サンスター株式会社 様
日用品・雑貨・化粧品
オフライン調査実績事例 サンスター株式会社様
お口の健康や美を追求する商品を開発、販売しているサンスター株式会社（以下、サンスター）。主力製品である「オーラルケア」領域では、「若い世代の意識、関心の低さ」を課題としていました。その課題を打破するために実施したのが、「オーラルケア」ではなく、「セルフケア」をテーマにした調査でした。今回は、若年層のライフスタイルを探ることで、将来の製品開発に役立てるために尽力した２名の方に、調査の目的、成果についてお話を伺いました。 （後編の記事はこちら： セルフケアの“新たな習慣”を作るという挑戦。顧客起点のマーケティングで、時代にマッチした事業を展開し続ける）
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全国農業協同組合中央会 様
食品・飲料
データマーケティング実績事例 JA全中様
JA全中様は、200問を超える大規模な実態調査を毎年実施されており、回答対象も全国551のJA（2022年4月時点）と非常に広範なものとなっていました。さらに、この結果をレポーティングして共有するなどの作業も伴うことで、従来の手法での集計・展開作業の負荷やスピードといった点を課題に感じておられました。 そこでクロス・マーケティングは、弊社独自のクラウド型BIツール”CrossData”の導入による効率化をご提案しました。調査データの整理・統合から着手し、”CrossData”のダッシュボード構築やデータ更新、ユーザー管理といった保守・運用まで一貫したご支援を実施しました。 その結果、集計・展開作業を”CrossData”で一貫して対応する体制を整えたことで、グループ内への迅速な結果共有を実現し、レポーティングの手間と時間の大幅な削減に成功。 今後は財務データや各種統計といった情報を調査結果と掛け合わせることで戦略や施策立案への活用も予定されており、組織基盤・経営基盤強化を目指されています。 今回は、JA全中JA改革・組織基盤対策部 小西様 に、当社の”CrossData”によるダッシュボード構築・保守・運用支援をご活用されてからの感想を伺いました。
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明治大学 様
学術・研究・教育
コンセプトこそ商品・サービスの競争力の源泉：属人的に陥りがちなコンセプトとデザインの生成支援・評価サービス「KAGAMI」をクロス・マーケティングと共同開発
製品開発の最上流に当たるコンセプトやデザインは、商品・サービスの売れ行きそのものを左右する重要な存在です。 しかし、耐久性などの客観的な性能と異なり、コンセプトやデザインは主観的・感性的な側面があります。そのため、それらの生成作業は”職人技”のようにみなされ、一部の従業員の属人性への依存、あるいはアウトソースへの依存が散見されます。企業としては、特定の人ではなく、組織として知見・能力を持たないと、再現性が保証できません。 その問題を打開するために、科学的なアプローチでのコンセプトとデザインを検討・評価するソリューション『KAGAMI』 を明治大学の加藤拓巳専任講師とクロス・マーケティングで共同研究・開発しました。
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サンスター株式会社 様
日用品・雑貨・化粧品
コンサルタンシー実績事例 サンスター株式会社様
お口の健康や美を追求する商品を開発・販売しているサンスター株式会社（以下、サンスター）。主力製品である「オーラルケア」領域では、「若い世代の意識、関心の低さ」を課題としていました。その課題を打破するために「セルフケア」をテーマにした調査を実施。 （前編の記事はこちら： 若い世代のオーラルケアのモチベーションをあげるためにどんなリサーチが必要か｜相談しながら見えてきた突破口「セルフケア」） 今回の後編の記事では、調査を実施した後、既存のオーラルケアの枠を超え、新たな提供価値の発掘と事業推進に挑む3名の方にお話を伺いました。
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東京地下鉄株式会社 様
旅行・観光・運輸
複数の調査手法を用いながら多角的にニーズを把握することで、東京メトロユーザー様への質の高いサービス提供を実現
東京都区部を中心に9路線195.0km180駅の地下鉄を運営し、うち7路線で他社と相互直通運転を実施する、首都圏の鉄道ネットワークの中核を担う東京地下鉄株式会社様(以下、東京地下鉄)。 東京メトロを利用されているユーザー様にさまざまなご意見・ご要望を頂戴し、お客様視点に立った質の高いサービスを提供することを目的に実施されている「東京メトロお客様モニター調査」の運営業務を、クロス・マーケティングでサポートさせていただいております。 今回は、本プロジェクトを推進されている川満 雄貴様にお話を伺いました。
