サンスター株式会社 様
日用品・雑貨・化粧品
オフライン調査実績事例 サンスター株式会社様
お口の健康や美を追求する商品を開発、販売しているサンスター株式会社（以下、サンスター）。主力製品である「オーラルケア」領域では、「若い世代の意識、関心の低さ」を課題としていました。その課題を打破するために実施したのが、「オーラルケア」ではなく、「セルフケア」をテーマにした調査でした。今回は、若年層のライフスタイルを探ることで、将来の製品開発に役立てるために尽力した２名の方に、調査の目的、成果についてお話を伺いました。 （後編の記事はこちら： セルフケアの“新たな習慣”を作るという挑戦。顧客起点のマーケティングで、時代にマッチした事業を展開し続ける）
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明治大学 様
学術・研究・教育
コンセプトこそ商品・サービスの競争力の源泉：属人的に陥りがちなコンセプトとデザインの生成支援・評価サービス「KAGAMI」をクロス・マーケティングと共同開発
製品開発の最上流に当たるコンセプトやデザインは、商品・サービスの売れ行きそのものを左右する重要な存在です。 しかし、耐久性などの客観的な性能と異なり、コンセプトやデザインは主観的・感性的な側面があります。そのため、それらの生成作業は”職人技”のようにみなされ、一部の従業員の属人性への依存、あるいはアウトソースへの依存が散見されます。企業としては、特定の人ではなく、組織として知見・能力を持たないと、再現性が保証できません。 その問題を打開するために、科学的なアプローチでのコンセプトとデザインを検討・評価するソリューション『KAGAMI』 を明治大学の加藤拓巳専任講師とクロス・マーケティングで共同研究・開発しました。
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東京地下鉄株式会社 様
旅行・観光・運輸
複数の調査手法を用いながら多角的にニーズを把握することで、東京メトロユーザー様への質の高いサービス提供を実現
東京都区部を中心に9路線195.0km180駅の地下鉄を運営し、うち7路線で他社と相互直通運転を実施する、首都圏の鉄道ネットワークの中核を担う東京地下鉄株式会社様(以下、東京地下鉄)。 東京メトロを利用されているユーザー様にさまざまなご意見・ご要望を頂戴し、お客様視点に立った質の高いサービスを提供することを目的に実施されている「東京メトロお客様モニター調査」の運営業務を、クロス・マーケティングでサポートさせていただいております。 今回は、本プロジェクトを推進されている川満 雄貴様にお話を伺いました。
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三菱食品株式会社 様
食品・飲料
4年間の定量・定性調査を掛け合わせて見えた生活者の本質
国内外の加工食品、低温食品、酒類及び菓子の卸売を主な事業内容とし、さらに物流事業及びその他サービス等の事業活動を展開している三菱食品株式会社様（以下、三菱食品）。 クロス・マーケティングでは、コロナ禍で変化した新しい生活様式を捉えるための「生活者調査」をサポートしています。 今回は、「食」が提供する価値をさらに拡充すべく、生活者のライフスタイルや世の中全般的な変化、そこから考えられる機会と脅威を発信・提言している「戦略研究所」の5人のキーマンに、クロス・マーケティングとの取り組み内容などを伺いました。
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株式会社ダリヤ 様
日用品・雑貨・化粧品
オフライン調査実績事例 ダリヤ様
「SALON de PRO（サロン ド プロ）」「CLEODiTE（クレオディーテ）」といった白髪染め、ヘアカラー剤を中心に数々のヒット商品を生み出してきた株式会社ダリヤ様。 クロス・マーケティングでは以前から、ホームユースでの使用感調査や会場でのデザイン調査など様々な形で商品開発のサポートを実施。ここ最近は使用感調査でも、使用時の観察やインタビューをするために会場で行うような相談も増えてきました。 今回は、2020年に実施したヘアカラー剤の会場調査のお話を「サロン ド プロ」のリタッチワイドマーカーを担当する河合様、「クレオディーテ」のクリアリーカラーを担当する葛西様にお聞きしました。 当時はコロナ禍で緊急事態宣言が発令したばかり。そのようなイレギュラーな状況下で、どのように会場調査を実施したのでしょうか。
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株式会社ヤクルト本社 様
食品・飲料
ホームユーステスト（HUT）実績事例 株式会社ヤクルト本社様
株式会社ヤクルト本社は、食品・化粧品・医薬品の幅広い分野で、生活者の健康づくりを支えています。 化粧品事業においては、既存の保湿クリームのリニューアルを進める中で、テスト品の使用感評価や、販売促進に向けたコミュニケーション手法を調査によって明らかにすることが課題となっていました。 今回は、湘南化粧品工場 開発課において商品のパッケージデザイン開発と社内の新商品研修を兼任し、開発課の中でも商品企画に近い業務をご担当されている横田有希様に、クロス・マーケティングとの取り組みについてお話を伺いました。
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化粧品メーカー 様
日用品・雑貨・化粧品
脳内POS データサービス事例 化粧品メーカー
化粧品メーカーA社様では化粧品ブランド「B」について、毎年多額の予算を投下しブランディングのためのマーケティングコミュニケーション活動を実施されています。その施策はテレビCM、SNS、アプリにおけるクーポンなど多岐にわたり、しかも毎年それぞれ異なった時期に実施されています。 ご担当者様はそれぞれのマーケティング施策の効果測定や、それに沿った施策の最適化についていくつかの課題を抱えていたとのこと。 ここでは弊社のコミュニケーション効果測定サービス「脳内POS データサービス」をご活用いただき、課題を解決した事例をご紹介します。※ 「脳内POS データサービス」とはクロス・マーケティングの提供するオリジナルメソッドで、指定カテゴリーにおける競合含む各ブランドについての「想起率、認知率、購入意向、好意度」データをご提供する、コミュニケーション効果測定を行うためのサービスです。 複数のマーケティング施策を実施しており、どのように効果測定をすればいいか悩まれている方や、マーケティングコミュニケーション活動をどのように改善すればいいのか、判断に困っている方にむけた内容になっております。 ※一部、実際のご活用事例ではなく理想的な活用イメージを交えて事例を再編集しております。
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