最近では、デジタルマーケティングにおいてOMOやD2Cという言葉を耳にする機会が増えました。どちらもデジタル化の進展によって話題を集めているマーケティング用語で、今後の店舗運営や事業展開に欠かせない施策です。本記事では、OMOとD2Cの違いの解説とOMOを実践する企業の事例をご紹介します。
OMO・D2Cのそれぞれの意味と違い
まずはOMOとD2Cの特徴やそれぞれの違いについて解説します。OMO（オンライン・マージス・ウィズ・オフライン）とは？
OMO（Online Merges with Offline）とは、オンラインとオフラインの境目をなくし、それぞれの施策を融合させる手法です。例えば、実店舗の商品についているQRコードをスマートフォンで読み取ると、その場で商品の産地や流通ルートなどの情報を確認できる、といった手法です。他にも、実店舗でスキャンした自分の体型情報をもとに、ECサイトでそのサイズに合う洋服を購入できる施策も代表的です。
OMOの特徴やメリットについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
【OMOとは？O2Oとの違いや成功事例について解説！】
https://www.cross-m.co.jp/column/marketing/mkc20210618/
D2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）とは？
D2C（Direct to Consumer）とは、自社で生産した製品を卸業者や小売店をはさまず、消費者に直接販売する手法です。これまではメーカー・生産工場、卸業者、小売店という3段階の流通ルートを経由するのが、それぞれの得意分野を効果的に活用でき、効率よく商品の販売を行えました。しかし、オンラインサービスやデジタルマーケティングが普及した現代では、従来の商環境は大きく変貌しつつあります。
例えば小売機能を持たないメーカーであっても、今ならオンラインモールへの出店やECサイト構築サービスの利用により、卸業者や小売店を中継せずとも商品を販売できます。サイトへの集客や情報発信に関しても、Web広告やオウンドメディア、SNSなど多様な選択肢が存在します。
このようなデジタル技術の発展により、注目を浴びているのがD2Cです。D2Cの仕組みやメリットについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
【D2Cとは？その概要や注目される背景、メリット、課題について解説】
https://www.cross-m.co.jp/column/data_marketing/dtm20220405/
OMOとD2Cの違い
OMOとD2Cは、手法そのものの考え方に大きな違いがあります。オンラインとオフラインの施策を融合するOMOは、実店舗を持つ小売店向けです。一方で直接消費者にアプローチできるD2Cは生産者向けの手法だといえます。それぞれの施策をよく理解し、自社の事業スタイルに合う手法を選択しましょう。
OMOの事例
続いて、OMOを実践する代表的な企業の事例をご紹介します。西武・そごう：商品選びをスマートフォンがサポート
西武・そごうは、2021年9月にメディア型アパレルOMOストア「CHOOSEBASE SHIBUYA（チューズベース・シブヤ）」をオープンしました。この店舗の特徴は、実店舗における商品選びを店員ではなくスマートフォンがサポートする点です。実店舗で気に入った商品が見つかると、そのQRコードを読み取ることで、その場でWebカタログを確認できます。
また、Webカタログを見ながら商品のカートへの追加や購入が可能です。Webカタログには正確な在庫状況が記載されているため、店頭で見て気に入った商品を帰宅後にECサイトから注文することもできます。
デザインの確認や試着ができる実店舗のメリットと、細かい仕様を把握できるWebカタログのメリットをうまく融合させた事例です。
ニトリ：ビデオ通話を介したショールーム見学
大手家具店ニトリが提供する「ニトリのリフォーム」では、ビデオ通話システムを使ったOMOの施策が進められています。使用するのは「LiveCall（ライブコール）」と呼ばれるビデオ通話システム。ニトリの店舗を訪れた方が、店内に設置されたタブレットからLiveCallを開くと、別のショールームのスタッフに相談ができる仕組みです。
自宅の近くにショールームがない場合でも、ニトリの店舗にさえ足を運べばショールームを見学できます。また、その場でショールームの専門スタッフからアドバイスを受けられるため、スムーズにリフォームの申し込みができるようになっています。
OMOマーケティング実現のために必要なこと
この先デジタルマーケティングの主要なトレンドになりそうなOMOですが、どのような施策を実行しておけばよいでしょうか。最低限必要となる施策は次の3つです。・自社で保有するチャネルの顧客データや商品データを一元管理
・マルチチャネル化によるユーザーとの接触機会の拡大
・マルチチャネルでスムーズに連動するシステム整備
まとめ
コロナ禍の影響や電子決済の普及により、市場は大きな変革期を迎えています。消費者にとってはオフラインでサービスを受けるか、それともオンラインでサービスを受けるかといった点は大きな問題ではなく、より利便性の高い場所で買い物をしようとするのが自然だといえます。そのため、オフラインとオンラインという垣根にこだわるのではなく、場所や環境に関わらず、いかに質の高い顧客体験を提供できるかという点が重要となります。今回ご紹介したOMOやD2Cを駆使しながら、時代の流れに合ったデジタルマーケティングを推進しましょう。