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三菱食品株式会社 様
食品・飲料
4年間の定量・定性調査を掛け合わせて見えた生活者の本質
国内外の加工食品、低温食品、酒類及び菓子の卸売を主な事業内容とし、さらに物流事業及びその他サービス等の事業活動を展開している三菱食品株式会社様（以下、三菱食品）。 クロス・マーケティングでは、コロナ禍で変化した新しい生活様式を捉えるための「生活者調査」をサポートしています。 今回は、「食」が提供する価値をさらに拡充すべく、生活者のライフスタイルや世の中全般的な変化、そこから考えられる機会と脅威を発信・提言している「戦略研究所」の5人のキーマンに、クロス・マーケティングとの取り組み内容などを伺いました。
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株式会社ダリヤ 様
日用品・雑貨・化粧品
オフライン調査実績事例 ダリヤ様
「SALON de PRO（サロン ド プロ）」「CLEODiTE（クレオディーテ）」といった白髪染め、ヘアカラー剤を中心に数々のヒット商品を生み出してきた株式会社ダリヤ様。 クロス・マーケティングでは以前から、ホームユースでの使用感調査や会場でのデザイン調査など様々な形で商品開発のサポートを実施。ここ最近は使用感調査でも、使用時の観察やインタビューをするために会場で行うような相談も増えてきました。 今回は、2020年に実施したヘアカラー剤の会場調査のお話を「サロン ド プロ」のリタッチワイドマーカーを担当する河合様、「クレオディーテ」のクリアリーカラーを担当する葛西様にお聞きしました。 当時はコロナ禍で緊急事態宣言が発令したばかり。そのようなイレギュラーな状況下で、どのように会場調査を実施したのでしょうか。
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株式会社ヤクルト本社 様
食品・飲料
ホームユーステスト（HUT）実績事例 株式会社ヤクルト本社様
株式会社ヤクルト本社は、食品・化粧品・医薬品の幅広い分野で、生活者の健康づくりを支えています。 化粧品事業においては、既存の保湿クリームのリニューアルを進める中で、テスト品の使用感評価や、販売促進に向けたコミュニケーション手法を調査によって明らかにすることが課題となっていました。 今回は、湘南化粧品工場 開発課において商品のパッケージデザイン開発と社内の新商品研修を兼任し、開発課の中でも商品企画に近い業務をご担当されている横田有希様に、クロス・マーケティングとの取り組みについてお話を伺いました。
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エー ザイ株式会社 様
医薬品・ヘルスケア
コンサルタンシー実績事例 エーザイ株式会社様
STORY 各製品の最適解を追求する一方で、ブランド全体や中期的な視点が不足 クライアントは「ヒューマン・ヘルスケア」を企業理念に掲げる大手医薬品メーカー、エー ザイ株式会社。1952 年に誕生して以来、同社の主力ブランドのひとつである『チョコラ BB』 シリーズは近年、医薬品だけに留まらず、チョコラ BB スパークリングなどの炭酸飲料にまでその領域を拡大し、より多くの顧客獲得を目指していました。 「一時期、ブランドマーケティングを離れ、通信販売部門を担当していたのですが、2018 年にチョコラ BB ブランドを統括する組織に復帰した際に違和感を感じました。ブランドをマネジメントするメンバーが各製品ごとの最適解を見出しマネジメントしており、『チョコラ BB』ブランド全体を俯瞰する視点を持ち合わせていなかったのです。結果として、『チョコラ BB』ブランド内の複数商品が同一ターゲットに対し似たようなプロモーションを実施してしまい、ブランド内でのシナジー効果が得られていませんでした。 市場調査などの活用も、各製品ごとの設計となっておりブランド全体や中期的な視点が欠如していたのです。そこで、どうしたらよいものかとご相談したのが、クロス・マーケティングさん。『チョコラ BB』ブランド全体の価値について整理を行いました。」(エーザイ株式会社・飯島様)
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化粧品系企業 様
日用品・雑貨・化粧品
コンサルタンシー実績事例 化粧品系企業様
