Webマーケティングを担当している方の中には、「最新のデジタルマーケティングトレンドを知りたい」「他社よりも素早くトレンドをキャッチアップしたい」と考えるケースも多いでしょう。2023年のトレンドの兆候はすでに現れつつあります。そこで本記事では、2023年のデジタルマーケティングの最新トレンドを5つご紹介します。最新トレンドを押さえることで、必要な施策をスピーディに検証できるため、競争優位性の確保につながります。
2023年のデジタルマーケティングトレンドについて
2022年のデジタルマーケティングトレンドを振り返ると、メタバースや音声検索、インフルエンサーマーケティング、パーソナライゼーションなどが注目を集め、テクノロジーの新たな可能性が見出された1年間だったといえるでしょう。このようなAI（人工知能）の活用や変化する消費者行動への対応が求められる昨今では、優れたマーケティング基盤を保有する重要性が高く、それは2023年も変わりません。ここでは、2023年のデジタルマーケティングトレンドについて、次の5つのポイントを参考に予測を行ってみましょう。
・ChatGPT等のAI活用
・分散型SNS
・トータルエクスペリエンス（TX）
・センイル広告
・ソーシャルトークン
1. ChatGPT等のAI活用
時間の経過とともに、より高度なAIサービスが登場する昨今において、AIといかにうまく共存し自社の事業を成長させるかが重要なポイントとなります。その中でも、2022年11月に公開されたChatGPTは、ビジネス界隈に大きな波紋を広げました。ChatGPTとは、チャット上に質問を投げかけることで、その回答をAIが自動生成するツールです。高度な機械学習と自然言語処理の技術をあわせ持ち、複雑な質問にも正確に回答できる特徴があります。
興味深いのは、ChatGPTは単に質問への回答を行うだけではなく、活用次第でさまざまなシーンに役立てられることです。例えばビジネスシーンでは、ChatGPTに指示を出すことで、AIが自動的に市場調査やペルソナの設計、求人票の作成、補助金採択に向けた助言などを行ってくれます（質問や指示にはテクニックが必要です）。
企業の生産性向上や業務効率化のためにAI技術の活用が進めば、市場に出回っている一部の商品やサービスの価値が消滅する可能性も考えられます。だからこそAIと対立するのではなく、その技術をいかにうまく活用できるかが重要だといえるでしょう。
2. 分散型SNS
分散型SNSとは、暗号資産（主にイーサリアム）のブロックチェーン上に構築されたSNSです。従来のSNSと違い中央管理者が存在せず、ソースコードや開発計画が公開されています。また、ユーザーの個人情報がノード（ブロックチェーン参加者の端末）に保存されるのも特徴です。つまり、分散型SNSは、ネットワークの参加者同士で運営管理を行うような仕組みを持ちます。
ユーザーにとっては、データを分散管理しているので安全性が高く、さらに運営者によって言論の自由が規制されずにSNSを利用できるメリットがあります。この先、中央集権型のSNSに変わり分散型SNSの注目度が高まれば、企業のメディア運営の方針にも大きな転換が求められるでしょう。
3. トータルエクスペリエンス（TX）
トータルエクスペリエンス（TX）とは、顧客体験や従業員体験にかかわる4つの要素を組み合わせ、総合的な体験価値向上を目指すマーケティング戦略です。トータルエクスペリエンスには、次の4つの要素が含まれています。・ユーザーエクスペリエンス（UX）
・カスタマーエクスペリエンス（CX）
・エンプロイーエクスペリエンス（EX）
・マルチエクスペリエンス（MX）
新型コロナウイルスの影響で、企業・従業員・顧客との間で直接コミュニケーションをとるのが難しくなりました。このような環境下で新規顧客を獲得するには、従業員の士気を高め、より良い商品やサービスを提供しなければなりません。
逆にいえば、すべての従業員や顧客が満足できる商品やサービスを生み出せる企業は、市場で大きな優位性を確立できるでしょう。こういった、すべての関係者の満足度を高める仕組みを構築するために生まれたのが、トータルエクスペリエンスという考え方です。
従来のデジタルマーケティングでは、個別の従業員や顧客を満足させる施策に終始していましたが、今後は関係者全員に充実した体験価値を提供できるよう、俯瞰的な視点が重要になります。
4. センイル広告
「センイル」は韓国語で「誕生日」を意味する言葉です。韓国では、芸能人やアイドルの誕生日に、ファンの資金で広告を出稿してお祝いをする文化が存在します。その広告文化は日本にも持ち込まれ、センイル広告（応援広告）が2023年のデジタルマーケティングトレンドになりつつあります。ただし、日本の場合は、広告を出稿するために著作権や肖像権の課題をクリアしたり、事務所側に素材利用の許可を求める必要があったりと、大きな壁が立ちはだかるのが事実です。この先、センイル広告がどのような進化を遂げるのか、今後の動向に注目してみてはいかがでしょうか。
5. ソーシャルトークン
そもそもトークンとは、「代用貨幣・証拠品」といった語源があり、現在は「特定の価値を代替するもの」という意味で用いられています。暗号資産が台頭し、NFT（ノンファンジブルトークン）やガバナンストークンなどの言葉が生まれ、「○○トークン」という言葉を耳にする機会が増えました。中でもソーシャルトークンは、特定のコミュニティ内で使用されるトークンです。例えば、特定のメンバーシップに加入する際に発行されるほか、共同プロジェクトの貢献度を可視化するために活用されています。
また、ビジネスシーンにおいては、特定のコンテンツを閲覧するためにソーシャルトークンの提供を求めたり、意思決定を行うための議決権をトークンに付与したりといった活用が可能です。つまり、コミュニティのリーダーが分配の権限を確保できるため、ソーシャルトークンは今後の仕事やコラボレーションの在り方を大きく変える可能性があります。
