フィンテック（Fin-Tech）やフードテック（Food-Tech）など、既存の業界に最先端テクノロジーを組み合わせる「X-Tech」という言葉を目にする機会が増えてきました。ペットテック（Pet-Tech）という言葉も、そんなX-Techの一種です。今回から2回に分けて、ペットテックの市場規模や将来性、成功事例について詳しく解説します。まず前編では、ペットテックの意味と市場規模、急成長している理由についてみていきます。
ペットテックとは？
まずはペットテックという言葉の意味や市場規模について見ていきましょう。ペット×テクノロジー
ペットテックとは、ペット（Pet）と技術（Technology）を組み合わせた造語です。最先端のテクノロジーを用いることとで、ペットの世話や健康管理などのサポートを行う商品・サービスを指します。代表的な例として、GPSでペットの居場所を検知するサービスや、センサーでペットの体重・尿の量などを解析する健康管理デバイスなどがあります。
もともとペットテックという言葉はアメリカで誕生しました。アメリカのペット産業は年々拡大しており、2019年には初の10兆円を超えています。そのことからも、ペット大国であるアメリカが発祥地だというのも十分にうなずけます。
ペットテック市場が急成長の理由
世界のペットテック市場規模は年々拡大傾向にありますが、日本も例外ではありません。このようにペットテック市場が成長しているのは、以下のような要因からです。・新型コロナウイルスによってペット需要が増加した
・ペットの家族化が進みペット関連支出が増えている
・ペットの健康医療や見守りなどを支援できるデジタル技術が確立した
特に日本では、1世帯あたりのペット関連支出が2015年から約1.3倍も増加しています（※1）。ペットも家族の一員と捉える考え方が普及し、暮らしやすい環境整備や健康管理の需要が高まったことも、消費を押し上げていると考えられるでしょう。
https://www.stat.go.jp/data/kakei/longtime/index.html
現在のペットテック市場
先ほどお伝えした通りペットテック市場は急速に拡大しているため、このまま増加傾向が続くようであればデジタルマーケティングに活用できる機会も広がるはずです。ここでは日本とアメリカのペット事情を詳しくみていきましょう。日本のペット事情
一般社団法人ペットフード協会の調査（※2）によると、2021年の推計飼育頭数は犬が710万6,000頭、猫が894万6,000頭となっています。犬の場合は年々減少が進み、2013年に比べて約160万頭減少していますが、猫の飼育頭数は2013年よりも約50万頭増えています。ペットの数において初めて猫が犬を逆転したのは2017年。猫の人気が高まっているのは、犬に比べて手間がかかりにくいからだと考えられます。犬の場合はしつけや散歩が必要になるため飼い主の負担が増える一方、猫は気軽に飼えるというメリットがあります。
また、日本はアメリカやヨーロッパと比べてペット後進国だといわれています。海外に比べて、ペットの法整備や売り場の環境整備が進んでいないからです。飼い主の特定がしやすくなるマイクロチップの義務化については、海外では10年前からすでに法整備されていますが、日本では2022年6月からようやく施行されます。
海外から広まったペットテックという考え方ですが、デジタルマーケティングに活用する場合は、こうした日本特有のペット事情を勘案したうえで戦略を立てる必要があるでしょう。
（※2）出典：一般社団法人 ペットフード協会「2021年（令和3年）全国犬猫飼育実態調査 結果」
https://petfood.or.jp/topics/img/211223.pdf （2022-04-28）
アメリカのペット事情
海外の中でも最大のペット先進国はアメリカだといわれています。その理由として、先ほど取り上げたようにペット産業の規模が非常に大きいことや、法整備、売り場の環境整備が進んでいることがあげられます。実際にアメリカで動物を傷つけた場合は、「第二級動物虐待罪」が適用されます。「第二級動物虐待罪」とは軽犯罪に該当し、3段階に分かれた罰則の中で2段階目にあたります。このことからも、アメリカでは動物を傷つけると非常に重い罪に問われることが分かります。事実、2017年には21匹の猫を殺害した男性に対し、収監16年の判決が下りました。
他にも生後8週間以上や離乳済みの犬猫でない限り、商業目的の輸送や仲介業者への引き渡しが法律で禁止されていたり、ペットショップで販売できるのは保護された動物のみに限定する法律が適用されたりと、日本よりも厳しい態度がとられています。
まとめ
ペットテックは、ペット市場にITやAIなどの技術を活用する領域のことで、欧米を中心に市場が拡大しています。その波は日本にも波及しつつあり、日本では今後さらにペットに関する法整備が進み、デジタル技術の進歩により新たなソリューションが生まれる可能性があるため、今後の市場拡大に大きな期待がもてます。【参考URL】
https://paradigm-shift.co.jp/column/262/detail
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000080.000015317.html
https://www.provej.jp/column/lf/pettech/
https://note.com/taisukeokubo/n/na14c4960e897
https://www.geekly.co.jp/column/cat-technology/pettech_service_introduce/