概要 企業名 化粧品系企業様 課題 新しい製品のコンセプトを開発する支援 ソリューション 共創会議、クライアントとの定期的セッションの実施。ユーザー特性別に２つの共創会議を開設し、HUTを組み入れ複数回実施 成果 コンセプトの作成、当該ブランド利用者に向けたコンセプト受容性調査の実施 STORY 成熟したマーケットにおける新需要獲得の難しさ クライアントは国内でも複数のヒット商品を世に送りだしてきた化粧品系企業。 今や化粧品業界は、国外からのコスメ商品をはじめ新商品の発売ラッシュ。多種多様な商品が店舗からインターネット販売まで溢れているという状況です。「この成熟したマーケットにおいて、新たな需要を獲得するためにはどう攻めるべきか」という課題に対し、人気ブランドのマーケティング活動として「新しいカテゴリーを創出し、新商品をつくる」取り組みを始動することが決まりました。
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大手精密機器製造企業 様
家電・電機・精密機器
コンサルタンシー実績事例 大手精密機器製造企業様
概要 企業名 大手精密機器製造企業様（マーケティング統括のご担当者様） 課題 新しい製品のコンセプトを開発する ソリューション グループインタビュー、インスタグラマーviewを実施。 成果 コンセプトの作成、グローバル展開に向けたコンセプト受容性調査 STORY 新たなターゲットはどこに？調査に向けた目標設定のポイント 対象となる製品の市場は縮小している状況の中、調査をはじめるにあたり、ターゲットとなる消費者（ユーザー）は現在どこにいて、どのような特徴を持つ人か仮説を構築しました。“これからのターゲット”として、こだわりの強い「趣味層」に着目。この層自体の実態にも変化が起きていることがわかりました。 これを踏まえ、今回、調査にあたり「趣味層」の実態変容にフォーカスすることを決めました。とくにこの層のプレゼンスが高まる若者を「新しい趣味層」と捉え、“これからのターゲット”であると仮説をたてました。そして、製品の体験やコンセプト共有、魅力的な商品を開発するための意見交換の機会を提供するという方向性をかため、実際の定性調査をスタートしました。
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メディア関連企業 様
情報・通信
なぜ調査結果が悪く出るのかわからない│企業イメージ改善支援のご紹介
お客様からのご相談 ネガティブ要因を取り除いてもなぜ企業イメージが悪く出るのかわからない･･･ 同業他社と比べて“お決まり感”のようなネガティブイメージを持たれている。 これまで“お決まり感”の元と思われてきたコンテンツは取り除いてきたはずなのに、イメージが改善しない。なぜイメージが悪いままなのか要因を知りたい。 インサイト・コンサルティングでの解決 新しい調査をスタートさせる前に、悩みの種となっていた“お決まり感”（ネガティブイメージ）について徹底的に検証。ことばの再解釈のために、仮説を広げ、過去データの再分析で可能なものは再検証してから新しい調査をスタートするプロセスをご提案。
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製薬メーカー 様
食品・飲料
次ステップに繋がるようなアウトプットができない│事業に繋がるインサイト創出支援のご紹介
お客様からのご相談 課題設定や仮説構築が不充分なまま調査に至ってしまい、 次ステップに繋がるようなアウトプットができない。 自社なりの進め方で開発製品の調査を行ってきましたが、結果の解釈や活用もままならず困っていました。前回の反省を踏まえ、あるべき調査を実施し事業に繋がる結果を出していきたいと思っています。調査を計画・実施していく上で色々とアドバイスをお願いします。 インサイト・コンサルティングでの解決 顧客となる生活者側の視点を前提として、市場攻略に向けた着目点を網羅的にカバーし、製品ポテンシャルと販売アプローチを検証したうえで、事業計画の推進に繋げる考察・洞察を行う。
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アパレル企業 様
アパレルファッション
ブランド事業部にもう少し顧客視点を意識してほしい│ペルソナ制作支援のご紹介
お客様からのご相談 顧客視点でモノづくりやコミュニケーションを行うことの大切さを社内に浸透させていきたい。 多くの競合が存在するアパレル市場で勝ち抜くためには洋服を通して顧客の求める体験を提供することが大切だと考えています。この考えは現状、マーケティング部で先行しておりブランド事業部は旧来通り「自分たちの思い描くおしゃれ」を届ける意識が強いです。お客様はその世界観に魅力を感じてくださる一方、企業側の視点に偏っているとブランド活動に共感が生まれにくいのではと悩んでいます。また、定量的な「ブランド調査」の結果として、浸透状況やイメージ、顧客像の特徴を提供しても“想定通り”といった反応で、アクションが起こりにくいと感じています。 インサイト・コンサルティングでの解決 事業部の方々にも調査へ能動的に関与してもらいながら顧客理解を深めるために「顧客と一緒に来シーズンのアイテムを考えてみよう」というテーマでの共創型アイディエーションを開催。
