度なマーケティングを行うことが可能です。リテールメディアは広告主、小売企業、消費者に波及するため、現在注目されているマーケティング手法のひとつといえます。

リテールメディアの種類

リテールメディアには4つの種類があります。それぞれのリテールメディアによってアプローチの方法が異なるため、上手に使い分けて活用しましょう。

・店頭POP
店頭POPは来店客が必ず目にするもので、購入可否の判断に大きく寄与します。そのため、店頭POPを打つ場合は、デジタルから店頭まで統一された一貫性のある広告を展開すると、商品の訴求効果がより高まります。

・ECサイト
ECサイトの広告では、小売企業が運営するサイトにメーカーの関連商品を配信します。メーカーは広く商品やサービスを認知させることができ、顧客側も新たな関連商品を見つけることが可能です。

・アプリ広告
アプリ広告は、アプリに登録している会員情報や購入履歴などをファーストパーティーデータとして活用し、ユーザーにとって最も興味を引く広告を提供できます。プッシュ通知や位置情報を活用した広告なども打てるので、リアルタイムの宣伝を行うことが可能です。

・デジタルサイネージ
デジタルサイネージは、店頭に設置する液晶型の看板です。映像や音を使った広告を行うので、記憶に残りやすいのがメリットです。曜日や時間帯によって配信する内容を変えることもできるため、特定の時間帯にデジタルサイネージを目にすることが多い層に効率良くアピールできます。

20240514_02

リテールメディアが注目されている背景

インターネットやスマートフォンの普及によって、デジタル広告が広告業界の定番となりつつあり、広告宣伝効果の可視化は日々進歩しています。

しかし、メーカーのなかには自社の商品を消費者が買ったかどうかに関するCVデータを持っていないところもあります。売上自体はメーカーが商品を卸している小売企業で発生しており、小売企業には膨大なデータが蓄積されているのです。

メーカーは、自社では保有できないデータを持っている小売企業と組むことで、これまでできなかった新しいマーケティング施策を実現できます。

20240514_03

リテールメディアを活用するメリット

リテールメディアの活用は、小売企業、広告主、消費者にとって大きなメリットがあります。ここでは、それぞれのメリットを紹介します。

・小売企業
広告主が広告を打ち、その広告を見た消費者が購買活動をすることで、売上の向上を見込めます。また、広告収入を広告主から得ることができ、本業以外の収入が期待できるのもメリットです。

・広告主
小売企業を通して、自社では持ちえなかったCVデータを活用できるため、ターゲティングの精度が向上します。そのため、より効果的な広告宣伝につながるのです。

・消費者
企業が自分の購買行動をもとに広告を打つので、関心の高い広告のみが表示されるメリットがあります。リアルタイムで最適な広告を目にすることができ、購買の満足度が高くなるのもメリットです。

【リテールメディア】広告出稿までの5つのステップ

リテールメディアで広告を出稿するには、いくつかの段階を踏む必要があります。ここでは、広告出稿までの5つのステップを紹介します。

1.ターゲットを明確にする

広告を出稿する前には、ターゲットの事前分析が必要です。誰に配信するのかターゲットを細かく設定するところから始めます。

ターゲットを明確するにあたって、広告を出稿する店舗やサイトのユーザー層を把握することが大切です。年齢層や性別、ライフスタイルや購入されやすい時間などデータに基づいて分析し、ターゲットを決めましょう。

2.媒体を選ぶ

ターゲットを設定したら、次は広告を出稿する媒体を選びます。1つ目のステップで決めたターゲット層のユーザーが多い媒体を選ぶことが鉄則です。ECサイトやアプリの利用者、店頭で購入する顧客など消費者のデータを小売企業から受け取って決定しましょう。

3.オンラインプロモーションを実施する

媒体を決めたら、オンラインプロモーションを開始します。小売企業のECサイトやアプリで宣伝しましょう。小売企業が持っているファーストパーティーデータを使って、クーポンの配布などを行うのもおすすめです。