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メディア関連企業 様
情報・通信
新規事業の構想化、具体化が進まない│事業アイデアのコンセプト化支援のご紹介
お客様からのご相談 アイデアを具体的な事業に構想化、具体化できずに困っている 昨今取り上げられているような様々なトレンドに着目し、現状および今後の方向性について情報収集しながら、精査を行ってきました。事業化を検討するため対象を数点に絞り込み、ビジネスのアイデア出しに取り組んできましたが、社内関係者だけでの知見やノウハウに限界もあり、具体的な事業のイメージを描けずにいます。 インサイト・コンサルティングでの解決 事業アイデアを創発し、根幹となる事業のグランド・イメージをデザインとして描写し、コンセプトを確立・共有。
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電機メーカー 様
家電・電機・精密機器
ブランド調査することが目的化し活動とつながらない│広報活動のPDCA再構築に向けたデータ利活用支援
お客様からのご相談 リサーチに基づく仮説構築・効果検証の仕組みを見直すことで広報活動のPDCAサイクルを強化したい。 広報活動を通して自社のコーポレートブランド醸成に取り組んでいます。それにあたり、ブランド実態把握を年1回実施しているもののその調査結果によって自分たちの活動の成果を振り返ったり今後の活動についての仮説を立てることが組織的になかなか定着しません。現状は担当者たちの経験や感性に基づくプランニングが主となっており、データを活用できればより活動の推進力が高まると期待していますがどのように改善を進めるべきか見当がつかずに悩んでいます。 インサイト・コンサルティングでの解決 これまでの調査データや過去の施策・広告投下費用などを含めて、BIツールでダッシュボードを構築。広報活動によって生活者に起こった認識・理解の変化とブランディングの進捗が対応して確認できる状態に。
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ヘルスケア企業 様
医薬品・ヘルスケア
生活者実態把握が事業部の役に立っていない│市場の兆しを捉えた事業活動推進支援
お客様からのご相談 調査結果からヘルスケア市場の変化について事業部に問題提起したい 全社で製品開発において、「生活の質向上」という高い視点からプランニングを行うことが必要という方針があります。生活実態を把握するために、定点調査を実施していますが、その結果はデータ集のような位置づけとなっており、様々な製品カテゴリの事業部で十分に活用されていません。調査結果を事業部でプランニングに活用することは、事業的な課題です。また、新しい価値観を持つ若年層からの共感を得られていないことにも注目すべきです。調査結果の変化から兆しを提供し、それを活用して新しい価値観に基づく製品開発を行いたいと考えています。 インサイト・コンサルティングでの解決 調査結果の考察・示唆の品質向上へ「生活者を取り巻く環境変化の分析」、調査結果の活用度向上へ「事業視点に転換するフレームワーク」を導入することで、企画ー分析ー活用のサイクルを推進。
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化粧品メーカー 様
日用品・雑貨・化粧品
脳内POS データサービス事例 化粧品メーカー
化粧品メーカーA社様では化粧品ブランド「B」について、毎年多額の予算を投下しブランディングのためのマーケティングコミュニケーション活動を実施されています。その施策はテレビCM、SNS、アプリにおけるクーポンなど多岐にわたり、しかも毎年それぞれ異なった時期に実施されています。 ご担当者様はそれぞれのマーケティング施策の効果測定や、それに沿った施策の最適化についていくつかの課題を抱えていたとのこと。 ここでは弊社のコミュニケーション効果測定サービス「脳内POS データサービス」をご活用いただき、課題を解決した事例をご紹介します。※ 「脳内POS データサービス」とはクロス・マーケティングの提供するオリジナルメソッドで、指定カテゴリーにおける競合含む各ブランドについての「想起率、認知率、購入意向、好意度」データをご提供する、コミュニケーション効果測定を行うためのサービスです。 複数のマーケティング施策を実施しており、どのように効果測定をすればいいか悩まれている方や、マーケティングコミュニケーション活動をどのように改善すればいいのか、判断に困っている方にむけた内容になっております。 ※一部、実際のご活用事例ではなく理想的な活用イメージを交えて事例を再編集しております。
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