4.店頭プロモーションを実施する

オンラインプロモーションと同時に店頭プロモーションも開始します。プロモーションをする場所は、顧客の目に留まりやすいゴンドラエンド部分(陳列棚の端)がおすすめです。デジタルサイネージの広告を見たら、クーポンをアプリに配信するなどの工夫をすると、購入してもらえる可能性が高まります。

5.PDCAサイクルをまわす

オンラインと店頭でのプロモーションが終わったら、プロジェクト全体の検証をしましょう。広告を打ったら終わりではなく、検証して改善点を洗い出し、次のプロジェクトに活かすこと大切です。PDCAサイクルを回し、広告出稿の回を重ねるごとに成果を上げることを目指しましょう。

20240514_04

リテールメディアの活用事例

リテールメディアはさまざまな大手企業が活用しています。ここでは、リテールメディアの活用事例を紹介します。

Amazon

Amazonでは、ユーザーの検索結果の一番上にスポンサー商品が表示されます。表示されるスポンサー商品は、ユーザーが検索した商品の関連商品なので、クリックされやすいのがメリットです。そのままスポンサー商品を購入するユーザーも多く、大きな効果が期待できます。

クックパッド

クックパッドは、ミニサイネージを使ってスーパーの店内でレシピ動画を流すcookpad storeTVを展開しています。レシピ動画内では流通チェーンが販売したい食材を使ったレシピを流すので、消費者の購買意欲を掻き立てる効果が期待できます。
また、このリテールメディアは小売企業側がメーカーに広告枠を販売できる点も特徴です。調理器具メーカーなども参画することができます。

セブン-イレブン・ジャパン

セブン-イレブン・ジャパンでは、消費者が買い物するときに使うセブン-イレブンのアプリのトップに広告枠を設けています。広告枠でセブン-イレブンの店舗で扱っているメーカーや商品を宣伝しています。
アプリからユーザーの購買履歴の情報などを分析し、適切なクーポンを配信して購買意欲を促進する工夫を行っているのです。

20240514_05

まとめ

リテールメディアは、身近な場所にたくさん存在しています。広告主と小売企業、消費者それぞれにメリットがある三方良しのマーケティング戦略です。

宣伝効果を高めるために、広告を配信する媒体やターゲット層の選定などを精査しながら行う必要があります。広告の配信が完了したら、改善点などを洗い出し、次回の広告作成に活かすことも大切です。PDCAサイクルを回しながら、より適切な広告戦略を行い、自社の売上向上を目指しましょう。

関連コラム

デジタルマーケティングコラム
デジタル施策(Webサイト/広告)の効果測定のコツは?押さえておくべきポイントを解説!
デジタルマーケティングとは、検索エンジンやWebサイト、SNS、メールなど、あらゆるデジタルテクノロジーを活用して行うマーケティング活動のことです。インターネット上のあらゆるプラットフォームでは様々な形態でデジタルマーケティング施策が行われます。本記事では、これらデジタル施策におけるデジタル効果測定のコツと押さえておくべきポイントについて解説します。
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
デジタルマーケティングコラム
消費財の小売店がEC参入に向けて押さえておきたいポイント
新型コロナウイルスが猛威を振るい、その収束が見通せない中、小売店も変化を余儀なくされています。巣ごもり需要によって外食産業やアパレル業界が不振にあえぐ一方で、ECの市場規模は順調に拡大。もはや小売店のEC化は避けられない事態となっています。今回は、経済産業省や総務省のデータをもとにEC市場の現状を検証。そのうえで、消費財の小売店がEC参入に向けて押さえておきたいポイントを解説します。
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
デジタルマーケティングコラム
デジタル広告は昔と何が変わった?~2021年広告トレンドの振り返り~
1990年代の中頃に日本で初めて登場したデジタル広告。今と昔でどのようにトレンドが変化したのでしょうか。最近では動画広告やソーシャルメディア広告、モバイル広告など、デジタル広告の種類が随分と増えました。これから2回に分けて、今と昔の広告のトレンドについて振り返りたいと思います。まず今回は、デジタル広告の今と昔を見比べるために、直近2021年の広告トレンドについてまとめました。
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
デジタルマーケティングコラム
デジタル広告は昔と何が変わった?~1990年代後半からの広告トレンド振り返り~
前回は2021年のデジタル広告のトレンドを振り返りましたが、今回は日本で初めてデジタル広告が登場した1990年代中頃から現在までどのようにトレンドが変化したのかまとめました。最近では動画広告やソーシャルメディア広告、モバイル広告など、デジタル広告の種類が随分と増えました。しかし変化したのは広告の
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
マーケティングコラム
オムニチャネルとは?具体的なメリットや推進方法をご紹介
スマートフォンやネット環境の普及に伴い、消費者の商品やサービスの購入方法は多様化しています。そのなかで「オムニチャネル」と呼ばれるマーケティング手法が、ビジネスシーンにおいても重要になってきました。この記事では、オムニチャネルについての基本的な概要や活用するメリット、実施する際の流れについて紹介します。
# マーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
デジタルマーケティングコラム
デジタルマーケティングとEC化率の上昇:日本の電子商取引市場の新たな潮流
スマホやSNSが普及して、老若男女問わず誰もがオンラインで買い物をしたり、サービスを受けたりする時代になりました。そんなデジタル全盛期において重要になってくるのが「デジタルマーケティング」です。本記事では、そもそもデジタルマーケティングとは何か、どのように行えば良いのかを具体的に解説します。デジタルマーケティングの重要性についても資料を用いて説明しますので、マーケティングやEC化にお悩みの方はぜひ最後までご覧ください。
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
マーケティングコラム
「テレビ離れ」の現状はどうなっている?今後の広告戦略は?
最近では、テレビ離れが進んでいるといったことをよく耳にする人も多いのではないでしょうか。広告の作成を考えている方は、今までと同じようなテレビの影響力を使った広告戦略が今後は通用しなくなるかもしれません。そのため、広告戦略を立てる上でも、なぜテレビを見ない人が増えているのか把握しておきたい人も多いと思います。本記事では、テレビ離れが進む現状や今後の広告戦略について解説していきます。
# マーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
デジタルマーケティングコラム
【2023年最新】SNSの利用率や年代別の特徴は?
SNSを活用したマーケティング施策を成功させるには、使用するSNSがターゲットの年代にマッチしている必要があります。SNSは年代によって利用しているものが違うといわれることがありますが、実際のところどうなのでしょうか。今回は、総務省の調査報告書を踏まえて、年代別で使われているSNSの違いやそれぞれのSNSの特徴について解説します。
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
デジタルマーケティングコラム
【2024年】デジタルマーケティングの未来予測を徹底解説
情報社会が進むなか、自社の製品やサービスを広く認知させるには、デジタルマーケティングが欠かせません。デジタルマーケティングのトレンドを押さえることで、新規顧客の獲得がスムーズになるほか、既存顧客との関係値を深めることにもつながります。今回は、デジタルマーケティングの2024年のトレンド予測について解説します。
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
デジタルマーケティングコラム
SNSとソーシャルメディアの違いとは?ビジネスにおける活用目的も解説
SNSは日常生活に溶け込み、今やテレビでも「SNSで話題の…」と取り上げられることも増えてきました。“ソーシャルメディア“はSNSと並列に語られることもしばしばあります。しかし、SNSとソーシャルメディアでは定義が異なることをご存知でしょうか。そこで今回は、SNSとソーシャルメディアの違いと、ビジネスでどのように活用されているのかについてご紹介いたします。ソーシャルメディアマーケティングを実践している方、これから行う方はぜひ参考にしてください。
# デジタルマーケティングコラム
業界/業種
支援領域
開催日:-
受付終了
ご相談・お見積もり依頼
【法人・個人様】
フリーダイヤルでのお問い合わせ
0120-198-022
※ モニター様からのお電話でのお問い合わせは受け付けておりません。
資料ダウンロード